～「働き方改革」の推進を進める大手IT企業が上位にランクイン～
総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「DODA（デューダ）」＜ (リンク ») ＞は、22～59歳のビジネスパーソン5,031人を対象に「転職したい会社」を調査し、「DODA転職人気企業ランキング2017」としてまとめましたのでお知らせします。※上位300社までのランキング、業種別、男女別などはDODAサイトにて発表。 (リンク »)
■【総合】～「トヨタ自動車」と「グーグル」が圧倒的な支持を集め、1位、2位にランクイン～
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2017年の転職人気企業ランキングは、1位トヨタ自動車、2位グーグルとなり、3位のソニーに大きく差をつける結果となりました。ランキング１位となったトヨタ自動車は、2016年10月にインターブランドが発表した「世界ブランドランキング」でアジアブランド初の５位にランクインしており、さらに2017年2月の「グローバル日本ブランドランキング」では9年連続1位にランクインするなど、日本発のグローバル企業として圧倒的な認知度を誇っています。投票者からは「日本を代表する企業で働きたい」「世界のトヨタで働きたい」とのコメントが目立ちました。さらに「生産性の高い仕事を学んでみたい」「トヨタ式の働き方を体感したい」といった声も寄せられ、効率化を追求した生産方式や仕事の進め方改革といった独自の取り組みでも注目を集めたことが分かります。
グーグル（２位）、楽天（６位）、Apple Japan（８位）、ヤフー（11位）、アマゾン ジャパン（16位）、ソフトバンク（19位）、日本マイクロソフト（20位）など、ランキング上位には大手IT企業が並びました。今、これらの企業が、推進を図っているのが「働き方改革」です。昨年10月に本社を移転したヤフーは、社員食堂で健康的な食事の提供を開始。自転車通勤や新幹線通勤を解禁し、「週休3日制」の実現に向けて意欲的なことでも大きな話題となりました。ソフトバンクはコアタイムを撤廃し、より柔軟に勤務時間を調整できる「スーパーフレックスタイム制」や「プレミアムフライデー」など新しい人事制度の導入を発表。日本マイクロソフトは社員が使用するOffice365のビッグデータを基にAIが時間の使い方をアドバイスするなど、最新のクラウドとデバイスを活用した働き方改革に取り組んでいます。このように多様化する「働き方」に対応する制度や仕組みの導入を進める企業が多いことも、IT・Webサービス系企業が人気を集めた一因といえるでしょう。
■【業種別】～大手人気は健在ながら、 「IT・通信」では地方企業のレベルファイブが上位にランクイン～
業種別のランキングでは、それぞれの業種でトップクラスのシェアや認知度を誇る企業が上位に選ばれる結果となりましたが、一方で、独自のビジネスモデルやサービス、取り組みなどで社会から高い注目を集めた企業も支持を獲得しました。「IT・通信」では本社を福岡に構え、地方発祥の企業として知られるレベルファイブが15位にランクインしました。子どもたちから圧倒的な人気を誇り、ゲーム、アニメ、映画とクロスメディア戦略でヒットを生み出す人気コンテンツを手がけています。ゲームづくりを手がけてみたい人や、地元・福岡で働きたい方々から票を集めました。
■【解説】～活況な転職市場を追い風に、「働き方」への関心が高まる～
今回のランキングは、昨年同様「働き方」への注目度が大きく反映された結果となりました。政府が掲げる「働き方改革」の影響もあり、働く時間や環境、場所への関心の高まりがうかがえます。また、厚生労働省が2017年4月に発表した有効求人倍率は1.45倍となり、1990年11月以来、26年ぶりの高い水準を記録しました。転職市場は求人数が増加し、かつてない活況が続いているため、求人のバリエーションや転職先の選択肢が広がっています。ワーク・ライフ・バランスの実現に向けた企業の取り組みや姿勢が評価されている昨今、働き方への取り組みが進んでいる企業への人気が高まっていると言えるでしょう。（DODA編集長 大浦 征也）
■調査概要
【対象者】22歳～59歳のホワイトカラー系職種の男女
【雇用形態】正社員
【調査手法】ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
【調査期間】2017年3月25日～2017年3月29日
【調査方法】投票者が転職を希望する企業を自由形式で1位から3位まで記入し、持ち点10ポイントの中から、それぞれの企業への志望度合に応じて自由にポイントを振り分けた（ランキングは、振り分けられたポイントの合算値が多い順に作成）
【回答数】5,031件
【総得票数】9,888件
※今回の「転職人気企業ランキング2017」から、調査概要の一部（対象者の年齢、ウェイトバック値、調査方法）を変更しています。そのため、2016年以前のランキングとの比較は行っていません。
