～野生動物を探索・分析し、約230億の害獣被害に一手~
産業用ドローンの開発・販売を行う株式会社スカイロボット（本社：東京都中央区、代表取締役社長：貝應大介）は、赤外線サーモグラフィカメラ搭載のドローンで、山中の野生動物を探索・調査するサービスを10月１日に発売いたします。
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■被害額は年間約230億円！※１ 野生動物・野鳥による農作物の被害が甚大な額に！
近年、国内で野生動物が農作物を荒らしたり、人に危害を加えたりの被害が多発しており、被害総額は年間約230億円、被害面積は9.7万ヘクタールに及びます。原因として考えられるのが、地方の急速な高齢化と人口減および緩衝地帯になる里山の減少などが挙げられます。
また、ハンターの高齢化も深刻な問題であり、野生動物に電波発信機を装着したりと観察・監視システムを用いたりと対策を講じてはいますが、システムの重量や電池寿命、動物虐待や動物愛護の観点からも思い描くような効果は得られていないのが現状です。
（※1）農林水産省/平成24年発表
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野生動物の嫌がる超音波や匂いで撃退！高性能ドローンで実現する「やさしい」害獣防止
[画像3: (リンク ») ]
ドローンによる空撮で野生動物を撮影し、データを蓄積することで分析、行動を予測します。
【農作物からの害獣撃退方法】
１. 田畑に野生動物が近づくとドローンから、対象害獣が苦手な超音波を放ち撃退します。
２. カラーボールに野生動物のきらいな天然素材(自然に無害)のにおい液を封入し、ドローンから発射して、野生動物のいる位置の10メートル先に正確にマーキング(特許取得/特許番号:第609744号)するなど、野生動物を人里に近づかせない対策手段を研究開発中
（におい液封入ボールは2019年に商用化予定）。
■ドローンと最新のIoT技術で、野生動物の行動を観察・追跡！
・草木の隙間に隠れていて、可視光カメラでは見ることができない動物を赤外線サーモグラフィカメラで発見します。
・ドローンに爆竹音やサイレンを鳴らす装置を付け、野生動物を見つけたら鳴らして退散させることもできます。
・赤外線サーモグラフィカメラによる夜間の動物探査が可能です。
・農家や自治体だけでなく、山菜狩りの高齢者や登山者にも安心のサービスです。
[画像4: (リンク ») ]
（左）赤外線サーモグラフィーカメラ搭載探索専用ドローン
（中）ドローンで対象エリア上空を探索し、撮影する
（右）事前調査を行うことで野生生物からうける被害を回避
【SKY ANIMALS詳細】
概要：赤外線サーモグラフィカメラ搭載のドローンによる空撮で野生動物の行動を観察・追跡し分析。
草木の隙間に隠れ、可視光カメラでは見ることができない動物を、赤外線サーモグラフィカメラで発見します。
赤外線サーモグラフィカメラにより夜間の動物探索が可能です。
ドローンに爆竹音やサイレンを鳴らす装置を付け、野生動物を見つけたら鳴らして退散させることもできます。
料金：200,000円～ ※税別・交通費別
お申し込み方法：個別見積もりとなりますので、お問い合わせください。
■株式会社スカイロボットについて
株式会社スカイロボットは、『ロボット・ソリューションによる未来社会への貢献』をミッションとするドローンベンチャー企業です。産業用ドローンのパイオニアとして、豊富な経験と独自のスキルを活かし、人間にとっては過酷な環境で活躍するロボットを提供することで、社会への貢献を目指しています。
近年急普及する産業用太陽光発電分野においては、より長期的な視点での設備保全を可能にしたロボット・ソリューションを提供しております。他にも、家屋調査、非破壊検査、探索、人命救助など、当社のドローンはさまざまな分野において活用することができます。当社はこれからも、ユニークで世の中に役立つソリューションの開発を推進していきます。
【会社概要】
社名 株式会社スカイロボット
代表 貝應 大介（かいおう だいすけ）
本社所在地 東京都中央区銀座一丁目13 番 15 号 ダイワロヤル銀座ビル オフィスフロア 2F
ホームページ (リンク »)
設立 2014年9月9日
資本金 9,800万円
従業員数 31名
事業内容 ・ドローン本体、ドローン周辺機器およびドローン専用アプリケーションの開発・販売・レンタル
・ドローンとAI（人工知能）による探索レスキューシステムおよび医療品等の物質運搬システムの
開発・販売・レンタル
・ドローンによる構造物の異常検出解析システムの開発・販売・レンタル
・ドローン連動式産業用ロボットの開発・販売・レンタル
・ドローンによる野生動植物、山林および農地等の観察調査システムの開発・販売・レンタル
・ドローンスクールジャパンの運営およびドローンレース、ドローンゲーム等各種・イベントの
企画・開催
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
