「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」の発表

～スポーツ観戦におけるホスピタリティプログラムの導入と ビジネス・地域を活性化させるための４つの提案～

株式会社ジェイティービー（本社：東京都品川区、代表取締役社長：高橋広行、以下：JTB）、株式会社JTB総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：日比野健、以下JTB総研）およびEY総合研究所株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長： 鹿島かおる、以下EY 総研）は、レポート「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」を共同で作成し、ホームページで公開します。



2019年にはラグビーワールドカップ2019日本大会、翌年には東京五輪と、世界中が注目するスポーツイベントが日本で開催され、そのビジネス・地域活性化効果に大きな期待が寄せられています。そこで、海外のスポーツイベントにおけるホスピタリティ先進事例、経済波及効果等に関する検討に基づき、スポーツホスピタリティの構成要素である、施設、サービス（飲食・物販・演出・ICT等）、会場外へのツーリズムの整備・推進と、これらを一体化した付加価値の高い観戦プログラム「スポーツホスピタリティプログラム」の提供について、４つの提案をすることとしました。

訪日外国人は2014年には1,341万人でしたが、このうちスポーツ観戦目的は2.4％の約32万人と推計されます（観光庁H26訪日外国人の消費動向より推計）。本レポートでは、スポーツホスピタリティの推進により2020年に目標としている訪日外国人客数2,000万人のうち約150万人（2014年の約5倍）がスポーツ観戦を楽しむと予測、スポーツツーリズム全体のインバウンド需要だけでも約3,000億円と想定され、潜在的な市場は大きいと考えます。今後付加価値の高い日本観光の魅力と位置付けることができるでしょう。

本レポートを参考に、今後、日本の強みである「おもてなし」を織り込んだ形の「スポーツホスピタリティ」のムーブメントを日本全国にさらに広げていくことが必要であると考えます 。

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＜内容＞------------------------------------------------------------------------------
「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」
１章　スポーツホスピタリティとは
２章　スポーツホスピタリティの国内外先進事例
３章　効果と課題
４章　スポーツホスピタリティ４つの提案
１.スポーツイベントを活用したビジネス交流
（スポーツホスピタリティサービス・プロバイダーによるプロモーション）
２.スポーツホスピタリティ施設整備
（客単価を高めるプレミア席の設置等）
３.地域資源活用（地元産の旬食材、伝統的工芸品等の活用、接遇スキルに長けた人材の確保）
４.海外との交流活性化（先進事例視察、全国各地におけるスポーツツーリズム機会拡大等）
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＜レポート＞
「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」
JTB総合研究所ホームページ (リンク ») （白書刊行物からダウンロード）
EY総合研究所ホームページ
(リンク »)
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本ニュースリリースは、JTBおよびEY総研にて同時に発表しています。

プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)