シャノン、コーポレートコミュニケ―ション支援企業のa2mediaとマーケティングオートメーション分野で業務提携

総合型マーケティング支援SaaS市場で7年連続シェア1位*1の株式会社シャノン（代表取締役社長：中村　健一郎、所在地：東京都港区、以下シャノン）と、コーポレートサイト・IRサイト等Webサイトの構築を始め、企業コミュニケーション分野に強い株式会社a2media（エー・ツー・メディア、東京都港区、代表取締役社長:永山 均 以下、a2media）は、シャノンの提供するマーケティングオートメーション（以下MA）ツール「SHANON MARKETING PLATFORM」における業務提携を締結したことを発表します。

■ 業務提携の背景
a2mediaは上場企業様を中心に、年間60社以上のコーポレートサイト・採用サイト・IRサイト等のWeb制作と300社以上のWeb運用支援を行い、企業様のコーポレートコミュニケーションをサポートしております。
一方、シャノンは、国内にて総合型マーケティング支援SaaS市場で7年連続シェア1位の実績を持つMAツール「SHANON MARKETING PLATFORM」を持ち、企業のマーケティング活動支援を行っております。

昨今、企業様のマーケティング手法が多様化しつつあり、MAツールの導入に興味を持つ企業様が増えている中で、Webの制作・運用と、日々のマーケティング支援を一気通貫してサポートできる体制を望む企業様が多く見受けられます。このような背景を経て、今回の業務提携を締結するに至りました。

■ 本提携における企業様のメリット
Webサイトの構築とMAツールの導入、日々の運営までをトータルでサポートすることで、マーケティングご担当者様の負担を減らし、効果の増大を実現します。
＜詳細＞
(リンク »)

■ マーケティングオートメーション（MA）ツールとは
マーケティングオートメーション（Marketing Automation）ツールとは、企業のマーケティング活動の各プロセスにおける施策を自動化し、効率を高める仕組みやそのような自動化を実現するツールを指します。

■ SHANON MARKETING PLATFORMについて
（ (リンク ») ）
SHANON MARKETING PLATFORMは、マーケティングの統合データ管理・活用を実現するクラウドアプリケーションです。国内では、総合型マーケティング支援SaaS市場で7年連続シェア1位の実績があります。
申込フォームや告知サイトの作成、セミナー/イベントでの申込・来場管理、名刺情報管理、キャンペーン運営業務やメール配信など、マーケティング業務全般の一元的な実施・管理を実現します。
オンライン・オフラインを問わず、行動履歴を自動で見込み客データと紐づけて蓄積データの管理を一本化。属性や履歴を横断したリードの検索・抽出やスコアリング機能でリード評価の品質を向上させることにより、商談機会の創出に貢献します。
また、データを可視化する標準ダッシュボードも搭載。企業単位でのマーケティングデータ管理やマーケティング成果の予実分析等の高度なデータ分析を実現し、営業サイドと連動して企業のマーケティング支援行うことができます。
セミナー管理機能を搭載することからもBtoBに強いMAツールであり、経済産業省が推進する「サービス等生産向上ＩＴ導入支援事業（以下 IT導入補助金*2）」の対象サービスに認定され、助成金の対象になっているサービスです。

■株式会社a2media（エー・ツー・メディア）について
所在地 ： 東京都港区港区西新橋3-3-1西新橋TSビル7階
設　立 ： 2002年8月
代表者 ： 代表取締役社長　永山 均
事業内容 ： 企業コミュニケーションツールの企画・制作
URL ： (リンク »)

■ 株式会社シャノンについて
所在地 ： 東京都港区三田3-13-16　三田43MTビル4F
設　立 ： 2000年8月25日
代表者 ： 代表取締役社長　中村 健一郎
事業内容 ： クラウド型マーケティングソリューションの企画・開発・販売・サポート、
マーケティングに関わるコンサルティングおよびサービスの提供
URL ： (リンク »)

プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格、仕様、お問い合わせ先、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
*１ 出典：ITR「ITR Market View：マーケティング支援市場2013～2017」売上金額ベースでの2010年度～2016年度 （予測値）シェア
*２ IT導入補助金とは：中小企業・小規模事業者等がITツール（ソフトウエア、サービス等）を導入する経費の一部を補助することで、導入する事業者の生産性の向上を図ることを目的とした制度です。補助金を受ける場合は、規定・条件があります。詳細につきましては、本支援事業のページを参照ください。
交付申請期間　：平成29年3月中旬～平成29年6月30日（金）予定
公募要領 ： (リンク »)

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)