～Facebookの多様なセグメントに応じた動画生成で、より最適な動画を配信～
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長 ：長井 利仁 以下「パーソルプロセス&テクノロジー」）は、視聴者の購買意欲の向上やイベントへの集客向上が可能となるパーソナライズド動画サービス「personalize me（パーソナライズミー）」とFacebook（フェイスブック）広告を連携させることで、Facebook上で1to1の動画広告配信の実現が可能となる国内初のFacebook広告連携機能の本格提供を開始することをお知らせいたします
■ Facebookへの配信にプラス、セグメント設定を活用した動画生成でより最適な動画を配信
従来の「personalize me」は、生成した動画の配信チャネルはユーザーのメールアドレスのみとなっていましたが、「personalize me」とFacebook広告の連携によりFacebook上での動画配信が可能となります。
本連携により、地域、エリア、年齢、性別、家族構成、興味関心など、Facebookの精度の高いセグメント設定が可能になることに加え、セグメント設定を元に動画を生成することで、より最適な1to1の動画配信の実現を可能にいたします。
■ personalize meの画面上で設定から配信まで行えることで担当者の工数削減が可能に
Facebook広告連携機能は、Facebookのビジネスアカウントを取得後、「personalize me」の画面上でFacebookアカウントにログインするだけでご利用いただけます。これから「personalize me」を導入いただくお客様も、既に「personalize me」を導入いただいているお客様も、簡単に連携機能をご利用いただくことが可能です。
また、動画生成やセグメント設定、配信設定等の全て作業を「personalize me」上で行うことができるため、マーケティング担当者の工数の削減にもつながります。
本連携により、ユーザー数の多いFacebook広告というチャネルが加わることで、よりお客様に閲覧いただける可能性も高まり、また、Facebookのセグメント設定の活用により、興味・関心を引き立てる更なる購買意欲の向上や新規加入、契約促進、イベントへの参加促進につなげることが可能になります。
「personalize me」は、今後もより多くのお客様にご利用いただけるよう、サービス連携や機能拡張を行ってまいります。
■「personalize me（パーソナライズミー）」について＜ (リンク ») ＞
パーソルプロセス&テクノロジーが開発・提供するパーソナライズド動画サービスです。企業の商品やサービスの訴求、購買促進、新規加入、契約促進、休眠顧客の掘り起こし、キャンペーンのお知らせ、イベントやセミナーへの参加促進など、顧客一人ひとりのニーズに合わせた動画を作成し、メールを配信するツールです。お客様の名前や好み、Webサイト上での行動に沿ったメッセージを投げかけることで、「僕だけの」「私のための」などの個人を意識させることができ、顧客の興味・関心を持たせることができます。それにより購入の後押しなど、CV（コンバージョン）(※3)の向上が可能となります。
（※3）CV（コンバージョン）とは、Webサイトの成果のことで、BtoBのサイトでは「資料請求」、通販サイトなら購買、採用サイトはエントリーボタンをクリックした数のこと
■ パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社について＜ (リンク ») ＞
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は、パーソルグループの「ITOセグメント」中核会社として、ITにおける開発から運用、テクニカルサポート等を提供するほか、事業課題に応じたビジネスプロセスのアウトソーシングや、コンサルティングを実施しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ（IBS）からパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL（パーソル）」について＜ (リンク ») ＞
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長 ：長井 利仁 以下「パーソルプロセス&テクノロジー」）は、視聴者の購買意欲の向上やイベントへの集客向上が可能となるパーソナライズド動画サービス「personalize me（パーソナライズミー）」とFacebook（フェイスブック）広告を連携させることで、Facebook上で1to1の動画広告配信の実現が可能となる国内初のFacebook広告連携機能の本格提供を開始することをお知らせいたします
■ Facebookへの配信にプラス、セグメント設定を活用した動画生成でより最適な動画を配信
従来の「personalize me」は、生成した動画の配信チャネルはユーザーのメールアドレスのみとなっていましたが、「personalize me」とFacebook広告の連携によりFacebook上での動画配信が可能となります。
本連携により、地域、エリア、年齢、性別、家族構成、興味関心など、Facebookの精度の高いセグメント設定が可能になることに加え、セグメント設定を元に動画を生成することで、より最適な1to1の動画配信の実現を可能にいたします。
■ personalize meの画面上で設定から配信まで行えることで担当者の工数削減が可能に
Facebook広告連携機能は、Facebookのビジネスアカウントを取得後、「personalize me」の画面上でFacebookアカウントにログインするだけでご利用いただけます。これから「personalize me」を導入いただくお客様も、既に「personalize me」を導入いただいているお客様も、簡単に連携機能をご利用いただくことが可能です。
また、動画生成やセグメント設定、配信設定等の全て作業を「personalize me」上で行うことができるため、マーケティング担当者の工数の削減にもつながります。
本連携により、ユーザー数の多いFacebook広告というチャネルが加わることで、よりお客様に閲覧いただける可能性も高まり、また、Facebookのセグメント設定の活用により、興味・関心を引き立てる更なる購買意欲の向上や新規加入、契約促進、イベントへの参加促進につなげることが可能になります。
「personalize me」は、今後もより多くのお客様にご利用いただけるよう、サービス連携や機能拡張を行ってまいります。
■「personalize me（パーソナライズミー）」について＜ (リンク ») ＞
パーソルプロセス&テクノロジーが開発・提供するパーソナライズド動画サービスです。企業の商品やサービスの訴求、購買促進、新規加入、契約促進、休眠顧客の掘り起こし、キャンペーンのお知らせ、イベントやセミナーへの参加促進など、顧客一人ひとりのニーズに合わせた動画を作成し、メールを配信するツールです。お客様の名前や好み、Webサイト上での行動に沿ったメッセージを投げかけることで、「僕だけの」「私のための」などの個人を意識させることができ、顧客の興味・関心を持たせることができます。それにより購入の後押しなど、CV（コンバージョン）(※3)の向上が可能となります。
（※3）CV（コンバージョン）とは、Webサイトの成果のことで、BtoBのサイトでは「資料請求」、通販サイトなら購買、採用サイトはエントリーボタンをクリックした数のこと
■ パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社について＜ (リンク ») ＞
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は、パーソルグループの「ITOセグメント」中核会社として、ITにおける開発から運用、テクニカルサポート等を提供するほか、事業課題に応じたビジネスプロセスのアウトソーシングや、コンサルティングを実施しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ（IBS）からパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL（パーソル）」について＜ (リンク ») ＞
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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