日経電子版、朝夕刊の閲覧可能日数を30日間に拡大  カスタマイズ機能も充実

株式会社 日本経済新聞社

From: PR TIMES

2017-07-07 10:00

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)が発行する「日本経済新聞 電子版」は6日、電子版有料会員向け朝刊・夕刊の閲覧期間を直近30日分に拡充しました。



【朝夕刊の閲覧期間30日に 日経産業新聞、日経MJのオプションも対応】

[画像1: (リンク ») ]


これまで閲覧できたのは直近1週間分の朝刊・夕刊のバックナンバーでしたが、閲覧可能な期間を直近30日間分に広げました。見逃した記事や、さかのぼって読みたい連載・コラムをより手軽に楽しめます。
紙面のレイアウトそのままで読める紙面ビューアーと、横書きスタイルで読める日経電子版のWEBサイト、アプリで対応しています。
オプションでお申し込みいただける「日経産業新聞ビューアー」「日経MJビューアー」の閲覧期間も同様に直近30日間分の閲覧ができるようになりました。


【Myニュース機能充実 登録可能なキーワード数、保存できる記事数も拡大】

[画像2: (リンク ») ]


日経電子版は有料会員になると配信される1日約1000本のオリジナル記事が制限なく読めるほか、「Myニュース」機能を使い効率的にコンテンツを収集できます。Myニュースはこのほど、登録できるキーワードや連載・コラムの上限数が100(これまでは10)、保存記事数が5000(これまでは3000)と大幅に拡充されました。Myニュースには「最新記事」「企業・業界」「キーワード」「連載・コラム」「保存記事」「最近読んだ記事」などのメニューがあり、関心のある業界やテーマから記事をまとめて読めます。

気になるトピックやテーマのキーワードを数多く登録できることで、より多くの知りたい情報に簡単にアクセスできるようになります。

■日経電子版
(リンク »)

【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約273万部で、約1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在約54万人、有料・無料登録を合わせた会員数は約350万人に達しています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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