「地盤安心マップ(R)」及び「地盤安心マップ(R)PRO」に最新情報「全国地震動予測地図2017年版」を掲載

地盤ネットホールディングス株式会社

From: PR TIMES

2017-05-02 15:10

~政府の地震調査委員会による最新の評価をいち早く反映~

“生活者の不利益解消”という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造を目指す地盤ネットホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:山本 強)は、子会社の地盤ネット総合研究所株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:山本 強、以下地盤総研)が提供する、地盤・災害・地形情報を「見える化」する地理情報サービス「地盤安心マップ(R)」及び「地盤安心マップ(R)PRO」に、地震調査研究推進本部地震調査委員会が4月27日に公開した「全国地震動予測地図」を反映したことをお知らせ致します。



従前より、16 種類の地盤関連地図を掲載している「地盤安心マップ(R)」、及び42 種類の地盤・災害・不動産関連の地図や機能を掲載している「地盤安心マップ(R)PRO」では、2016 年版の「地震動予測地図(震度6強・震度5強)」を掲載して参りました。このたび、地震調査研究推進本部の情報公開に伴い、各マップにおける「地震動予測地図(震度6強・震度5強)」のデータを最新の2017年版に更新・反映いたしました。

2017年版では、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率は、東海から四国にかけた太平洋側において南海トラフ地震など海溝型地震の確率が微増したことに伴い、2016年版の予測よりわずかに上昇しております。また、首都直下地震の懸念される関東南部においても、2016年版の予測と同様に確率が高い傾向がありました。市役所の所在地でみると、千葉85%、横浜・水戸81%、高知74%、徳島72%、静岡69%の順に高く、2016年4月に布田川・日奈久断層帯による熊本地震が起きた熊本市役所付近は7.6%で横ばいとなっております。
地盤総研では、今後も地盤や地震、災害に対する調査研究を進め、地盤被害の軽減に貢献して参ります。
[画像1: (リンク ») ]

         「地盤安心マップ(R)PRO」における地震動予測地図(震度6強)

<地盤安心マップ(R)PROの役割>
「地盤安心マップ(R)PRO」は、「じぶんの地盤アプリ」や、「地盤カルテ(R)」における地盤安心スコアである地盤の液状化、地震の揺れやすさ、浸水リスク等の評価に関するマップも閲覧でき、地盤安心スコアについて説明できる唯一のツールとなります。


[画像2: (リンク ») ]

[画像3: (リンク ») ]

「地盤安心マップ(R)PRO」では、「地盤カルテ(R)」「じぶんの地盤アプリ」の安心(80点以上)・普通(75~55点)・注意(50点以下)の点数の根拠が記載されている。「地盤安心マップ(R)PRO」を活用したセミナーでは、身を乗り出して聞き入る受講者が見られることもあり、安心な地盤を知りたいお施主様の「地盤安心マップ(R)PRO」に対する関心度は高い。

<地盤安心マップ(R)PROの役割と今後の調査の流れとについて>
「地盤安心マップ(R)PRO」を取り巻く今後の流れとしましては、iGPにて地盤調査をしたデータは、全自動解析され、「地盤マップ(R)PRO」「地盤カルテ(R)」「じぶんの地盤アプリ」に反映されます。
[画像4: (リンク ») ]

<地盤安心マップ(R)PROの導入店と閲覧できる地盤情報>
さらに、「地盤安心マップ(R)PRO」は、エンドユーザーに向けた差別化ツール、顧客獲得支援ツールとしてもサービスを拡充しており、導入店様向けのステッカー配布、地盤ネットHPでの導入店一覧の地域別公開のほか、住所で地盤リスク情報を日本全国どこでも表示できる「地盤カルテ(R)」を発行することで、集客・着座率促進や「地盤カルテ(R)」を通じた顧客情報獲得にも活用頂けます。[画像5: (リンク ») ]


【地盤安心マップ(R)PRO概要】
[画像6: (リンク ») ]


事業者向けの地盤・災害・不動産総合マップサービス。

■リリース日
提供開始:平成27年3月10日

■価格
1 アカウント 月額 5,000 円(税別/24 ヶ月契約)~

■iPad アプリ版 概要・推奨環境
ダウンロード URL: (リンク »)
価格:ダウンロード無料(別途お申し込みの上ご利用ください。)
カテゴリ:ナビゲーション
サイズ:9MB
対応言語:日本語
互換性:iOS8.0 以降 iPad 対応(iPhone および Android には対応しておりません)

■ブラウザ版 概要・推奨環境
ログイン URL: (リンク »)
推奨ブラウザ:Internet Explorer11、Google Chrome、Safari

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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