アプリ情報プラットフォームを提供するApp Annie（アップアニー社、本社：サンフランシスコ市、代表：Bertrand Schmitt）は、アプリ調査レポート『アジアにおける動画ストリーミング』を発表しましたのでお知らせいたします。
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いま、アジアではモバイル動画ストリーミングアプリが大きく成長しています。中国では主要なモバイル動画ストリーミングアプリのiOS App Storeでの収益が過去1年間で4倍になる一方、東南アジアでは、インドネシアやタイといった新興市場に牽引される形で、iOSとGoogle Playの合計収益が同じ1年間で9倍以上に増えました。
アプリは今や、消費者にとって動画コンテンツの中心的なチャネルになりました。本レポートでは、最新の市場動向データを紐解きながら、アプリビジネスを成功に導くためのヒントをお伝えしていきます。
レポートの全文はこちらからご覧ください (リンク »)
サマリー
アジアでモバイル動画ストリーミングアプリの収益が大きく成長。中国では、主要なモバイル動画ストリーミングアプリのiOS App Storeでの収益が、過去1年間で4倍に。東南アジアでは、インドネシアやタイといった新興市場に牽引される形で、iOSとGoogle Playの合計収益がここ1年間で9倍以上に増加した。
動画ストリーミングアプリの利用時間も拡大中。インドネシアとタイでは、Androidフォンの動画ストリーミングアプリの総利用時間が、調査期間となった1年間でに80％以上増加。さらに、動画ストリーミングアプリの1人あたりの平均利用時間とデータ利用量は、調査対象となったインドネシア、タイ、韓国、日本の4カ国すべてで増加した。
ライブストリーミング機能をもつ動画ストリーミングアプリの利用時間と収益が、アジア各国で爆発的に増加中。タイでは、AndroidフォンとiPhoneの月間アクティブユーザー数（MAU）トップ10の動画ストリーミングアプリのうち、4つがライブストリーミング機能を中心としたアプリとなった。更にそのほとんどが少額課金でマネタイズしている。
テレビ局がアプリパブリッシャーとの共同事業でモバイルユーザーを獲得する動きも見られる。例えば日本では、『AbemaTV』が若年層の人気を集めており、テレビチャンネルやニュースをリアルタイムで視聴する手段としてアプリが広がりつつあることが伺える。
動画ストリーミングアプリMAUランキング：日本・韓国ではテレビ局との共同事業アプリも台頭
動画ストリーミングのなかでも、特にライブストリーミング動画がアジアで存在感を高めています。タイでは、AndroidフォンとiPhoneを合わせたMAUランキング（2015年11月～2016年10月）でトップ10に入った動画ストリーミングアプリのうち4本がライブ配信のアプリです。
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日本、韓国、タイでは『dTV』や『LTE Video Portal』、『AIS PLAY』など、モバイルキャリアが手がけるアプリが、既存の加入者に直接リーチすることで勢いを獲得しています。
このように競争の激しい市場で、テレビ局とアプリパブリッシャーによる共同事業という形をとってモバイルオーディエンスの獲得に乗り出すことが多いのは驚くことではありません。例えば、日本の『AbemaTV』や韓国の『pooq』などの共同事業アプリが若年層のオーディエンスの人気を集めており、アジアのモバイルユーザーの間では、アプリがテレビチャンネルやニュースをリアルタイムで視聴する手段として広がりつつあることがうかがえます。
また中国には別のトレンドが見られます。ライブ配信がエンターテインメントの有効なフォーマットとして進化を遂げ、長編動画向けのプラットフォームの中で提供されており、通常はスポンサーつきの配信者や有名人のライブストリーミングが配信されています。
そのようなアプリは、BaiduやTencentといったインターネット・通信大手が手がけているのが普通です。『iQIYI』や『Tencent Video』は、こうした大手が幅広いインターネットサービスを拡大したものであり、既存の大規模なユーザー基盤と高度に構築されたインフラを利用して提供されています。
動画ストリーミングアプリ収益ランキング：プレミアム会員制と少額課金で収益が拡大
アジアの動画ストリーミングアプリは、長編、短編の両プラットフォームともに収益が増加しています。中国では、『iQIYI』のような長編動画のストリーミングアプリの多くが、サブスクリプションモデルと、使用回数ベースの料金体系を好むユーザーのための少額課金モデルの両方を採用しています。
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ライブストリーミングアプリでは、バーチャルギフトでの少額課金が広く採用されています。バーチャルギフトは、配信者と視聴者のソーシャルなやり取りを促進するもので、例えば、ギフトを贈ると視聴者のプロフィールにそのことが表示され、配信者と直接交流するチャンスが拡大します。有名人を起用しているアプリにとって、これは特に大きな売りです。
