金融機関でのビデオコラボレーションによるデジタル時代の顧客関係構築が拡大
リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーであるVidyo（本社：米ニュージャージー州ハッケンサック、日本法人代表：垣貫 己代治）は、米国の金融機関であるBaxter信用金庫 (本社：イリノイ州ヴァーノンヒルズ) が、Vidyoのクラウド型ビデオコラボレーション技術を使用してビデオバンキングサービスを展開し、2017年中にビデオバンキングのみのビデオ専用支店を複数開設することを発表しました。
Baxter信用金庫の会員は、自宅や、モバイルデバイス、支店から、担当者や知識をもつエキスパートとリモートで接続し、対面でのコミュニケーションができるようになり、よりよいセルフサービスの提供、ユーザーエクスペリエンスの全体的な向上を図ります。
会員とのコミュニケーション強化のため、Baxter信用金庫はVidyoを活用した複数のビデオ専用支店を遠隔地に開設することを計画しています。Baxter信用金庫の65%以上の会員は自宅の近くに支店がなく、次世代ビデオコラボレーション技術を活用したビデオ専用支店により、シンプル化と顧客エンゲージメントの推進を同時に実現することができます。
今日、モバイルバンキングの利用の増加や多忙でスピードを重視する顧客に対し、人間的で価値ある関係性を遠隔でも育くみ、来店時と同じ体験をどこでも提供できる環境構築をしようと、銀行や信用金庫は柔軟性の高いビデオコラボレーション技術に注目しています。ビデオバンキングによって信用金庫の会員は、専門知識を持つエキスパートにどこからでも簡単にアクセスできるようになります。リソースを解放してエンゲージメントを高めると同時に、支店の生産性の最適化も図る狙いです。
「遠方の会員向けのビデオサービスの提供を大変喜ばしく思います。これにより、世界中どこにいても、知識を持つエキスパートとフェース・ツー・フェースで接続できます。来店体験を再構築することで、遠隔地でも質の高いサービスを提供できるようになります。」とBaxter信用金庫の上席副社長兼最高リテール責任者キャリー・プライス氏は語っています。「私たちはモバイル第一主義を掲げ、シンプルに使えるビデオプラットフォームを探していました。モバイルとデスクトップで使用でき、様々なネットワーク接続が可能なものです。そういう意味でVidyoはまさにBaxter信用金庫にうってつけでした。」
「ビデオコラボレーションは米国中の信用金庫を急速にけん引しています。支店コストを減らし、また、会員エンゲージメントと満足度を高めています。」とVidyoの最高経営責任者 (CEO) エラン・ウェストマンは述べます。「Baxter信用金庫がVidyoを利用し、エクスペリエンスの差別化を図り、また、デジタルエンゲージメントの中で人間的な要素も保持していることを嬉しく思います。」
Baxter信用金庫について
Baxter信用金庫は厳選された事業者団体と地域銀行業務に総額28億ドルのサービスを提供する金融機関です。全米50州およびプエルトリコに約200,000名の会員を有し、過去30年間で最も急成長を遂げた信用金庫となりました。Baxter信用金庫は急速に変化する世界の金融サービス業界でテクノロジーと会員サービスを繋げる新しい基準を設定しています。組織としてのBaxter信用金庫は「We’ve Got Your Back (皆様の味方)」のブランド・プロミスのもと会員の金融健全化に尽力しています。米国の数社の特別な事業者とシカゴ地域に居住・展開している事業者に会員資格が開かれています。詳細はwww.bcu.orgをご覧ください。
Vidyoについて (URL: (リンク ») )
Vidyoは特定のハードウェアやネットワーク環境に依存することなく、高品質かつユーザフレンドリーな映像コミュニュケーション環境をソフトウェアベースのアーキテクチャで実現する次世代型リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーです。
インターネットにおいて最高性能を発揮するSVC符号化技術であるH.264/SVCを世界で初めて商用化、その後もモバイル端末によるHDビデオ会議の実現、UHD（4K/5K）の高解像技術の実装による高精度コンテンツへの対応、端末へのインストールを不要としたWebRTC対応、米国防省などでも利用される独自のセキュリティ技術などを、約１５０の特許技術により常に世界に先駆けて提供しています。またこれらの技術を様々な利用分野へ提供するためのオープンかつ柔軟なAPIを世界の先進テクノロジー企業へ提供し、金融・医療・サービスプロバイダーなど世界の名だたる４０００以上の企業において、顧客サービス向上、働き方改善による生産性の向上を含めたデジタルトランスフォーメーションを高度な映像技術により推進しています。米ニュージャージー州に本社を置き、約３００名の従業員を擁するテクノロジー企業で、北米・欧州・アジア各地ならびに東京に営業・サポート拠点をもちます。VidyoJapan株式会社はVidyo, Incの日本法人です。
本件に関するお問い合わせ先：
Vidyo Japan株式会社
担当：土屋
Tel. (03) 6268-8601
