～ いつでもどこでも、大塚家具ショールームを疑似体験 ～
株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）のインドアマッピングプラットフォーム「NavVis （ナビビズ）」を日本で初めて用いた商用Webサイトが、株式会社大塚家具（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大塚久美子）のバーチャルショールームとして本日より本格稼働いたします。
NavVisは、ドイツのスタートアップ企業、NavVis GmbH（本社：独 ミュンヘン、CEO: Felix Reinshagen、以下NavVis社）により開発されたインドアマッピングプラットフォームです。Googleストリートビューのように建物の中の様子を高解像度パノラマ画像で360度表現し、3D点群モデルによる立体的で精緻なデジタルマップを短納期・低コストで作成できるサービスです。構造計画研究所は、2015年10月にNavVis社と業務提携し、日本市場での販売を開始しました。NavVisを用いた商用Webサイトとしては、大塚家具のバーチャルショールームが日本初の導入事例となります。
バーチャルショールームとは、スマートフォンやタブレット端末、パソコンなどを利用して、実際に店内を歩いているような疑似体験ができるWebコンテンツです。「幸せをレイアウトしよう。」を企業スローガンに掲げる大塚家具は、お客様の多様な幸せを実現するために最先端の技術を積極的に取り入れており、NavVisを用いて作成したバーチャルショールームを2016年8月から実験的に公開していました。約1年のトライアル期間を経て、リニューアルしたバーチャルショールームが本日より本格稼働いたします。
お客様は、インターネットを介してバーチャルショールームにアクセスすることで、時間や場所に縛られることなく、美しく魅力的にディスプレイされた店内を、自由に歩き回る感覚で疑似体験できます。このたびのリニューアルでは、バーチャルショールームとECサイト「IDC OTSUKA オンライン」の連動が実現しました。これにより、お客様はバーチャルショールームを回遊しながら、アイコンのついた商品の詳細情報を確認し、購入まで行えます。
バーチャルショールームの作成にはNavVisを利用し、大塚家具 新宿ショールームの7フロア分、約11,000m2 の店舗空間を6時間で撮影し、デジタルマップを約1日で作成しました。他のシステムに比べ、撮影やデジタルマップ化を格段に早く、かつリーズナブルに行えるのはNavVisの特長の一つです。
構造計画研究所は、NavVisによるサービスを通じ、バーチャルショールームの提供側及び訪問側 両者の利便性を向上させることで、より便利で豊かな社会の構築に貢献できると考えます。今後は、ナビゲーション機能やAR（Augmented Reality、拡張現実）、またはアプリケーションなどとの連携も視野に入れ、幅広くNavVisの事業展開を推進してまいります。
●IDC OTSUKAバーチャルショールーム： (リンク »)
●NavVis紹介ページ： (リンク »)
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
■会社情報
【株式会社構造計画研究所】（ (リンク ») ）
構造計画研究所は、社会と共に創りあげていきたい未来像（Thought）として、「Innovating for a Wise Future」を掲げております。「大学、研究機関と実業界をブリッジする Professional Design & Engineering Firm」を標榜する当社は、今後も工学知をベースにした有用な技術を活用し、社会の諸問題の解決に挑むことで、より賢慮に満ちた未来社会を創造してまいります。
【株式会社大塚家具】（ (リンク ») ）
1969年創業。「上質な暮らしを提供する」ことを目指し、家具販売にとどまらず、修理、中古家具の買い取り・販売事業も手がける日本で唯一の総合インテリア企業。2017年3月10日経営ビジョン発表後、「暮らしのソリューション提案企業」として法人向け営業、資格保持者によるお住まいのインテリアのコーディネートサービス、家具レンタル、WEB・EC事業の強化を進めています。
【NavVis GmbH】( (リンク ») )
2013年5月に設立した NavVis社は、次世代のインドアマッピングとナビゲーションのためのロボティクス、コンピュータビジョン、機械学習技術で数々の賞を受賞する、独ミュンヘンの急成長中ハイテクスタートアップ企業です。NavVisはシーメンス、BMW、アリアンツ、SAP等、数々の企業で導入されています。