例えば、日本のSHOWROOMは、ポップグループAKB48のメンバーによるライブ配信を提供しており、ユーザーは憧れのアイドルと交流することが可能です。またアジアではほかに、V-Live BroadcastingがKポップ人気を利用して成功を収めています。このアプリは、プレミアム会員になると人気ミュージシャンのライブ配信の視聴や交流機能の利用が可能で、これが大きな魅力となっています。
動画ストリーミングアプリの収益額推移：アジアでは中国が大きくリード
アジアでは動画ストリーミングアプリの収益が目覚ましい成長を見せています。中国は、相対的な規模では米国に後れを取っているものの、収益を大きく伸ばしており、動画ストリーミングのトップ10アプリの総収益は日本の10倍以上でした。全体的に見ると、アジアのどの国でも動画ストリーミングの収益が著しく増加していることが観測されます。実際、東南アジアは合計収益が9倍に増加しており、動画ストリーミングの分野で非常に大きなチャンスあることを示しています。
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映画やテレビ番組といった長編動画は、今もアジアにおける成長を大きく牽引しています。中国では、オリジナルコンテンツの制作に対する需要と投資の高まりによって、有力アプリの『iQIYI』が4倍以上の収益増を達成しました。
韓国の『pooq』や日本の『AbemaTV』など、無料と有料の両方のテレビチャンネルを提供するOTT（オーバーザトップ）方式の統合アプリは、若いスマートフォンユーザー層を捉えることに成功しています。こうしたアプリでは、コンテンツの大半を無料で視聴できるようにする一方で、有料会員には、広告なしでの視聴、ライブ番組のオンデマンド再生、オフライン視聴などの機能を提供しています。
ライブストリーミングアプリで提供される短編動画も、動画の収益拡大に貢献しています。中国では、『Inke』や『Momo』といったトップのソーシャルアプリが、収益を4倍以上に伸ばしました。ライブストリーミングのアプリは東南アジアにも登場しはじめており、インドネシアやタイでは、『BIGO LIVE』などのアプリが早くも収益チャートの上位に食い込んでいます。
データ通信量の推移：ユーザーはより多くのデータを動画に割くように
モバイル動画ストリーミングは大きな市場で、しかも急速に成長しています。2016年第2四半期には、世界の動画視聴の51％がスマートフォンまたはタブレットによるものでした。この成長を最もよく示しているのは、おそらく動画ストリーミングに使用されたデータ通信量です。
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分析対象となった全ての国で、動画ストリーミングのデータ通信量がこの1年で大きく増加していました。なかでも、タイとインドネシアは2倍以上に増加していますが、これはどちらの市場でもモバイルデバイスの利用者が大きく増え続けているためです。
この増加ペースが減速する気配はありません。Ericssonは最近の調査で、2021年までに動画が全モバイルデータトラフィックの70％を占めると予測しています。そうなれば、2016年からの年平均成長率（CAGR）は55％になります。
動画ストリーミングアプリの総利用時間とユーザーあたりの月間利用時間の推移
2015年11月～2016年10月は、分析を実施したすべての国においてストリーミングアプリの利用時間が増加しました。中でも、合計利用時間が特に高かったのは、インドネシア、タイ、韓国です。
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これらの市場では、YouTubeのような短編動画共有プラットフォームや、『AfreecaTV』や『BIGO LIVE』のような人気のライブストリーミングアプリがMAUのシェアを拡大させた。タイでは、MAUランキングでトップ10に入った動画ストリーミングアプリの半数が短編動画のアプリ。
タイと韓国ではモバイルキャリアが既存の加入者基盤を利用して自社の動画ストリーミングアプリにユーザーを呼び込もうとしている。例えば、タイのAdvanced Info Serviceによる『AIS PLAY』や、韓国のSK Groupによる『oksusu』は、キャリア課金を導入している映画とテレビのストリーミングアプリで、両キャリアは、動画ストリーミング用のデータ帯域幅をパッケージに含めており、その結果、両アプリは利用状況ランキングの上位を維持している。
すべての国において、動画ストリーミングアプリの合計利用時間がユーザーあたりの利用時間を上回るペースで増加しています。このことは、新規ユーザーが今なお市場に流入し、かつ、既存ユーザーが動画ストリーミングアプリを利用する時間が伸び続けていることを示唆しています。今やモバイルデバイスが動画視聴のファーストスクリーンであることが明確になりつつあります。
動画ストリーミングアプリ利用時のデータ通信方法のシェア
分析を実施したすべての国において、動画ストリーミングアプリで使用されるデータ利用大半がWi-Fiネットワーク経由でした。しかし、インドネシアやタイなどの新興国は、モバイルデータ通信の利用率で日本や韓国などの既存市場をやや上回っています。