【 総合ランキング 上位50社 】
※上位300社までのランキングはDODAサイトにて発表しています。 (リンク »)
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【 業種別ランキング 上位10社 】
※さらに詳細な業種別ランキングをDODAサイトにて発表しています。 (リンク »)
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■解説者プロフィール DODA編集長 大浦 征也（おおうら せいや）
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2002年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。
人材紹介事業に従事。法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、キャリアアドバイザーに。転職希望者のキャリアカウンセリングやサポートに長年携わる。担当領域は多岐にわたり、これまでに支援した転職希望者は10,000人を超える。
その後、キャリアアドバイザーの総責任者の後、法人営業部隊も含めた地域拠点の総責任者などを経て、2017年より現職。
社外にてJHR（一般社団法人人材サービス産業協議会）キャリアチェンジプロジェクト、ワーキンググループメンバーにも名を連ねる。
「DODA」について ＜ (リンク ») ＞
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」をブランドスローガンに掲げ、転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供する転職サービスです。求人数は10万件以上。求人情報が探せる転職サイトとしての機能に加え、転職のプロが一人ひとりに合った求人を紹介するエージェントサービスや、オファーが企業から直接届くスカウトサービス、日本最大級のDODA転職フェアをはじめとするイベントや各種診断サービスなど、多様なサービスをワンブランドで展開しています。
「PERSOL（パーソル）」について ＜ (リンク ») ＞
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のインテリジェンスをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「DODA（デューダ）」＜ (リンク ») ＞は、22～59歳のビジネスパーソン5,031人を対象に「転職したい会社」を調査し、「DODA転職人気企業ランキング2017」としてまとめましたのでお知らせします。※上位300社までのランキング、業種別、男女別などはDODAサイトにて発表。 (リンク »)
■【総合】～「トヨタ自動車」と「グーグル」が圧倒的な支持を集め、1位、2位にランクイン～
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2017年の転職人気企業ランキングは、1位トヨタ自動車、2位グーグルとなり、3位のソニーに大きく差をつける結果となりました。ランキング１位となったトヨタ自動車は、2016年10月にインターブランドが発表した「世界ブランドランキング」でアジアブランド初の５位にランクインしており、さらに2017年2月の「グローバル日本ブランドランキング」では9年連続1位にランクインするなど、日本発のグローバル企業として圧倒的な認知度を誇っています。投票者からは「日本を代表する企業で働きたい」「世界のトヨタで働きたい」とのコメントが目立ちました。さらに「生産性の高い仕事を学んでみたい」「トヨタ式の働き方を体感したい」といった声も寄せられ、効率化を追求した生産方式や仕事の進め方改革といった独自の取り組みでも注目を集めたことが分かります。
グーグル（２位）、楽天（６位）、Apple Japan（８位）、ヤフー（11位）、アマゾン ジャパン（16位）、ソフトバンク（19位）、日本マイクロソフト（20位）など、ランキング上位には大手IT企業が並びました。今、これらの企業が、推進を図っているのが「働き方改革」です。昨年10月に本社を移転したヤフーは、社員食堂で健康的な食事の提供を開始。自転車通勤や新幹線通勤を解禁し、「週休3日制」の実現に向けて意欲的なことでも大きな話題となりました。ソフトバンクはコアタイムを撤廃し、より柔軟に勤務時間を調整できる「スーパーフレックスタイム制」や「プレミアムフライデー」など新しい人事制度の導入を発表。日本マイクロソフトは社員が使用するOffice365のビッグデータを基にAIが時間の使い方をアドバイスするなど、最新のクラウドとデバイスを活用した働き方改革に取り組んでいます。このように多様化する「働き方」に対応する制度や仕組みの導入を進める企業が多いことも、IT・Webサービス系企業が人気を集めた一因といえるでしょう。
