「リージャス熊本下通ビジネスセンター」を2017年12月に開設

リージャス・グループ 2017年10月31日

From PR TIMES

今年4月に開業した商業施設「COCOSA」併設の新築ビルにオープン

世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ(日本法人:東京都新宿区、日本代表: 西岡 真吾)は、熊本・下通エリアに「リージャス熊本下通ビジネスセンター」を2017年12月に開設いたします。「リージャス熊本下通ビジネスセンター」は、リージャスが提供するビジネスセンターとしては、2016年3月に開設した「オープンオフィス 熊本銀座通り」に続き、熊本県内で2拠点目となります。

熊本・下通エリアは、熊本市役所など官公庁施設のほか、大手金融機関や大手企業の熊本オフィスなどが集積するビジネスエリアとしての一面に加え、熊本県内きっての商業エリアとして、多くの商業施設や大型観光ホテルが立ち並ぶ、熊本のビジネス・商業の中心地です。

今回開設する「リージャス熊本下通ビジネスセンター」は、今年4月に開業したばかりの商業施設「COCOSA」が入居する下通NSビルのオフィスフロア6階に位置します。周辺に大手企業の熊本支社や営業所が多いため、地元企業のみならず、新たに熊本進出を検討している企業の拠点としても最適です。また、商業施設併設のビル内に立地しているため、士業やコンサルティング業、人材派遣会社など、お客様をオフィスに招く業態の方も、お客様にご案内しやすく、安心してご利用いただけます。

リージャス・グループ日本代表の西岡真吾は、「熊本県内で2拠点目となる『リージャス熊本下通ビジネスセンター』を開設できることを大変嬉しく思います。このたびの新拠点は、熊本のビジネス・商業の中心地という抜群のロケーションであるだけでなく、今年竣工したばかりのビル内に開業するため、オフィス内・共有部分ともに最新設備が整う、快適な環境となっています。また、昨年3月に開設した『オープンオフィス 熊本銀座通り』も、地元企業のみならず、全国から非常に多くのお問い合わせをいただいており、今年12月に3フロア増床が決定するなど、熊本県内のオフィス需要はさらに拡大することが見込まれます。リージャスでは、今後もお客様のニーズにお応えすべく、積極的に拠点を展開し、熊本経済の発展に向けて貢献していきたいと考えております」と述べています。

リージャス熊本下通ビジネスセンター 概要
・開設日: 2017年12月
・住 所: 熊本県熊本市中央区下通1-3-8 下通NSビル 6階
・最寄駅: JR 「熊本」駅から車で約15分
熊本市電 「熊本城・市役所前」電停から徒歩2分
熊本市電 「通町筋」電停から徒歩2分
・総面積: 372平米
・オフィス部屋数: 42室
・ワークステーション(席)数: 85席
・会議室数: 1室
・インターネット環境: 高速インターネット、WiFi
・ホームページ:  (リンク »)
※2017年10月現在の情報です。上記概要については変更する可能性がございます。

リージャス・グループについて
リージャス・グループは柔軟なワークスペースを提供する世界最大の企業で、そのネットワークは世界100カ国以上1,000都市超える地域、3,000拠点に及びます。会員数は230万人で、業界で成功を収める大小様々な企業や起業家の方々にご利用いただいています。
リージャスでは、多彩なオフィスプラン、近年需要が高まるモバイルワークやバーチャルオフィス、障害復旧サービスの提供を通じ、予算やワークスタイルに合わせて仕事を行うことができます。
リージャスは1989年にベルギーのブリュッセルで創設され、スイスに本社を置き、ロンドン証券取引所(LSE:RGU)に上場しています。詳細については、www.regus.comをご覧ください。

日本におけるリージャス・グループ
リージャス・グループは、高品質な「リージャス」ブランドのビジネスセンターとコンパクトな「オープンオフィス」ブランドのビジネスセンターを日本全国で運営しています。さらに2016年には、プロフェッショナルな人材や成長企業が新しい発想を生み出すためのビジネス スペース「SPACES」も立ち上げ、より多くの皆様に快適なビジネス環境を提供してまいります。現在、全国29都市、114拠点※1にてそれぞれのブランドのレンタルオフィスを多くのお客様の仕事の拠点としてご活用いただいております。
※1オープンが決定している拠点数は全国30都市、117拠点となります。
最新の国内拠点住所情報一覧は (リンク ») を参照下さい。
センターについてのお問い合わせについても、 (リンク ») の送信フォームからお送りください。
リージャスについては、日本のホームページ (リンク ») を参照下さい。公式ホームページは (リンク ») を参照下さい。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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