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インドネシアやタイなどの新興市場は、家庭におけるブロードバンド普及率が低いため、今後も大多数の人々にとってモバイルが主要なブロードバンド接続の手段になることが予想される。Wi-Fi接続が未整備または不十分な環境では、モバイル画面への移行に伴い、モバイルデータ通信による動画視聴が多くなることになる。
モバイルデータ通信は料金が高額になりがちだが、通信料金を抑えるため、長編動画のプラットフォームの多くは現地のキャリアや事業者と提携し、付加価値サービスとして格安のデータプランを提供している。例えばインドネシアでは、Indosatが映画配信アプリ『iflix』をデータ通信無制限で利用できるデータプランを提供している。
新興市場では、スマートフォンの普及拡大によって動画ストリーミングアプリの利用が引き続き増加している一方、インフラの制約がユーザー体験に影響を及ぼす可能性があります。パブリッシャーは、ユーザーが動画をダウンロードしてオフラインで試聴できる機能の導入や、低データ帯域に対応したバージョンの提供を検討すべきと言えます。
レポートの全文ダウンロードはこちら URL: (リンク »)
App Annieについて
App Annie（アップアニー）は、アプリビジネスを成功へと導く強力な市場データと深い洞察を提供する世界No.1の情報プラットフォームです。アプリ市場の情勢、自社アプリの競合優位性をより深く把握するため、70万を超えるユーザーに利用されています。米・サンフランシスコに本社を置き、世界15都市で450名以上の従業員が活躍しています。現在までにeVentures、Greenspring Associates、グレイクロフト・パートナーズ、IDGキャピタル・パートナーズ、Institutional Venture Partners、セコイア・キャピタルなどの世界中のベンチャーキャピタルから1億5,700万米ドルの資金調達を実施しました。
詳しくはwww.appannie.comまで。
アプリ市場とビジネス、そしてこれらを取り巻くチャンスをより正確に把握するため、70万社を超える登録メンバーがApp Annieを利用しています。
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会社ホームページ ： www.appannie.com
Twitterアカウント： @AppAnnieJapan
Facebookページ： (リンク »)
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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いま、アジアではモバイル動画ストリーミングアプリが大きく成長しています。中国では主要なモバイル動画ストリーミングアプリのiOS App Storeでの収益が過去1年間で4倍になる一方、東南アジアでは、インドネシアやタイといった新興市場に牽引される形で、iOSとGoogle Playの合計収益が同じ1年間で9倍以上に増えました。
アプリは今や、消費者にとって動画コンテンツの中心的なチャネルになりました。本レポートでは、最新の市場動向データを紐解きながら、アプリビジネスを成功に導くためのヒントをお伝えしていきます。
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サマリー
アジアでモバイル動画ストリーミングアプリの収益が大きく成長。中国では、主要なモバイル動画ストリーミングアプリのiOS App Storeでの収益が、過去1年間で4倍に。東南アジアでは、インドネシアやタイといった新興市場に牽引される形で、iOSとGoogle Playの合計収益がここ1年間で9倍以上に増加した。
動画ストリーミングアプリの利用時間も拡大中。インドネシアとタイでは、Androidフォンの動画ストリーミングアプリの総利用時間が、調査期間となった1年間でに80％以上増加。さらに、動画ストリーミングアプリの1人あたりの平均利用時間とデータ利用量は、調査対象となったインドネシア、タイ、韓国、日本の4カ国すべてで増加した。
ライブストリーミング機能をもつ動画ストリーミングアプリの利用時間と収益が、アジア各国で爆発的に増加中。タイでは、AndroidフォンとiPhoneの月間アクティブユーザー数（MAU）トップ10の動画ストリーミングアプリのうち、4つがライブストリーミング機能を中心としたアプリとなった。更にそのほとんどが少額課金でマネタイズしている。
テレビ局がアプリパブリッシャーとの共同事業でモバイルユーザーを獲得する動きも見られる。例えば日本では、『AbemaTV』が若年層の人気を集めており、テレビチャンネルやニュースをリアルタイムで視聴する手段としてアプリが広がりつつあることが伺える。
動画ストリーミングアプリMAUランキング：日本・韓国ではテレビ局との共同事業アプリも台頭
