～ 全国77拠点のワークスペースを期間限定で無料開放！ ～
世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（日本法人：東京都新宿区、日本代表： 西岡 真吾）は、日本政府が本年7月24日（月）に初めて展開する「テレワーク・デイ」に向けて、テレワーク応援団体として参加し、テレワークの導入・推進をサポートいたします。
「テレワーク・デイ」に先駆け、当社は、7月19日（水）から25日（火）までの期間、当社が提供するワークスペースを無料開放する「テレワーク・デイキャンペーン」を実施します。全国の「リージャスビジネスセンター」、「リージャスエクスプレス」、「SPACES」、計77拠点を対象に、キャンペーンサイトより事前に予約いただくことで、期間中、同拠点のワークスペースを無料でご利用いただけます。
当社はこれまで、日本全国の主要ビジネスエリアの駅周辺を中心に、レンタルオフィスを「サテライトオフィス」として活用するなど、どこでも働くことができる「フレキシブルワーキング」を提案・推奨し、多くの企業の「働き方改革」をサポートしてまいりました。「本社まで通勤しない」、「自宅近くで働く」という新しい働き方の選択は、通勤にかかる時間や負担を大幅に減らすことができるため、業務の効率化だけでなく、育児・介護と仕事をバランスよく両立することも可能となります。さらに、当社では昨今、主要ビジネスエリア周辺だけでなく、より住宅エリアに近い駅や隣接するターミナル駅にもビジネスセンターを開設する取り組みも、積極的に展開しています。
このたびのキャンペーン実施は、これまでの当社の「働き方改革」推進の取り組みを踏まえ、本年7月24日（月）に日本政府がテレワークを一斉に実施するよう企業・団体・官公庁へ呼び掛ける「テレワーク・デイ」に合わせて、当社のワークスペースを「サテライトオフィス」として利用していただくことで、より多くの企業や団体のテレワーク導入・推進を目指すものです。
リージャス・グループは今後も、ビジネスに携わるすべての人が、より創造的な活動にフォーカスできる社会の実現を目指し、「働き方改革」推進に向けて積極的に取り組んでまいります。
■「テレワーク・デイキャンペーン」概要
・実施期間：2017年7月19日（水）～7月25日（火）
・内容：キャンペーン期間中、対象となる当社のワークスペースを無料開放します。下記キャンペーンサイトより事前に予約いただくことで、無料でご利用いただけます。
※予約は先着順となりますので、満席の場合はご利用いただけない場合がございます。
・対象：全国のリージャスビジネスセンター、リージャスエクスプレス、SPACES（計77拠点）
※「オープンオフィス」は、無人のレンタルオフィスのため、本キャンペーンでの利用はできません。
・キャンペーンサイト： (リンク ») ・本キャンペーンに関するお問い合わせ先： 0120-965-412 （受付時間：8:30-18:00）
リージャス・グループについて
リージャス・グループは柔軟なワークスペースを提供する世界最大の企業で、そのネットワークは世界100カ国以上1,000都市超える地域、3,000拠点に及びます。会員数は230万人で、業界で成功を収める大小様々な企業や起業家の方々にご利用いただいています。
リージャスでは、多彩なオフィスプラン、近年需要が高まるモバイルワークやバーチャルオフィス、障害復旧サービスの提供を通じ、予算やワークスタイルに合わせて仕事を行うことができます。リージャスは1989年にベルギーのブリュッセルで創設され、スイスに本社を置き、ロンドン証券取引所（LSE：RGU）に上場しています。詳細については、www.regus.comをご覧ください。
日本におけるリージャス・グループ
リージャス・グループは、高品質な「リージャス」ブラ ンドのビジネスセンターとコンパクトな「オープンオフィス」ブランドのビジネスセンターを日本全国で運営しています。さらに2016年には、プロフェッショナルな人材や成長企業が新しい発想を生み出すためのビジネス スペース「SPACES」も立ち上げ、より多くの皆様に快適なビジネス環境を提供してまいります。現在、全国24都市、110拠点※1にてそれぞれのブランドのレンタルオフィスを多くのお客様の仕事の拠点としてご活用いただいております。
※1オープンが決定している拠点数は全国24都市、114拠点となります。
最新の国内拠点住所情報一覧は (リンク ») を参照下さい。
センターについてのお問い合わせについても、 (リンク ») の送信フォームからお送りください。
