現場業務向け超機能デジタルノート・アプリ「GEMBA Note」の上位版「Enterprise Edition」を発表

株式会社MetaMoJi 2017年08月22日

From PR TIMES



2017年08月22日
株式会社MetaMoJi

MetaMoJiが、現場業務向け超機能デジタルノート・アプリ「GEMBA Note」の上位版
「Enterprise Edition」を発表
~集約機能、データ・ユーザー連携、UIカスタマイズ、ビデオ記録等を強化し大規模利用に対応~

株式会社MetaMoJi(本社:東京都港区、代表取締役社長:浮川 和宣)は、現場業務向け超機能デジタルノート・アプリ「GEMBA Note」の法人向け製品 「GEMBA Note for Business」に、集約機能、ビデオ機能、データ・ユーザー連携等を強化して大規模利用に対応した上位版 「GEMBA Note for Business Enterprise Edition」を発表します。出荷開始はiOS版が2017年12月、Windows 版が2018年3月を予定しています。

現場では、パソコンを持ち歩いて操作することが困難で、これまでIT化がなかなか進んでいませんでした。「GEMBA Note」は、MetaMoJiが培ってきたモバイル端末用のアプリケーション・ノウハウを結集した、現場のIT化の切り札です。多種多様な現場のニーズに対応した使いやすいアプリとして、現場の目線で開発し、2016年5月より製品を提供してきました。

今回のバージョンアップでは、ノート内に書いたデータから集計表を作る集約機能、Salesforce等のシステムや装置等IoT機器からデータのやりとりを行うデータ連係機能、シングルサインオンを行うユーザー管理連携、ITに不慣れなユーザー用に表示するコマンドを制限するUIカスタマイズ機能、現場のビデオをノートに取り込み記録を行うビデオ記録機能等を強化して、企業内の大規模な本格利用に対応します。データ・ユーザー連携、UIカスタマイズ機能を強化することで、パートナー様との協業も加速していく予定です。
[画像: (リンク ») ]


なお、「GEMBA Note for Business Enterprise Edition」は、8月25日(金)、ホテル雅叙園東京にて開催される「BCNカンファレンス 2017 夏」(主催:株式会社BCN)に参考出品されます。 (リンク »)

MetaMoJi では、今後も現場のIT化に貢献するアプリケーションとソリューションの開発を進めてまいります。

【GEMBA Note for Business Enterprise Edition発表に際して予定されている新機能】
・UIカスタマイズ
・データ集約
・タグカスタマイズ
・データ連係(CSV出力、API連携)
- Salesforce、IoT機器等
・バーコードリーダ連携
・シングルサインオン 等

【GEMBA Noteの主要機能】
「GEMBA Note」では、刻々と変化する現場の瞬間を、待ったなしで確実に記録、処理する豊富な機能を搭載しています。事務所に戻ることなく現場で完了する業務を増やし、作業効率の改善、現場での業務品質の向上、ミスの削減に大きく貢献します。

・紙とペンのようにスイスイ書ける「ノート編集機能」
・ページに日付が自動的に付加され、あとからの検索、再利用が容易になる「日付管理機能」
・写真を直接撮影、ノートに貼って、手書きでメモも可能な「写真機能」
・見積書や業務テンプレートを計算できるノートに埋め込めるスプレッドシート「表計算ユニット」
・1ページに複数のカレンダーを置き、イベントの読み込み・書き込みができる「カレンダーユニット」
・書いた文字、写真、PDF にあとから、タグをつけることで、期限管理もできる「ToDo」管理
・使うシーンごとに、利用するコマンド、テンプレートをカスタマイズできる「ツールボックス」
・1ページに複数のPDFを置いて、大量の文書の処理を可能にする「PDFユニット」
・プログラミング無しでビジネスの定型フォームを、定義することができる「フォームデザイン」
・現場の「今」を聞き逃さない「音声録音」
・作成したノートや報告書を瞬時にチームで共有できる「共有ドライブ」
・カスタマイズしたテンプレートやアイテム、ツールボックスをチームで共有出来る「コンテンツ配信」
・チームワークを支援するリアルタイム情報共有「Share」機能 等

※「GEMBA Note」の詳細については、下記のホームページをご覧ください。
(リンク »)


■株式会社MetaMoJiについて
株式会社MetaMoJiは、研究開発(R&D)機能を有するビジネスインキュベーターです。先進的なIT技術をベースとし個人や組織の活動から製品やサービスまで多様な情報の革新的な知識外化(みえる化)システムの研究開発、さらにそれらを基盤とした多方面にわたる知的コミュニケーション・システムを研究開発し、その成果を事業化することを目指します。 (リンク »)

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