■【業種別】～大手人気は健在ながら、 「IT・通信」では地方企業のレベルファイブが上位にランクイン～
業種別のランキングでは、それぞれの業種でトップクラスのシェアや認知度を誇る企業が上位に選ばれる結果となりましたが、一方で、独自のビジネスモデルやサービス、取り組みなどで社会から高い注目を集めた企業も支持を獲得しました。「IT・通信」では本社を福岡に構え、地方発祥の企業として知られるレベルファイブが15位にランクインしました。子どもたちから圧倒的な人気を誇り、ゲーム、アニメ、映画とクロスメディア戦略でヒットを生み出す人気コンテンツを手がけています。ゲームづくりを手がけてみたい人や、地元・福岡で働きたい方々から票を集めました。
■【解説】～活況な転職市場を追い風に、「働き方」への関心が高まる～
今回のランキングは、昨年同様「働き方」への注目度が大きく反映された結果となりました。政府が掲げる「働き方改革」の影響もあり、働く時間や環境、場所への関心の高まりがうかがえます。また、厚生労働省が2017年4月に発表した有効求人倍率は1.45倍となり、1990年11月以来、26年ぶりの高い水準を記録しました。転職市場は求人数が増加し、かつてない活況が続いているため、求人のバリエーションや転職先の選択肢が広がっています。ワーク・ライフ・バランスの実現に向けた企業の取り組みや姿勢が評価されている昨今、働き方への取り組みが進んでいる企業への人気が高まっていると言えるでしょう。（DODA編集長 大浦 征也）
■調査概要
【対象者】22歳～59歳のホワイトカラー系職種の男女
【雇用形態】正社員
【調査手法】ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
【調査期間】2017年3月25日～2017年3月29日
【調査方法】投票者が転職を希望する企業を自由形式で1位から3位まで記入し、持ち点10ポイントの中から、それぞれの企業への志望度合に応じて自由にポイントを振り分けた（ランキングは、振り分けられたポイントの合算値が多い順に作成）
【回答数】5,031件
【総得票数】9,888件
※今回の「転職人気企業ランキング2017」から、調査概要の一部（対象者の年齢、ウェイトバック値、調査方法）を変更しています。そのため、2016年以前のランキングとの比較は行っていません。
【 総合ランキング 上位50社 】
※上位300社までのランキングはDODAサイトにて発表しています。 (リンク »)
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【 業種別ランキング 上位10社 】
※さらに詳細な業種別ランキングをDODAサイトにて発表しています。 (リンク »)
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■解説者プロフィール DODA編集長 大浦 征也（おおうら せいや）
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2002年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。
人材紹介事業に従事。法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、キャリアアドバイザーに。転職希望者のキャリアカウンセリングやサポートに長年携わる。担当領域は多岐にわたり、これまでに支援した転職希望者は10,000人を超える。
その後、キャリアアドバイザーの総責任者の後、法人営業部隊も含めた地域拠点の総責任者などを経て、2017年より現職。
社外にてJHR（一般社団法人人材サービス産業協議会）キャリアチェンジプロジェクト、ワーキンググループメンバーにも名を連ねる。
「DODA」について ＜ (リンク ») ＞
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」をブランドスローガンに掲げ、転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供する転職サービスです。求人数は10万件以上。求人情報が探せる転職サイトとしての機能に加え、転職のプロが一人ひとりに合った求人を紹介するエージェントサービスや、オファーが企業から直接届くスカウトサービス、日本最大級のDODA転職フェアをはじめとするイベントや各種診断サービスなど、多様なサービスをワンブランドで展開しています。
「PERSOL（パーソル）」について ＜ (リンク ») ＞
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のインテリジェンスをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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