- Japan Edition
- ZDNet is available in the following editions:
- Austrailia
- Asia
- China
- France
- Germany
- United Kingdom
- USA
- Blog
- ホワイトペーパー
- 企業情報センター
- アメリカ発
- builder by ZDNet Japan
- CNET Japan
- TechRepublic Japan
~ANA、JCB、エプソンが登壇するDigital Velocity Tokyo 2017のテーマ、デジタルトランスフォーメーションを推進する組織横断的な6段階の企業データ活用フレームワーク~
リアルタイムデータ統合ソリューションのTealium Japan株式会社(米本社:サンディエゴ、日本本社:東京都港区、代表取締役:Andy Clark、カントリーマネジャー: 安藤 嘉教、以下ティーリアムジャパン)は、10月26日(木)実施の年次イベントDigital Velocity Tokyo 2017のテーマであるデジタルトランスフォーメーションを推進する、 組織横断的なデータ活用フレームワーク「Universal Data(ユニバーサルデータ)成熟モデル」を発表しました。
Universal Data 成熟モデルは、企業変革に必要なデータ活用のための中立的なフレームワークです。企業が保有するデータの1.定義、2.保護、3.理解、4.実行、5.最適化、6.予測の6段階で構成されています。これに基づいて企業は、段階的にデジタルマーケティングツール活用などの施策、デジタルトランスフォーメーションによる組織変革を実現できます。
ティーリアムジャパンは、様々な業種で部門やベンダーのシステムごと、多様なチャネルごとに散在する顧客データをリアルタイムに一元管理する包括的ソリューション「Universal Data Hub(ユニバーサルデータハブ)」により、データ統合と顧客プロフィールの360度可視化を実現し、Universal Data 成熟モデルに基づくデータ活用の発展を支援します。Digital Velocity Tokyo 2017で、個々の顧客体験に最適なデジタル体験を提供する全日本空輸株式会社、株式会社ジェーシービー、セイコーエプソン株式会社など具体的な事例を紹介します。
[画像1: (リンク ») ]
Tealium Japan株式会社 カントリーマネジャー、安藤嘉教は、「企業の未来はデータにあります。今年2回目を迎えるDigital Velocity Tokyoではデジタルトランスフォーメーションをテーマとし、国内外のTealiumのお客様企業がどのように顧客を正しく理解し、従来のビジネスプロセスを改善し、売上やブランドの向上を実現したのか、ユニバーサルデータ活用に関する様々な最先端事例をご紹介致します。」と述べています。
【Digital Velocity Tokyo 2017について】
[画像2: (リンク ») ]
Tealium主催、400名規模のデジタル業界イベントです。「Universal Data Hub」のワークショップを実施、製品ロードマップを紹介し、デジタルマーケティング、データ活用のグローバルな知見、最先端のお客様やパートナーの事例を紹介します。製造、金融、衣料、健康・美容、情報技術、旅行、出版など15業界、150社以上のマーケティングやデータ活用の責任者が集います。
開催日:10月26日(木)
場所:ザ・リッツ・カールトン東京(東京都港区赤坂9-7-1東京ミッドタウン)
【Tealium Japan(ティーリアムジャパン)について】 (リンク »)
ティーリアムジャパンは、エンタープライズデジタルソリューションのユニバーサルデータハブ、リアルタイムデータ統合ソリューションのリーダー企業、Tealiumの日本法人です。あらゆるデジタルマーケティングアプリケーションと断片化したデータをシームレスに一元管理します。企業は、Tealiumのオープンなプラットフォームにより、顧客データをはじめとするビジネス上重要なセグメントデータをリアルタイムに連携し、より収益性の高いオムニチャネルインタラクションやデータ統合・活用を実現できます。収集した高品質な自社保有データをビジネスインテリジェンスやデータウェアハウスで活用することができます。世界750社以上がTealiumを利用しています。
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。
ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。