高スキルなITプロフェッショナルの需要継続、IT業界は引き続き売り手市場

ヘイズ・ジャパン

From: PR TIMES

2016-05-19 14:00

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:マーク・ブラジ、以下ヘイズ・ジャパン)は日本国内では企業各社がITテクノロジーを活用してビジネス拡大をさらに進めており、ITプロフェッショナルの採用が一段と活発化すると予想するコメントを発表しました。

ヘイズの最新の採用動向レポート( (リンク ») )によると、大手企業の新年度のIT部門の採用予算が出揃い、該当するスキルを持つプロフェッショナルにとって転職の大きなチャンスが生まれています。

ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは次のように述べています。
「今後さらなる成長を追求していく上でビジネスのデジタル化が不可欠であることを企業が認識し始めていることから、IT分野の採用活動は一層活発化しており、予算枠を拡大したり、新たなポジションを設けてスキルを持つプロフェッショナルの求人を行ったりする企業も増加しています。」

一方で、ヘイズは最新の採用動向レポート(4~6月)において、今期もIT部門の求人数と、企業が求める高度なスキルを持つITプロフェッショナルの求職者数との間にかい離が生じた状態が続くと予想しています。


「有能なITマネージャーやエンジニアの不足は今期も続くと見られており、企業側が求める特定のスキルを持つ候補者にとっては大いに追い風となります。」

また、クラウドコンピューティングやIoT(Internet of Things)、ビッグデータ分野でのスキル不足が、需要拡大にさらに拍車をかけることになります。

「デジタルテクノロジーが人々の購買行動に大きな影響を及ぼし始めて、クラウドコンピューティングやビッグデータを活用するメリットを企業は実感し始めています。また、サプライチェーン業務の効率化を図る上で、IoTプロフェッショナルの需要も拡大しています。」

候補者側も、依然として人材不足が続く雇用市場の現状を理解しており、一線級のプロフェッショナルは給与等の待遇面でより良い条件を求める傾向が見られます。

ブラジは「年度末ボーナスが支給された後に、候補者はキャリアアップのための新たなチャンスを求めて転職を考え始め、転職希望者は給与の大幅アップと同時に自分のスキルを伸ばすためのチャンスを求めています。

こうした候補者が転職にあたって重視するのは給与を始めとする報酬額だけではありません。

報酬面の待遇条件はあくまで転職を決める重要な要因の1つに過ぎず、候補者は仕事の内容も重視します。更に、仕事の安全性や安定性、持続性を十分に検討した上で最終判断を下すようになっています。」と述べています。

求職者および採用企業の動向、今後の課題までを網羅したヘイズの採用動向レポート全文はヘイズ・ジャパンのウェブサイト( (リンク ») )からご確認いただけます。

ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。

以上

ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2015年12月31日現在、世界33カ国*、248 の拠点(総従業員9,000人超)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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