ソネット・メディア・ネットワークス、『DRONE OWNERS』において、空撮動画のクリエーター“ドローングラファ”を養成・支援する『DRONE OWNERS倶楽部』をスタート

ソネット・メディア・ネットワークス

From: PR TIMES

2017-07-26 16:54

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ソネット・メディア・ネットワークス株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:石井 隆一)は、ドローン(小型無人機)による空撮コンテンツを提供するWEBメディア『DRONE OWNERS』(ドローンオーナーズ)において、空撮のクリエーター“ドローングラファ”を養成・支援する会員制サービス『DRONE OWNERS倶楽部』を、本日7月26日より開始します。

『DRONE OWNERS』は、ドローンの楽しさを伝えることを目的に昨年12月よりサービスを開始したドローン専門WEBメディアです。特長は、140件(17年7月現在)を超えるドローン空撮動画をはじめ、取材記事「ドローンキーパーソンインタビュー」、ドローン飛行可能施設(ドローンフィールド)の紹介(計37施設)など、空撮に役立つ内容を取り揃えています。

今回開設する『DRONE OWNERS倶楽部』は、空撮動画を企画から撮影、編集までを全て自分で行う“ドローングラファ”の養成と支援を目的としたものです。有料会員制サービスとして、空撮動画作成の技術向上を目指したい利用者に必要な内容を有償(年会費制)で提供します。

◇『DRONE OWNERS倶楽部』の特長
・オンライン講座 「ドローングラファ養成講座」を開設
著名な講師による空撮の事前準備から撮影技法、編集ノウハウまでを体系的に学ぶことができるオンライン講座です。撮影技法については、4つの視点から具体的且つ多元的な内容で分かりやすく解説します。またオンラインによる提供のため、映像を繰り返し視聴することにより習熟度を高めることが可能です。

【撮影技法に関する4つの視点】
1.   実際にドローンが空撮している映像
2.   空撮しているドローンと並行し、別の機体よりドローンの動きを撮影し映像化
3.~4. 空撮時のドローンの手元操作を解説するためのコントローラーの動きと、同時に把握するべき、モニターの画面も映像化し紹介


[画像1: (リンク ») ]

[画像2: (リンク ») ]

・ドローン空撮を対象にした損害保険の提供
ドローン飛行・空撮の際、万が一の事故に備えた個人賠償保険(3億円)、死亡・後遺障害(交通傷害保険のみ対象/400万円)の保険を付帯しています。入会と同時に付帯されるため、別途加入の手続きが不要なほか、会員更新時(1年毎)に自動で延長されます。(引受保険会社:損害保険ジャパン日本興亜株式会社)

※ 交通傷害保険とは、交通乗用具との接触、衝突等の交通事故または交通乗用具に搭乗中の交通事故などが該当します。

・会員限定(非公開)オンラインコミュニティの提供
オンライン上で、会員限定の空撮動画コンテストをはじめ、会員作品の紹介と品評会を実施するほか、空撮に関する情報交換も行うことができます。またオフライン(リアル)イベントの実施も予定しています。

近年ドローンスクールの開講により、ドローンの飛行技術と安全管理の知識や資格を持ったドローンパイロットは、増えています。一方、優れた空撮動画の制作には、企画の立案や映像とBGMの構成、動画編集など、安全飛行とは異なるマインドと技術が求められています。

今後は会員限定企画として、通常許可されない撮影場所において、実践的な空撮を講師とともに行う「ドローンツーリズム」なども実施予定です。

今回の『DRONE OWNERS倶楽部』の開設により、当社ではドローンの空撮技術向上に関するサービスや関連事業社と連携し、充実した情報を提供していきます。
以 上
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『DRONE OWNERS倶楽部』 概要
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[画像3: (リンク ») ]


・開始日:2017年7月26日
・費用:年間会費制(入会金4万円/年会費7万8千円)※いずれも税別
・主な内容
1. オンライン講座
2. 損害賠償保険の付帯:個人賠償保険、交通障害保険
3. 会員限定コミュニティ
・URL  (リンク »)
・オンライン講座 講師/協力:株式会社ドローンエモーション
田口 厚 氏  (リンク »)
大前 創希 氏 (リンク »)

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     ソネット・メディア・ネットワークス 会社概要
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2000 年 3 月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理、人工知能、金融工学の3つの技術をコアとし、DSP『Logicad』をはじめとするマーケティングテクノロジーに関する様々なサービスを提供しています。
■ ソネット・メディア・ネットワークス株式会社
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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