企業のモバイル活用とセキュリティ向上に貢献
モバイルファースト、クラウドファーストが日々進む現代において、企業の情報漏えい対策はこれまで以上に重要となってきています。モバイルセキュリティ分野で先端を行くLookout, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO：ジム・ドルチェ、日本法人：ルックアウト・ジャパン株式会社、執行役社長：大須賀雅憲）は、本日、Microsoftとパートナーシップを提携し、Lookout Mobile Threat ProtectionとMicrosoft Enterprise Mobility Suite （以下、EMS）を統合することを発表しました。
現在27,000社以上で導入されているMicrosoftのEMSは、大規模で包括的なサービスとして好評であり、ID・アクセス管理、モバイル管理、セキュリティといった機能を網羅的にカバーしています。Lookoutのソリューションと統合されることで、企業は自社のデータや資産のセキュリティをより一層強化しながら、生産性の高いモバイル活用がもたらす自由で柔軟な働き方を実現することができます。
Microsoftのエンタープライズ クライアント＆モビリティ部門のコーポレート バイスプレジデントであるブラッド・アンダーソン氏は次のように述べています。
「モバイル活用は従業員の生産性をあげるためにあるものであり、その利用を制限するべきでないという、我々と同じ信念をLookoutは持っています。企業は潜在的なセキュリティ侵害にさらされる機会を極力抑えるためにインテリジェントクラウドとモバイルの脅威に関するデータの力を利用すべきです。私たちはLookoutと密に協力し、EMSに新しい機能を統合させることを大変嬉しく思います。」
さらに、この提携に伴いMicrosoftはLookoutに資本投資も行っています。
Lookoutのクラウドベースのテクノロジーは世界中に配置した1億を超えるモバイルセンサーと、世界最大規模のモバイルコードのデータセットを活用しています。このモバイル脅威に関するインテリジェンスを使い、Lookoutは複雑な相関分析を行い、将来的なリスクを予測し、従来のシステムでは検知できないような脅威を特定します。
LookoutとMicrosoft EMSの統合的なソリューションを用いることで、モバイル脅威が検知された際には、企業はユーザー、端末、アプリケーションのデータを保護するための必要な措置をとることができます。Lookoutが提供する脅威インテリジェンスをMicrosoftのEMSに設定したポリシーと連携させることで、企業はクラウドやオンプレミスのアプリケーションへのアクセスの管理や保護、そして端末内のデータを選択して消去することが可能となります。
ルックアウト・ジャパン株式会社執行役社長の大須賀雅憲は次のように述べています。
「スマートフォンやタブレットといったモバイル端末は最も重要なコンピューティング・プラットフォームとなり、プライベートのみならず、ビジネスでも主要なツールとなっています。しかし同時に、攻撃者にとっては格好のターゲットにもなってきています。セキュリティのリスクが伴うにも関わらず、モバイルコンピューティングによってもたらされるビジネス・アジリティのため、企業はモバイル端末の導入を今後も続けていくことでしょう。LookoutとMicrosoftは、企業がモバイル端末活用による生産性向上の恩恵を享受すると同時に、セキュリティリスクにも対処できるようサポートしていきます。」
Lookoutについて
Lookoutはモバイル攻撃が個人や企業に損害を与える前に予知・防止するサイバーセキュリティ対策を提供する企業です。Lookoutのクラウドベースの技術は1億を超えるユーザーや毎日発行される数万個におよぶアプリからなるグローバルセンサーネットワークによって支えられています。 世界中のモバイルコードのデータセットと予測人工知能を利用してデータを解析・解明し、高度技術なしには見過ごしてしまう脅威の相関関係を識別することでモバイル端末を攻撃するサイバー犯罪を阻止します。AT&T、Deutsche Telekom、EE、KDDI、Orange、Sprint、T-Mobile、Telstraなど世界の先端的モバイルネットワーク企業 が、Lookoutのモバイルセキュリティソリューションを推奨しています。Lookoutの本社はサンフランシスコにあり、アムステルダム、ボストン、ロンドン、シドニー、東京、トロント、ワシントンD.C. に支社があります。
Lookoutの詳細についてはwww.lookout.com/jpでご覧いただけます。LookoutモバイルセキュリティはGoogle PlayまたはApple App Storeでダウンロードが可能です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
