BONXが第1回J-TECH STARTUP認定企業に選出!

BONX

From: PR TIMES

2016-11-29 11:00

選ばれたのはわずか8社!

 株式会社BONX(本社:東京都世田谷区、CEO:宮坂貴大 以下、(株)BONX)は、2016年11月22日、Deep Techベンチャーを掘り起こし、世界進出を支援する目的のイベントJ-TECH STARTUP SUMMITにて、第1回J-TECH STARTUP認定企業に選出されました。



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新産業創出の根幹となるコア技術で勝負する“Deep Tech”ベンチャー。日本の国際競争力向上のためにはこうした企業の育成が必要であるにもかかわらず、これまで日本ではあまり光が当たってきませんでした。その中で、BONXは、今回、技術をビジネスのコアコンピタンスとした事業でグローバルな成長が期待される日本を代表する技術系ベンチャー企業として認定されました。期待のDeep Techベンチャーに選ばれた使命感を持ち、今後ともよりよい製品造りに取り組んで参ります。

また、12月7日(水)にはJ-TECH STARTUP SUMMITにて宮坂によるプレゼンテーション及び、BONX Gripの展示を行います。皆様のご来訪お待ちしております。

■第1回 J-TECH STARTUP 認定企業 ※五十音順
オリガミ・イーティーエス合同会社
株式会社オリゴジェン
株式会社クァンタリオン
株式会社Xiborg
株式会社Spectee
株式会社チャレナジー
ティエムファクトリ株式会社
株式会社BONX

■J-TECH STARTUP SUMMIT概要
開催日:
2016年12月7日(水)13:00-18:00

場所:
ヒューリックホール(浅草橋駅 徒歩1分)
(リンク »)

プログラム(予定):
12:00 受付開始
13:00 ご挨拶 國土晋吾(TEP代表理事)
13:10-14:00 STARTUPプレゼン1
14:00-14:10 休憩
14:10-15:00 STARTUPプレゼン2
15:00-15:15 STARTUP認定賞授与
15:15-15:25 休憩
15:25-15:55 基調講演 
【世界が知らない世界をつくれ - マイクロ波化学プロセスの事業化】
15:55-16:55 パネルディスカッション
【新産業創出のカギはDeep Techベンチャーにあり】
モデレーター:狩集浩志(日経テクノロジーオンライン編集長)
パネラー:國土晋吾(TEP代表理事)、吉野 巌(マイクロ波化学株式会社 代表取締役社長CEO)、ほか1名
16:55-18:00 懇親会

※技術系ベンチャー企業の展示ブースもご用意しています

参加費:3000円(税込)
参加申込:PEATIXサイトから j-tech.peatix.com
共催:TEP(TXアントレプレナーパートナーズ)、日経テクノロジーオンライン
後援:経済産業省関東経済産業局、独立行政法人 中小企業基盤整備機構 関東本部、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、国立研究開発法人 産業技術総合研究所(AIST)、株式会社 国際電気通信基礎技術研究所(ATR)、国立研究開発法人 宇宙航空研究開発機構(JAXA)、独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)
問合先:J-TECH STARTUP 2016運営事務局: j-tech@tepweb.jp

■「J-TECH STARTUP」創設の趣旨
 インターネットを使ったSNSやECサイト、ゲームなど様々なサービスが、人々に多くの利便性や新たな価値を生み出しています。サービス技術は、比較的短期間で製品開発が可能で、日本でも成功例や支援方法が確立されつつあります。一方、それらを支える基幹技術である高速通信やAIエンジン、CPU技術などに代表されるDeep Tech(コア技術)は、裏方的で理解が難しく、製品化までに時間と人的リソースが多くかかります。そのため、事業化リスクが高く投資等のサポート体制は十分とは言えません。しかし、基幹技術であるDeep Techなくしてサービス技術は成り立ちません。シリコンバレーでは近年、サービス系技術を提供する会社への集中的な投資から、Deep Techへの投資が積極的に行われるようになってきました。日本の先端技術は海外からの注目が高く、2013年には、外資系グローバル企業によって、日本の大学発ロボティクスベンチャー企業の買収なども行われています。

 「J-TECH STARTUP SUMMIT」は、ハードウェアだけではなく、組み込み型ソフトウェアやクラウド上の処理エンジン、バイオ技術、先端材料、ロボティクスなど、広義のDeep Techに焦点を当て、その重要性に注目し、Deep Techベンチャー企業のサポート体制を確立するために必要なことを議論していきます。第2回目となる今年は、「J-TECH STARTUP」銘柄として10社を選出し発表することで、日本のDeep Techへの注目度を上げることを目指します。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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