動画ストリーミングのなかでも、特にライブストリーミング動画がアジアで存在感を高めています。タイでは、AndroidフォンとiPhoneを合わせたMAUランキング（2015年11月～2016年10月）でトップ10に入った動画ストリーミングアプリのうち4本がライブ配信のアプリです。
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日本、韓国、タイでは『dTV』や『LTE Video Portal』、『AIS PLAY』など、モバイルキャリアが手がけるアプリが、既存の加入者に直接リーチすることで勢いを獲得しています。
このように競争の激しい市場で、テレビ局とアプリパブリッシャーによる共同事業という形をとってモバイルオーディエンスの獲得に乗り出すことが多いのは驚くことではありません。例えば、日本の『AbemaTV』や韓国の『pooq』などの共同事業アプリが若年層のオーディエンスの人気を集めており、アジアのモバイルユーザーの間では、アプリがテレビチャンネルやニュースをリアルタイムで視聴する手段として広がりつつあることがうかがえます。
また中国には別のトレンドが見られます。ライブ配信がエンターテインメントの有効なフォーマットとして進化を遂げ、長編動画向けのプラットフォームの中で提供されており、通常はスポンサーつきの配信者や有名人のライブストリーミングが配信されています。
そのようなアプリは、BaiduやTencentといったインターネット・通信大手が手がけているのが普通です。『iQIYI』や『Tencent Video』は、こうした大手が幅広いインターネットサービスを拡大したものであり、既存の大規模なユーザー基盤と高度に構築されたインフラを利用して提供されています。
動画ストリーミングアプリ収益ランキング：プレミアム会員制と少額課金で収益が拡大
アジアの動画ストリーミングアプリは、長編、短編の両プラットフォームともに収益が増加しています。中国では、『iQIYI』のような長編動画のストリーミングアプリの多くが、サブスクリプションモデルと、使用回数ベースの料金体系を好むユーザーのための少額課金モデルの両方を採用しています。
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ライブストリーミングアプリでは、バーチャルギフトでの少額課金が広く採用されています。バーチャルギフトは、配信者と視聴者のソーシャルなやり取りを促進するもので、例えば、ギフトを贈ると視聴者のプロフィールにそのことが表示され、配信者と直接交流するチャンスが拡大します。有名人を起用しているアプリにとって、これは特に大きな売りです。
例えば、日本のSHOWROOMは、ポップグループAKB48のメンバーによるライブ配信を提供しており、ユーザーは憧れのアイドルと交流することが可能です。またアジアではほかに、V-Live BroadcastingがKポップ人気を利用して成功を収めています。このアプリは、プレミアム会員になると人気ミュージシャンのライブ配信の視聴や交流機能の利用が可能で、これが大きな魅力となっています。
動画ストリーミングアプリの収益額推移：アジアでは中国が大きくリード
アジアでは動画ストリーミングアプリの収益が目覚ましい成長を見せています。中国は、相対的な規模では米国に後れを取っているものの、収益を大きく伸ばしており、動画ストリーミングのトップ10アプリの総収益は日本の10倍以上でした。全体的に見ると、アジアのどの国でも動画ストリーミングの収益が著しく増加していることが観測されます。実際、東南アジアは合計収益が9倍に増加しており、動画ストリーミングの分野で非常に大きなチャンスあることを示しています。
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映画やテレビ番組といった長編動画は、今もアジアにおける成長を大きく牽引しています。中国では、オリジナルコンテンツの制作に対する需要と投資の高まりによって、有力アプリの『iQIYI』が4倍以上の収益増を達成しました。
韓国の『pooq』や日本の『AbemaTV』など、無料と有料の両方のテレビチャンネルを提供するOTT（オーバーザトップ）方式の統合アプリは、若いスマートフォンユーザー層を捉えることに成功しています。こうしたアプリでは、コンテンツの大半を無料で視聴できるようにする一方で、有料会員には、広告なしでの視聴、ライブ番組のオンデマンド再生、オフライン視聴などの機能を提供しています。
ライブストリーミングアプリで提供される短編動画も、動画の収益拡大に貢献しています。中国では、『Inke』や『Momo』といったトップのソーシャルアプリが、収益を4倍以上に伸ばしました。ライブストリーミングのアプリは東南アジアにも登場しはじめており、インドネシアやタイでは、『BIGO LIVE』などのアプリが早くも収益チャートの上位に食い込んでいます。
データ通信量の推移：ユーザーはより多くのデータを動画に割くように
モバイル動画ストリーミングは大きな市場で、しかも急速に成長しています。2016年第2四半期には、世界の動画視聴の51％がスマートフォンまたはタブレットによるものでした。この成長を最もよく示しているのは、おそらく動画ストリーミングに使用されたデータ通信量です。
