Instagram企業公式アカウントの効果測定機能をトライバルメディアハウスが提供開始

株式会社トライバルメディアハウス

From: PR TIMES

2016-12-07 13:00

~ソーシャルメディア統合管理ツール「エンゲージマネージャー」にInstagramの効果測定機能を実装~



マーケティングデザインカンパニーの株式会社トライバルメディアハウス(本社:東京都中央区 代表取締役社長:池田 紀行 以下 トライバルメディアハウス)は、この度、同社が開発・提供するソーシャルメディア統合管理ツール「Engage Manager」(以下、Engage Manager)にて、Instagram APIの審査を通過し、Instagramの効果測定機能を2016年12月8日に実装いたします。

これにより、Engage Managerでは、Facebook、Twitter、Google+、mixi、YouTube、LINE ビジネスコネクト、Instagramと最大7つのプラットフォーム上の企業公式アカウントを管理・運用・分析することが可能なソーシャルメディア統合管理ツールになります。

●Engage ManagerのInstagram効果測定機能実装により実現できること
Engage ManagerのInstagram効果測定機能では、自社のInstagramアカウントにおけるフォロワー数、いいね!数、コメント数、エンゲージメント率だけでなく、ベンチマークとして登録をした競合他社のアカウントとの比較分析ができます。また、自社のInstagramアカウント及び、競合他社アカウントの投稿一つひとつの分析も可能となります。全ての分析結果はワンクリックでMicrosoft PowerPoint、Excel、CSVにてエクスポートすることができます。

[画像1: (リンク ») ]



●Instagram(インスタグラム)とは
Instagramとは、写真・動画を撮影、加工、共有できるSNSです。Instagramの全世界月間アクティブユーザーが5億人、1日あたり平均9,500万件の写真・動画コンテンツが投稿されており、1日平均42億の「いいね!」がされる、最も急成長をしているソーシャルメディアです。
※2016年6月22日(米国時間)にFacebook社発表


●Engage Managerとは
Engage Managerは、ソーシャルメディアの運用業務をシンプルにするために生まれた、まったく新しい純国産ソーシャルメディア統合管理ツールです。企業のあらゆるソーシャルメディアアカウントを一元的に管理し、日々の運用から戦略的な意思決定まで、ソーシャルメディアに携わる方々を強力にサポートします。

また、Facebook、Twitter、Google+、LINE ビジネスコネクトをはじめとした各ソーシャルメディアへの投稿機能をはじめ、自社および競合他社アカウント(ベンチマークアカウント)の運用結果を分析する効果測定機能等を備えています。現在、Engage Managerは、国内大手企業を中心に200社を超える企業に採用されており、「Twitter公認製品プログラム」および「LINEビジネスコネクトパートナープログラム」にも選定されています。

[画像2: (リンク ») ]

[画像3: (リンク ») ]


Engage Managerの詳細は下記URLよりご確認ください。
URL: (リンク »)


●Engage Manager 30日間無料トライアルの提供
Engage Managerでは、Instagramの企業公式アカウント運用及び運用を本格検討されている企業のデジタルマーケティングご担当者に向けて、Instagramアカウントの効果測定機能実装を記念して30日間の無料トライアルを実施いたします。30日間、Instagram効果測定機能はもちろん、Facebook、Twitter、Google+、mixi、YouTube上の企業公式アカウントにおける投稿及び効果測定機能も同時にお試しいただくことが可能です。

※Engage Manager 30日間無料トライアルは、下記URLよりお申込みください。
URL: (リンク »)

※YouTubeはAPI制限のため投稿はできません。
※LINE ビジネスコネクトのトライアルは対象外となります。


■トライバルメディアハウス会社概要:
(社名) 株式会社トライバルメディアハウス  (リンク »)
(本社所在地) 東京都中央区銀座2-15-2 東急銀座二丁目ビル
(代表者) 代表取締役社長:池田 紀行
(資本金) 3,700 万円
(事業内容) デジタルマーケティングコンサルティング事業
        インタラクティブプロモーション事業
        WEB広告事業
        マーケティング支援ツール開発・販売事業
(主要株主) ネットイヤーグループ株式会社及び当社役員

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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