【認知症予防に関する意識調査】認知症患者700万人時代に向けた国民の認知症に対する意識は?

日清オイリオグループ株式会社

From: PR TIMES

2015-09-17 15:00

認知症への関心高まる!約8割の人が最近「認知症」という言葉をよく見聞きする。認知症“予防”への関心も高く、40代でも平均4年以内に予防を始めたいと積極的。



 中鎖脂肪酸 認知症リスク対策PJ(プロジェクト)(日清オイリオグループ株式会社 社長:今村隆郎)は、高齢化の進展に伴い、2025年に認知症患者数が700万人になると言われている中、40歳以上の男女1,200人に対して「認知症予防に関する意識調査」を実施。その結果、約8割の人が「最近、認知症(予防)という言葉をよく見聞きする」と回答し、約7割の人が認知症にならないか心配していることが明らかになりました。
また、認知症予防に取り組みたい人も約6割あり、認知症及び予防に対する意識の高さが伺える調査結果となりました。
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<調査概要>
対象エリア: 全国
対象者: 40歳~69歳の男女 1,200人(有効回答数)
調査期間: 2015年7月21日~2015年7月22日
方法: インターネット調査
記事掲載の際は「中鎖脂肪酸 認知症リスク対策PJ調べ」と記載下さい。
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<調査結果>
○認知症への関心高まる!約8割の人が「認知症」という言葉をよく見聞し、約7割の人が気になると回答

 連日「認知症」に関するニュースが発表されるなか、現在、認知症に対してどのくらいの関心を持っているのかを調査。その結果、「認知症・認知症予防という言葉をよく見聞きする」と答えた人は、78.3%。また、「認知症や認知症予防という言葉が気になるようになった」と思う人は69.4%という結果となり、認知症や認知症予防に関して高い関心を示していることが明らかになりました。


[画像1: (リンク ») ]




○約7割の人が認知症にならないか心配。さらに、約6割の人が認知症“予防”に関心あり!

 認知症に対する将来の不安をどの程度感じているのかを調査したところ、「自身が認知症にならないか心配である」と答えた人は65.8%という結果になりました。また、「認知症予防に取り組みたいですか」という質問に対しては58.1%の人が「取り組みたい」と回答。本格的な認知症社会到来を前に、認知症になるリスクを心配して認知症予防の取り組みが活発になることが予想される結果となりました。
[画像2: (リンク ») ]



○“認知症の予防”が本格化!?60代ではすぐにでも始めたい。40代においても、認知症予防を平均で4年以内に始めたいと考えていることが明らかに!

 各年代で、いつぐらいから認知症予防をしたいと考えているのかを調査。認知症予防に既に取り組んでいる、もしくはこれから積極的に取り組みたいと考えている人を対象に、認知症予防を何歳から始めたいかを聞いたところ、60代では平均64歳(回答者の平均年齢は63.9歳)から認知症予防を始めたいと回答。一方、40代においては平均48.2歳(回答者の平均年齢は44.3歳)と40代のうちから取り組みたいという結果に。このことから、40代においても認知症予防に対して積極的な姿勢を持っていることが今回の調査で明らかになりました。
[画像3: (リンク ») ]


○認知症と中鎖脂肪酸(ちゅうさしぼうさん)
 当社では、これまで40年以上にわたり、油脂成分のひとつである中鎖脂肪酸の研究を続けてきました。中鎖脂肪酸は、ココナッツやパームフルーツ、母乳などに含まれている天然成分で、一般的な植物油に含まれる脂肪酸に比べ、すばやく消化・吸収されてエネルギーになりやすいことから、未熟児や手術後の患者のエネルギー補給など、医療現場では長く使われてきた実績があります。 高齢化に伴い増え続ける「認知症」。2012年、厚生労働省によると、日本国内の65歳以上の高齢者3,079万人のうち認知症は約462万人、その予備軍である軽度認知障害(MCI)は約400万人です。その合算人数は65歳以上の高齢者の4人に1人を占めています。認知症の中でも日本ではアルツハイマー型が最も多いといわれ、脳のエネルギー不足が原因のひとつではないかとの研究が進んでいます。 そして近年の研究では、脳の代替エネルギーになるケトン体(※)を、体内で効率よく作る中鎖脂肪酸が、認知症リスク対策という分野でも注目を集めています。
※ 脳は通常、ブドウ糖をエネルギー源として利用していますが、ブドウ糖が不足したり上手く使えない場合は、車のハイブリッドエンジンのように、ケトン体を代替エネルギー源として利用します。

【参考情報】
■2025年の認知症人口は700万人超と推計。
厚生労働省は、団塊の世代が75歳を超える10年後の2025年には、認知症の高齢者が700万人になるとする推計値を示しています。調査を開始した2012年は462万人で、65歳以上の約7人に1人という割合でしたが、何の対策も行われない場合、2025年には5人に1人の規模に拡大するという見方をしています。またミシガン大学医学部Langa教授らは、医療費だけでなく家族が介護する時間もお金に換算した社会的費用は、がん、心臓病、脳卒中よりも高額であると発表。厚生労働省と慶應義塾大学医学部の共同研究でも、社会的費用は今後も増加し、家族介護の負担がきわめて大きいと伝えています。

■年間1万人超が認知症で行方不明に。
認知症が原因で行方不明になった1万人超のうち、警察が見つけたケースが6,427人。また、届け出が出されていないケースもあり、実際の行方不明者数はさらに膨らむと見ています。介護する人もされる人も65歳以上という「老老介護」の増加も今後、行方不明者増に拍車をかけるのではと懸念されています。

■9月21日は、世界アルツハイマーデー
1994年「国際アルツハイマー病協会」(ADI)は、世界保健機関(WHO)と共同で毎年9月21日を「世界アルツハイマーデー」と制定し、この日を中心にアルツハイマー病の啓発を実施。日本でも「認知症の人と家族の会」が中心となりポスターやリーフレットを作成して、アルツハイマー病への理解を呼びかけています。全国の支部が一斉に街頭での宣伝活動や世界アルツハイマーデー 記念講演会などを開催。また、今年は敬老の日が9月21日で世界アルツハイマーデーと同日ということもあり、アルツハイマー病に対する関心がさらに高まることが予想されています。

プレスリリース提供:PRTIMES (リンク »)
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