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分析対象となった全ての国で、動画ストリーミングのデータ通信量がこの1年で大きく増加していました。なかでも、タイとインドネシアは2倍以上に増加していますが、これはどちらの市場でもモバイルデバイスの利用者が大きく増え続けているためです。
この増加ペースが減速する気配はありません。Ericssonは最近の調査で、2021年までに動画が全モバイルデータトラフィックの70％を占めると予測しています。そうなれば、2016年からの年平均成長率（CAGR）は55％になります。
動画ストリーミングアプリの総利用時間とユーザーあたりの月間利用時間の推移
2015年11月～2016年10月は、分析を実施したすべての国においてストリーミングアプリの利用時間が増加しました。中でも、合計利用時間が特に高かったのは、インドネシア、タイ、韓国です。
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これらの市場では、YouTubeのような短編動画共有プラットフォームや、『AfreecaTV』や『BIGO LIVE』のような人気のライブストリーミングアプリがMAUのシェアを拡大させた。タイでは、MAUランキングでトップ10に入った動画ストリーミングアプリの半数が短編動画のアプリ。
タイと韓国ではモバイルキャリアが既存の加入者基盤を利用して自社の動画ストリーミングアプリにユーザーを呼び込もうとしている。例えば、タイのAdvanced Info Serviceによる『AIS PLAY』や、韓国のSK Groupによる『oksusu』は、キャリア課金を導入している映画とテレビのストリーミングアプリで、両キャリアは、動画ストリーミング用のデータ帯域幅をパッケージに含めており、その結果、両アプリは利用状況ランキングの上位を維持している。
すべての国において、動画ストリーミングアプリの合計利用時間がユーザーあたりの利用時間を上回るペースで増加しています。このことは、新規ユーザーが今なお市場に流入し、かつ、既存ユーザーが動画ストリーミングアプリを利用する時間が伸び続けていることを示唆しています。今やモバイルデバイスが動画視聴のファーストスクリーンであることが明確になりつつあります。
動画ストリーミングアプリ利用時のデータ通信方法のシェア
分析を実施したすべての国において、動画ストリーミングアプリで使用されるデータ利用大半がWi-Fiネットワーク経由でした。しかし、インドネシアやタイなどの新興国は、モバイルデータ通信の利用率で日本や韓国などの既存市場をやや上回っています。
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インドネシアやタイなどの新興市場は、家庭におけるブロードバンド普及率が低いため、今後も大多数の人々にとってモバイルが主要なブロードバンド接続の手段になることが予想される。Wi-Fi接続が未整備または不十分な環境では、モバイル画面への移行に伴い、モバイルデータ通信による動画視聴が多くなることになる。
モバイルデータ通信は料金が高額になりがちだが、通信料金を抑えるため、長編動画のプラットフォームの多くは現地のキャリアや事業者と提携し、付加価値サービスとして格安のデータプランを提供している。例えばインドネシアでは、Indosatが映画配信アプリ『iflix』をデータ通信無制限で利用できるデータプランを提供している。
新興市場では、スマートフォンの普及拡大によって動画ストリーミングアプリの利用が引き続き増加している一方、インフラの制約がユーザー体験に影響を及ぼす可能性があります。パブリッシャーは、ユーザーが動画をダウンロードしてオフラインで試聴できる機能の導入や、低データ帯域に対応したバージョンの提供を検討すべきと言えます。
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App Annieについて
App Annie（アップアニー）は、アプリビジネスを成功へと導く強力な市場データと深い洞察を提供する世界No.1の情報プラットフォームです。アプリ市場の情勢、自社アプリの競合優位性をより深く把握するため、70万を超えるユーザーに利用されています。米・サンフランシスコに本社を置き、世界15都市で450名以上の従業員が活躍しています。現在までにeVentures、Greenspring Associates、グレイクロフト・パートナーズ、IDGキャピタル・パートナーズ、Institutional Venture Partners、セコイア・キャピタルなどの世界中のベンチャーキャピタルから1億5,700万米ドルの資金調達を実施しました。
詳しくはwww.appannie.comまで。
アプリ市場とビジネス、そしてこれらを取り巻くチャンスをより正確に把握するため、70万社を超える登録メンバーがApp Annieを利用しています。
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会社ホームページ ： www.appannie.com
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