旅のカタチ、無限大。「RootTrip」日本語バージョンリリースしました。

株式会社lord

From: PR TIMES

2017-08-23 11:00

~お気に入りの街を、いろんな人に案内しちゃおう~

サービスURL: (リンク »)
株式会社lord(本社:東京都千代田区、代表取締役:村本 訓一)は、2017年4月に公開した「RootTrip(ルートトリップ)」を8月6日に日本語対応いたしました。



[画像1: (リンク ») ]

RootTripは株式会社lordが開発した、世界中の旅行者とガイドを繋ぎ、旅行に新たな価値と体験を提供するシェアリングエコノミー型のマッチングアプリです。

公開から約4ヶ月で、ガイド登録は100名を超え、このうちの約95%のガイド可能エリアが日本です。旅行者側は250名となり、こちらも日本の方が約95%となっています。当初は英語版だけの公開でしたが、登録ユーザーの実情を踏まえ、利用者にとって慣れた言語でアプリが利用できるようにいたしました。

[画像2: (リンク ») ]



観光庁の「明日の日本を支える観光ビジョン」では2020年訪日外国人旅行者数4000万人と2015年の2倍の目標が掲げられ、2017年現在も旅行者の数は順調に増加しています。東京オリンピックを皮切りに観光立国を目指す日本にとって、インフラなどはもちろん、眠っている観光資源の活性化は必須と考えています。

例えばRootTripでは、「平日は会社員をされている50台の男性が地元山梨の水を使った、日本の誇るウイスキーを県外から来る人にも是非知って欲しい。」とガイド登録をしてくれています。
また、「札幌に住み始めたばかりの方が、これから通える洋服のお店や喫茶店を紹介してもらおう」と、地元に住んでいる方にガイドを依頼してくれました。

訪日外国人旅行者のみに限らず、県外からの旅行者に対して県内のガイドが案内をする事も新しい旅の楽しみ方と考え、日本語対応を実施いたしました。
このように地域への情熱を持つ方々が、旅行者とのコミュニケーションを通す事で、旅行者・ガイド共に、新しい旅の楽しみ方を見つけていただきたいため、少しでも使いやすく・安全にと考え、サービスをアップデートしています。

[画像3: (リンク ») ]


従来のプロによるハイクオリティなガイド、ツアー型のコースへのガイドは今後も残ると考えています。
しかしながら、飲食店が口コミで選ばれる時代へと変わったように、プロとは違った個別のユニークな体験を求める人々が世界で増加していくと考えています。
また、宿泊場所・観たいものは決まっているが、現地にいざ行くと意外と余る時間、これを1時間、2時間レベルで地元の情熱を持つアマチュアガイドが案内してくれるというのはスマホ時代だからこそ可能な事と考えています。

今後、RootTripでは閣議決定された通訳案内士法の改正と共に危ぶまれるガイドの質を担保できるようなアプリ自体の仕組み、ガイドの方への定期的なイベントによる啓蒙を行なっていく予定です。また、世界中の多くの国が観光立国を目指し、世界中で旅行者が増え続けている中、日本だけに留まらず、世界に向けて新しい旅の価値観を提供する事を続けていきます。

■サービス概要
・サービス名:RootTrip(ルートトリップ)
・価格:無料(実ガイド依頼時は料金が発生)
・iPhone用アプリ: (リンク »)
・サービスサイトURL: (リンク »)

■今後の展開
ユーザー様のご意見などを基に、より良いサービスにしていくと共に、下記のようなサービス開発を行う予定です。
・70億人が使えるサービスを目指して、まずは、旅行者としてのユーザー20万人、ガイドとしてのユーザー20万人、アプリダウンロード数100万件
・より世界中で使われるように、Android向けアプリケーションの提供
・翻訳機能の提供
・各国での利用を目指し英語、日本語以外への多言語化対応
その他サービス内容の見直しや機能改善も進めてまいります。

◼︎株式会社lordについて
社名  :株式会社lord
本社  :〒101-0041 東京都千代田区神田須田町2-3-24 KT須田町ビル 3F
代表者 :代表取締役 村本 訓一
設立  :2010年3月
資本金 :220万円
URL  : (リンク »)
事業内容:
  世界中の旅行者とガイドを繋ぐマッチングアプリ「RootTrip」の運営
  幹事さん向けツール「SYUUGO(シューゴー)」の運営
  Webサービス/アプリ開発
  Webサイト制作

◼︎本件に関するお問い合わせ先
担当者名 :徳永 喜洋(とくなが のぶひろ)
Email :info@lord.co.jp
お問い合わせフォーム: (リンク »)

[動画: (リンク ») ]


プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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