産業用ドローンの開発・販売を行う株式会社スカイロボット（本社：東京都中央区、代表取締役社長：貝應大介）は、赤外線サーモグラフィカメラ搭載のドローンで、山中の野生動物を探索・調査するサービスを10月１日に発売いたします。
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■被害額は年間約230億円！※１ 野生動物・野鳥による農作物の被害が甚大な額に！
近年、国内で野生動物が農作物を荒らしたり、人に危害を加えたりの被害が多発しており、被害総額は年間約230億円、被害面積は9.7万ヘクタールに及びます。原因として考えられるのが、地方の急速な高齢化と人口減および緩衝地帯になる里山の減少などが挙げられます。
また、ハンターの高齢化も深刻な問題であり、野生動物に電波発信機を装着したりと観察・監視システムを用いたりと対策を講じてはいますが、システムの重量や電池寿命、動物虐待や動物愛護の観点からも思い描くような効果は得られていないのが現状です。
（※1）農林水産省/平成24年発表
[画像2: (リンク ») ]
野生動物の嫌がる超音波や匂いで撃退！高性能ドローンで実現する「やさしい」害獣防止
[画像3: (リンク ») ]
ドローンによる空撮で野生動物を撮影し、データを蓄積することで分析、行動を予測します。
【農作物からの害獣撃退方法】
１. 田畑に野生動物が近づくとドローンから、対象害獣が苦手な超音波を放ち撃退します。
２. カラーボールに野生動物のきらいな天然素材(自然に無害)のにおい液を封入し、ドローンから発射して、野生動物のいる位置の10メートル先に正確にマーキング(特許取得/特許番号:第609744号)するなど、野生動物を人里に近づかせない対策手段を研究開発中
（におい液封入ボールは2019年に商用化予定）。
■ドローンと最新のIoT技術で、野生動物の行動を観察・追跡！
・草木の隙間に隠れていて、可視光カメラでは見ることができない動物を赤外線サーモグラフィカメラで発見します。
・ドローンに爆竹音やサイレンを鳴らす装置を付け、野生動物を見つけたら鳴らして退散させることもできます。
・赤外線サーモグラフィカメラによる夜間の動物探査が可能です。
・農家や自治体だけでなく、山菜狩りの高齢者や登山者にも安心のサービスです。
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（左）赤外線サーモグラフィーカメラ搭載探索専用ドローン
（中）ドローンで対象エリア上空を探索し、撮影する
（右）事前調査を行うことで野生生物からうける被害を回避
【SKY ANIMALS詳細】
概要：赤外線サーモグラフィカメラ搭載のドローンによる空撮で野生動物の行動を観察・追跡し分析。
草木の隙間に隠れ、可視光カメラでは見ることができない動物を、赤外線サーモグラフィカメラで発見します。
赤外線サーモグラフィカメラにより夜間の動物探索が可能です。
ドローンに爆竹音やサイレンを鳴らす装置を付け、野生動物を見つけたら鳴らして退散させることもできます。
料金：200,000円～ ※税別・交通費別
お申し込み方法：個別見積もりとなりますので、お問い合わせください。
■株式会社スカイロボットについて
株式会社スカイロボットは、『ロボット・ソリューションによる未来社会への貢献』をミッションとするドローンベンチャー企業です。産業用ドローンのパイオニアとして、豊富な経験と独自のスキルを活かし、人間にとっては過酷な環境で活躍するロボットを提供することで、社会への貢献を目指しています。
近年急普及する産業用太陽光発電分野においては、より長期的な視点での設備保全を可能にしたロボット・ソリューションを提供しております。他にも、家屋調査、非破壊検査、探索、人命救助など、当社のドローンはさまざまな分野において活用することができます。当社はこれからも、ユニークで世の中に役立つソリューションの開発を推進していきます。
【会社概要】
社名 株式会社スカイロボット
代表 貝應 大介（かいおう だいすけ）
本社所在地 東京都中央区銀座一丁目13 番 15 号 ダイワロヤル銀座ビル オフィスフロア 2F
ホームページ (リンク »)
設立 2014年9月9日
資本金 9,800万円
従業員数 31名
事業内容 ・ドローン本体、ドローン周辺機器およびドローン専用アプリケーションの開発・販売・レンタル
・ドローンとAI（人工知能）による探索レスキューシステムおよび医療品等の物質運搬システムの
開発・販売・レンタル
・ドローンによる構造物の異常検出解析システムの開発・販売・レンタル
・ドローン連動式産業用ロボットの開発・販売・レンタル
・ドローンによる野生動植物、山林および農地等の観察調査システムの開発・販売・レンタル
・ドローンスクールジャパンの運営およびドローンレース、ドローンゲーム等各種・イベントの
企画・開催
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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