カスペルスキーと静岡大学の共同プロジェクトによる、カード形式の情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」を無償提供開始

株式会社カスペルスキー 2017年10月18日

From PR TIMES

~具体例を元に、子どもたちが危険なWebサイトやアプリを判断する力をつける~

具体例を元にしたカード形式の教材と指導用スライドを使い、子どもたちが危険なWebサイトやアプリを判断する力をつけられるセキュリティ啓発教材です。学校の1コマの授業で実施できます。



情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川合林太郎 以下カスペルスキー)と国立大学法人静岡大学(所在地:静岡県静岡市、学長:石井潔 以下静岡大学)は、主に中学生を対象としたセキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」の無償ダウンロード提供を本日より開始します。
内閣府が実施した平成28年度の青少年のインターネット利用環境実態調査結果では、中学生のスマートフォン利用率は51.7%、スマートフォンでのインターネット利用率は47.3%となり、調査開始の平成22年度より増加の一途を辿っています。※1 このような状況下でも、教育現場ではなかなか怪しいWebサイトに気をつける以上の指導は難しく、具体的な見極める方法までの指導には至りませんでした。また、怪しいアプリをどのように判断するかも、子どもたちにとって身近な問題となっていることから、怪しいWebサイトやアプリについて子どもたちが考え、判断できることを目的とした啓発教材をカスペルスキーと国立大学法人静岡大学塩田研究室が共同で開発しました。
「ネットの『あやしい』を見きわめよう」では、学校の1コマの授業で実施できるように教材一式が用意されています。生徒が使う各カードの表面には、インターネット利用時に身近で起こり得る状況が記載され、裏面にはその具体的なスマートフォン画面が提示されています。生徒はその画面内容が怪しいか怪しくないかを判断し、グループでディスカッションをします。教員は説明スライドに沿って、カードごとに具体的に記載された気を付けるべきポイントを説明しながら答え合わせをします。また、ワークシートには個人情報が流出した場合にどのようなトラブルが起きるかを考えさせる項目があり、生徒は授業を通してインターネットを安全に利用するための判断力を身に付けることができます。さらに、目で見て判断できる怪しさには限界があり、目に見えない怪しさに対してはOSを常に最新の状態にすることや、セキュリティ対策ソフトを利用する重要性も学べるようになっています。
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静岡大学 教育学部 塩田准教授は次のように述べています。「怪しいサイトやアプリに気をつけなさい、という指導はあまり意味がありません。具体的な教材を用いて、子どもたちに目に見える怪しいサイトやアプリを見抜く力を身につけさせるとともに、目に見えない怪しいことに対しては、OSなどを常に最新の状態にすることや、セキュリティ対策ソフトを利用することを身につけて欲しいと思います」

■ セキュリティ啓発教材、ネットの「あやしい」を見きわめよう
対 象:主に中学生(小学校高学年、高校生も利用できます)
実施時間:約50分(1コマの授業で実施)
利 用:無償
教 材:
生徒用 カード(1組5枚、アプリ編とネット編の2セット)、ワークシート、カード台紙
教員用 教材指導案、説明スライド
教材のダウンロードサイト: (リンク »)

※1 内閣府「平成28年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」結果。満10歳から満17歳までの青少年 3,284人が回答、うち中学生は1,279人。
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■ 参考プレスリリース
2017年6月6日
カスペルスキーと静岡大学の共同プロジェクト「ジュニアスマホ検定」および「情報モラル診断サービス」の2017年度版を無償で提供開始
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■ 静岡大学 教育学部 塩田研究室 塩田真吾氏 プロフィール
静岡大学 教育学部 学校教育講座 准教授。1981年生まれ。早稲田大学大学院博士課程修了、博士(学術)。2009年より現職。専門は、教育工学、情報教育、授業デザイン。「社会とつながる授業」をテーマに、様々な企業と連携しながら「授業デザイン」について工学的に研究している。主な著書に、『企業とつくる授業』(2004)、『楽しく学ぶメディアリテラシー授業』2008)などがある。静岡県ネット安全・安心協議会 委員長、NPO法人企業教育研究会副理事長。

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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