モバイルファースト、クラウドファーストが日々進む現代において、企業の情報漏えい対策はこれまで以上に重要となってきています。モバイルセキュリティ分野で先端を行くLookout, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO：ジム・ドルチェ、日本法人：ルックアウト・ジャパン株式会社、執行役社長：大須賀雅憲）は、本日、Microsoftとパートナーシップを提携し、Lookout Mobile Threat ProtectionとMicrosoft Enterprise Mobility Suite （以下、EMS）を統合することを発表しました。
現在27,000社以上で導入されているMicrosoftのEMSは、大規模で包括的なサービスとして好評であり、ID・アクセス管理、モバイル管理、セキュリティといった機能を網羅的にカバーしています。Lookoutのソリューションと統合されることで、企業は自社のデータや資産のセキュリティをより一層強化しながら、生産性の高いモバイル活用がもたらす自由で柔軟な働き方を実現することができます。
Microsoftのエンタープライズ クライアント＆モビリティ部門のコーポレート バイスプレジデントであるブラッド・アンダーソン氏は次のように述べています。
「モバイル活用は従業員の生産性をあげるためにあるものであり、その利用を制限するべきでないという、我々と同じ信念をLookoutは持っています。企業は潜在的なセキュリティ侵害にさらされる機会を極力抑えるためにインテリジェントクラウドとモバイルの脅威に関するデータの力を利用すべきです。私たちはLookoutと密に協力し、EMSに新しい機能を統合させることを大変嬉しく思います。」
さらに、この提携に伴いMicrosoftはLookoutに資本投資も行っています。
Lookoutのクラウドベースのテクノロジーは世界中に配置した1億を超えるモバイルセンサーと、世界最大規模のモバイルコードのデータセットを活用しています。このモバイル脅威に関するインテリジェンスを使い、Lookoutは複雑な相関分析を行い、将来的なリスクを予測し、従来のシステムでは検知できないような脅威を特定します。
LookoutとMicrosoft EMSの統合的なソリューションを用いることで、モバイル脅威が検知された際には、企業はユーザー、端末、アプリケーションのデータを保護するための必要な措置をとることができます。Lookoutが提供する脅威インテリジェンスをMicrosoftのEMSに設定したポリシーと連携させることで、企業はクラウドやオンプレミスのアプリケーションへのアクセスの管理や保護、そして端末内のデータを選択して消去することが可能となります。
ルックアウト・ジャパン株式会社執行役社長の大須賀雅憲は次のように述べています。
「スマートフォンやタブレットといったモバイル端末は最も重要なコンピューティング・プラットフォームとなり、プライベートのみならず、ビジネスでも主要なツールとなっています。しかし同時に、攻撃者にとっては格好のターゲットにもなってきています。セキュリティのリスクが伴うにも関わらず、モバイルコンピューティングによってもたらされるビジネス・アジリティのため、企業はモバイル端末の導入を今後も続けていくことでしょう。LookoutとMicrosoftは、企業がモバイル端末活用による生産性向上の恩恵を享受すると同時に、セキュリティリスクにも対処できるようサポートしていきます。」
Lookoutについて
Lookoutはモバイル攻撃が個人や企業に損害を与える前に予知・防止するサイバーセキュリティ対策を提供する企業です。Lookoutのクラウドベースの技術は1億を超えるユーザーや毎日発行される数万個におよぶアプリからなるグローバルセンサーネットワークによって支えられています。 世界中のモバイルコードのデータセットと予測人工知能を利用してデータを解析・解明し、高度技術なしには見過ごしてしまう脅威の相関関係を識別することでモバイル端末を攻撃するサイバー犯罪を阻止します。AT&T、Deutsche Telekom、EE、KDDI、Orange、Sprint、T-Mobile、Telstraなど世界の先端的モバイルネットワーク企業 が、Lookoutのモバイルセキュリティソリューションを推奨しています。Lookoutの本社はサンフランシスコにあり、アムステルダム、ボストン、ロンドン、シドニー、東京、トロント、ワシントンD.C. に支社があります。
Lookoutの詳細についてはwww.lookout.com/jpでご覧いただけます。LookoutモバイルセキュリティはGoogle PlayまたはApple App Storeでダウンロードが可能です。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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