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーであるVidyo（本社：米ニュージャージー州ハッケンサック、日本法人代表：垣貫 己代治）は、米国の金融機関であるBaxter信用金庫 (本社：イリノイ州ヴァーノンヒルズ) が、Vidyoのクラウド型ビデオコラボレーション技術を使用してビデオバンキングサービスを展開し、2017年中にビデオバンキングのみのビデオ専用支店を複数開設することを発表しました。
Baxter信用金庫の会員は、自宅や、モバイルデバイス、支店から、担当者や知識をもつエキスパートとリモートで接続し、対面でのコミュニケーションができるようになり、よりよいセルフサービスの提供、ユーザーエクスペリエンスの全体的な向上を図ります。
会員とのコミュニケーション強化のため、Baxter信用金庫はVidyoを活用した複数のビデオ専用支店を遠隔地に開設することを計画しています。Baxter信用金庫の65%以上の会員は自宅の近くに支店がなく、次世代ビデオコラボレーション技術を活用したビデオ専用支店により、シンプル化と顧客エンゲージメントの推進を同時に実現することができます。
今日、モバイルバンキングの利用の増加や多忙でスピードを重視する顧客に対し、人間的で価値ある関係性を遠隔でも育くみ、来店時と同じ体験をどこでも提供できる環境構築をしようと、銀行や信用金庫は柔軟性の高いビデオコラボレーション技術に注目しています。ビデオバンキングによって信用金庫の会員は、専門知識を持つエキスパートにどこからでも簡単にアクセスできるようになります。リソースを解放してエンゲージメントを高めると同時に、支店の生産性の最適化も図る狙いです。
「遠方の会員向けのビデオサービスの提供を大変喜ばしく思います。これにより、世界中どこにいても、知識を持つエキスパートとフェース・ツー・フェースで接続できます。来店体験を再構築することで、遠隔地でも質の高いサービスを提供できるようになります。」とBaxter信用金庫の上席副社長兼最高リテール責任者キャリー・プライス氏は語っています。「私たちはモバイル第一主義を掲げ、シンプルに使えるビデオプラットフォームを探していました。モバイルとデスクトップで使用でき、様々なネットワーク接続が可能なものです。そういう意味でVidyoはまさにBaxter信用金庫にうってつけでした。」
「ビデオコラボレーションは米国中の信用金庫を急速にけん引しています。支店コストを減らし、また、会員エンゲージメントと満足度を高めています。」とVidyoの最高経営責任者 (CEO) エラン・ウェストマンは述べます。「Baxter信用金庫がVidyoを利用し、エクスペリエンスの差別化を図り、また、デジタルエンゲージメントの中で人間的な要素も保持していることを嬉しく思います。」
Baxter信用金庫について
Baxter信用金庫は厳選された事業者団体と地域銀行業務に総額28億ドルのサービスを提供する金融機関です。全米50州およびプエルトリコに約200,000名の会員を有し、過去30年間で最も急成長を遂げた信用金庫となりました。Baxter信用金庫は急速に変化する世界の金融サービス業界でテクノロジーと会員サービスを繋げる新しい基準を設定しています。組織としてのBaxter信用金庫は「We’ve Got Your Back (皆様の味方)」のブランド・プロミスのもと会員の金融健全化に尽力しています。米国の数社の特別な事業者とシカゴ地域に居住・展開している事業者に会員資格が開かれています。詳細はwww.bcu.orgをご覧ください。
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Vidyoは特定のハードウェアやネットワーク環境に依存することなく、高品質かつユーザフレンドリーな映像コミュニュケーション環境をソフトウェアベースのアーキテクチャで実現する次世代型リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーです。
インターネットにおいて最高性能を発揮するSVC符号化技術であるH.264/SVCを世界で初めて商用化、その後もモバイル端末によるHDビデオ会議の実現、UHD（4K/5K）の高解像技術の実装による高精度コンテンツへの対応、端末へのインストールを不要としたWebRTC対応、米国防省などでも利用される独自のセキュリティ技術などを、約１５０の特許技術により常に世界に先駆けて提供しています。またこれらの技術を様々な利用分野へ提供するためのオープンかつ柔軟なAPIを世界の先進テクノロジー企業へ提供し、金融・医療・サービスプロバイダーなど世界の名だたる４０００以上の企業において、顧客サービス向上、働き方改善による生産性の向上を含めたデジタルトランスフォーメーションを高度な映像技術により推進しています。米ニュージャージー州に本社を置き、約３００名の従業員を擁するテクノロジー企業で、北米・欧州・アジア各地ならびに東京に営業・サポート拠点をもちます。VidyoJapan株式会社はVidyo, Incの日本法人です。
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