リージャスについては、日本のホームページ (リンク ») を参照下さい。公式ホームページは (リンク ») を参照下さい。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（日本法人：東京都新宿区、日本代表： 西岡 真吾）は、日本政府が本年7月24日（月）に初めて展開する「テレワーク・デイ」に向けて、テレワーク応援団体として参加し、テレワークの導入・推進をサポートいたします。
「テレワーク・デイ」に先駆け、当社は、7月19日（水）から25日（火）までの期間、当社が提供するワークスペースを無料開放する「テレワーク・デイキャンペーン」を実施します。全国の「リージャスビジネスセンター」、「リージャスエクスプレス」、「SPACES」、計77拠点を対象に、キャンペーンサイトより事前に予約いただくことで、期間中、同拠点のワークスペースを無料でご利用いただけます。
当社はこれまで、日本全国の主要ビジネスエリアの駅周辺を中心に、レンタルオフィスを「サテライトオフィス」として活用するなど、どこでも働くことができる「フレキシブルワーキング」を提案・推奨し、多くの企業の「働き方改革」をサポートしてまいりました。「本社まで通勤しない」、「自宅近くで働く」という新しい働き方の選択は、通勤にかかる時間や負担を大幅に減らすことができるため、業務の効率化だけでなく、育児・介護と仕事をバランスよく両立することも可能となります。さらに、当社では昨今、主要ビジネスエリア周辺だけでなく、より住宅エリアに近い駅や隣接するターミナル駅にもビジネスセンターを開設する取り組みも、積極的に展開しています。
このたびのキャンペーン実施は、これまでの当社の「働き方改革」推進の取り組みを踏まえ、本年7月24日（月）に日本政府がテレワークを一斉に実施するよう企業・団体・官公庁へ呼び掛ける「テレワーク・デイ」に合わせて、当社のワークスペースを「サテライトオフィス」として利用していただくことで、より多くの企業や団体のテレワーク導入・推進を目指すものです。
リージャス・グループは今後も、ビジネスに携わるすべての人が、より創造的な活動にフォーカスできる社会の実現を目指し、「働き方改革」推進に向けて積極的に取り組んでまいります。
■「テレワーク・デイキャンペーン」概要
・実施期間：2017年7月19日（水）～7月25日（火）
・内容：キャンペーン期間中、対象となる当社のワークスペースを無料開放します。下記キャンペーンサイトより事前に予約いただくことで、無料でご利用いただけます。
※予約は先着順となりますので、満席の場合はご利用いただけない場合がございます。
・対象：全国のリージャスビジネスセンター、リージャスエクスプレス、SPACES（計77拠点）
※「オープンオフィス」は、無人のレンタルオフィスのため、本キャンペーンでの利用はできません。
・キャンペーンサイト： (リンク ») ・本キャンペーンに関するお問い合わせ先： 0120-965-412 （受付時間：8:30-18:00）
リージャス・グループについて
リージャス・グループは柔軟なワークスペースを提供する世界最大の企業で、そのネットワークは世界100カ国以上1,000都市超える地域、3,000拠点に及びます。会員数は230万人で、業界で成功を収める大小様々な企業や起業家の方々にご利用いただいています。
リージャスでは、多彩なオフィスプラン、近年需要が高まるモバイルワークやバーチャルオフィス、障害復旧サービスの提供を通じ、予算やワークスタイルに合わせて仕事を行うことができます。リージャスは1989年にベルギーのブリュッセルで創設され、スイスに本社を置き、ロンドン証券取引所（LSE：RGU）に上場しています。詳細については、www.regus.comをご覧ください。
日本におけるリージャス・グループ
リージャス・グループは、高品質な「リージャス」ブラ ンドのビジネスセンターとコンパクトな「オープンオフィス」ブランドのビジネスセンターを日本全国で運営しています。さらに2016年には、プロフェッショナルな人材や成長企業が新しい発想を生み出すためのビジネス スペース「SPACES」も立ち上げ、より多くの皆様に快適なビジネス環境を提供してまいります。現在、全国24都市、110拠点※1にてそれぞれのブランドのレンタルオフィスを多くのお客様の仕事の拠点としてご活用いただいております。
※1オープンが決定している拠点数は全国24都市、114拠点となります。
最新の国内拠点住所情報一覧は (リンク ») を参照下さい。
センターについてのお問い合わせについても、 (リンク ») の送信フォームからお送りください。
リージャスについては、日本のホームページ (リンク ») を参照下さい。公式ホームページは (リンク ») を参照下さい。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