※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）のインドアマッピングプラットフォーム「NavVis （ナビビズ）」を日本で初めて用いた商用Webサイトが、株式会社大塚家具（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大塚久美子）のバーチャルショールームとして本日より本格稼働いたします。
NavVisは、ドイツのスタートアップ企業、NavVis GmbH（本社：独 ミュンヘン、CEO: Felix Reinshagen、以下NavVis社）により開発されたインドアマッピングプラットフォームです。Googleストリートビューのように建物の中の様子を高解像度パノラマ画像で360度表現し、3D点群モデルによる立体的で精緻なデジタルマップを短納期・低コストで作成できるサービスです。構造計画研究所は、2015年10月にNavVis社と業務提携し、日本市場での販売を開始しました。NavVisを用いた商用Webサイトとしては、大塚家具のバーチャルショールームが日本初の導入事例となります。
バーチャルショールームとは、スマートフォンやタブレット端末、パソコンなどを利用して、実際に店内を歩いているような疑似体験ができるWebコンテンツです。「幸せをレイアウトしよう。」を企業スローガンに掲げる大塚家具は、お客様の多様な幸せを実現するために最先端の技術を積極的に取り入れており、NavVisを用いて作成したバーチャルショールームを2016年8月から実験的に公開していました。約1年のトライアル期間を経て、リニューアルしたバーチャルショールームが本日より本格稼働いたします。
お客様は、インターネットを介してバーチャルショールームにアクセスすることで、時間や場所に縛られることなく、美しく魅力的にディスプレイされた店内を、自由に歩き回る感覚で疑似体験できます。このたびのリニューアルでは、バーチャルショールームとECサイト「IDC OTSUKA オンライン」の連動が実現しました。これにより、お客様はバーチャルショールームを回遊しながら、アイコンのついた商品の詳細情報を確認し、購入まで行えます。
バーチャルショールームの作成にはNavVisを利用し、大塚家具 新宿ショールームの7フロア分、約11,000m2 の店舗空間を6時間で撮影し、デジタルマップを約1日で作成しました。他のシステムに比べ、撮影やデジタルマップ化を格段に早く、かつリーズナブルに行えるのはNavVisの特長の一つです。
構造計画研究所は、NavVisによるサービスを通じ、バーチャルショールームの提供側及び訪問側 両者の利便性を向上させることで、より便利で豊かな社会の構築に貢献できると考えます。今後は、ナビゲーション機能やAR（Augmented Reality、拡張現実）、またはアプリケーションなどとの連携も視野に入れ、幅広くNavVisの事業展開を推進してまいります。
●IDC OTSUKAバーチャルショールーム： (リンク »)
●NavVis紹介ページ： (リンク »)
[画像1: (リンク ») ]
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■会社情報
【株式会社構造計画研究所】（ (リンク ») ）
構造計画研究所は、社会と共に創りあげていきたい未来像（Thought）として、「Innovating for a Wise Future」を掲げております。「大学、研究機関と実業界をブリッジする Professional Design & Engineering Firm」を標榜する当社は、今後も工学知をベースにした有用な技術を活用し、社会の諸問題の解決に挑むことで、より賢慮に満ちた未来社会を創造してまいります。
【株式会社大塚家具】（ (リンク ») ）
1969年創業。「上質な暮らしを提供する」ことを目指し、家具販売にとどまらず、修理、中古家具の買い取り・販売事業も手がける日本で唯一の総合インテリア企業。2017年3月10日経営ビジョン発表後、「暮らしのソリューション提案企業」として法人向け営業、資格保持者によるお住まいのインテリアのコーディネートサービス、家具レンタル、WEB・EC事業の強化を進めています。
【NavVis GmbH】( (リンク ») )
2013年5月に設立した NavVis社は、次世代のインドアマッピングとナビゲーションのためのロボティクス、コンピュータビジョン、機械学習技術で数々の賞を受賞する、独ミュンヘンの急成長中ハイテクスタートアップ企業です。NavVisはシーメンス、BMW、アリアンツ、SAP等、数々の企業で導入されています。
※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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