「人材」「環境」「ソリューション」のエコシステムにより、未来のエクスペリエンスを共創
PwC Japanグループ（グループ代表：木村 浩一郎）は11月22日、東京・大手町にエクスペリエンスセンターを開設しました。企業や社会が抱える課題の解決に向け、デジタル領域で新たなイノベーションを共創する拠点として始動します。
エクスペリエンスセンターは、BXT（Business＝ビジネス、Experience＝エクスペリエンス、Technology＝テクノロジー）のコンセプトを核に、カスタマーエクスペリエンスの分析に基づいて企業のビジネスを再構築し、デジタルテクノロジーによるイノベーションを創出することを目的としています。PwCのデジタルサービスに所属するデザインやデジタルテクノロジーを専門とする「人材」、大企業からスタートアップまで規模や業界の垣根を越えて協働するオープンでフレキシブルな「環境」、斬新なアイデアや専門知識により課題を解決する「ソリューション」で構成されたエコシステムです。
PwCは、フロリダ、フランクフルト、上海など30を超える都市でエクスペリエンスセンターを展開しており、3,000名を超える専門コンサルタントが、グローバルに連携しながらサービスを提供しています。すでに医療、保険、エネルギー、製造など幅広い業界において、デジタル領域でのイノベーション創出を支援した実績を有します。
PwC JapanグループのデジタルサービスをリードするPwCコンサルティング合同会社 パートナーの松永エリック・匡史(まさのぶ)は以下のとおりコメントしています。
「PwCが考えるデジタルとは、単にテクノロジーを意味するのではありません。デジタルとは、新しいクリエイティブな問題解決であり、ユニークな顧客視点に立ったカスタマーエクスペリエンスの構築であり、企業や社会のイノベーションを加速することを意味するのです。デジタルとは、デジタル時代におけるビジネスのあり方を再構築することであり、エクスペリエンスセンターはデジタル時代のイノベーションを実現するためのエコシステムとなるでしょう」
PwC Japanグループは、新たに開設したエクスペリエンスセンターにて、ブランド・マーケティング戦略策定、カスタマーエクスペリエンスのデザイン、デジタルサービスやプロダクトのラピッドプロトタイピング、カタリストによるワークショップなどのサービスを提供します。クリエイティブエージェンシーが得意とする創造性と、コンサルティングファームが担う複雑な課題解決スキルの両輪を兼ね備え、顧客企業のデジタル領域におけるイノベーションをよりスピーディに実現することを目指します。
PwC Japanグループは、監査・コンサルティング・税務などのサービスで培った業界への知見と実績に、エクスペリエンスセンターを通じて提供するデジタル領域でのケイパビリティを加え、企業や社会における課題の解決と、イノベーションの創出を支援します。
エクスペリエンスセンターのサービス概要は以下のとおりです。
■名称
エクスペリエンスセンター
(リンク »)
■所在地
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3大手センタービル1F
■延床面積：776.95平方メートル（235.03 坪）
■サービス内容
カスタマーの心理・行動・ニーズの調査・分析
コンセプトとアイデアのビジュアル化
オフライン・オンライン両方におけるカスタマーエクスペリエンスのデザイン
ブランド・マーケティング戦略立案
E-コマースなどのデジタル戦略立案
プロダクト、サービスプロトタイプの開発
カタリストによるワークショップ など
■サービス対象
デジタル領域におけるイノベーションに取り組む企業、組織
■施設イメージ
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
[画像4: (リンク ») ]
以上
PwCについて www.pwc.com
PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界158カ国に及ぶグローバルネットワークに236,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はwww.pwc.com をご覧ください。
PwC Japanグループについて www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約6,300人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
(C) 2017 PwC. All rights reserved.PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
PwC Japanグループ（グループ代表：木村 浩一郎）は11月22日、東京・大手町にエクスペリエンスセンターを開設しました。企業や社会が抱える課題の解決に向け、デジタル領域で新たなイノベーションを共創する拠点として始動します。
エクスペリエンスセンターは、BXT（Business＝ビジネス、Experience＝エクスペリエンス、Technology＝テクノロジー）のコンセプトを核に、カスタマーエクスペリエンスの分析に基づいて企業のビジネスを再構築し、デジタルテクノロジーによるイノベーションを創出することを目的としています。PwCのデジタルサービスに所属するデザインやデジタルテクノロジーを専門とする「人材」、大企業からスタートアップまで規模や業界の垣根を越えて協働するオープンでフレキシブルな「環境」、斬新なアイデアや専門知識により課題を解決する「ソリューション」で構成されたエコシステムです。
PwCは、フロリダ、フランクフルト、上海など30を超える都市でエクスペリエンスセンターを展開しており、3,000名を超える専門コンサルタントが、グローバルに連携しながらサービスを提供しています。すでに医療、保険、エネルギー、製造など幅広い業界において、デジタル領域でのイノベーション創出を支援した実績を有します。
PwC JapanグループのデジタルサービスをリードするPwCコンサルティング合同会社 パートナーの松永エリック・匡史(まさのぶ)は以下のとおりコメントしています。
「PwCが考えるデジタルとは、単にテクノロジーを意味するのではありません。デジタルとは、新しいクリエイティブな問題解決であり、ユニークな顧客視点に立ったカスタマーエクスペリエンスの構築であり、企業や社会のイノベーションを加速することを意味するのです。デジタルとは、デジタル時代におけるビジネスのあり方を再構築することであり、エクスペリエンスセンターはデジタル時代のイノベーションを実現するためのエコシステムとなるでしょう」
PwC Japanグループは、新たに開設したエクスペリエンスセンターにて、ブランド・マーケティング戦略策定、カスタマーエクスペリエンスのデザイン、デジタルサービスやプロダクトのラピッドプロトタイピング、カタリストによるワークショップなどのサービスを提供します。クリエイティブエージェンシーが得意とする創造性と、コンサルティングファームが担う複雑な課題解決スキルの両輪を兼ね備え、顧客企業のデジタル領域におけるイノベーションをよりスピーディに実現することを目指します。
PwC Japanグループは、監査・コンサルティング・税務などのサービスで培った業界への知見と実績に、エクスペリエンスセンターを通じて提供するデジタル領域でのケイパビリティを加え、企業や社会における課題の解決と、イノベーションの創出を支援します。
エクスペリエンスセンターのサービス概要は以下のとおりです。
■名称
エクスペリエンスセンター
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■所在地
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3大手センタービル1F
■延床面積：776.95平方メートル（235.03 坪）
■サービス内容
カスタマーの心理・行動・ニーズの調査・分析
コンセプトとアイデアのビジュアル化
オフライン・オンライン両方におけるカスタマーエクスペリエンスのデザイン
ブランド・マーケティング戦略立案
E-コマースなどのデジタル戦略立案
プロダクト、サービスプロトタイプの開発
カタリストによるワークショップ など
■サービス対象
デジタル領域におけるイノベーションに取り組む企業、組織
■施設イメージ
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(C) 2017 PwC. All rights reserved.PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.
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