MGMリゾーツ・インターナショナル、2025年大阪での日本万国博覧会の実現に向けて誘致のオフィシャル・パートナーに

MGMリゾーツ・インターナショナル

From: PR TIMES

2017-11-29 15:01

合同会社日本MGMリゾーツ(所在地:東京都千代田区、代表執行役員 兼 社長: ジェイソン・P・ハイランド)は、本日、日本に国際博覧会を誘致するため、「2025日本万国博覧会誘致委員会」のオフィシャル・パートナーとして協賛することを発表しました。

これに際しMGMリゾーツ・インターナショナルの会長 兼 最高経営責任者であるジェームス・J・ムーレンは以下の通り述べています。「大阪は1600年の歴史と伝統と、最先端のテクノロジーが共生する世界でも特別な都市であり、日本、アジア太平洋地域全体において経済と文化の発展を率いるリーダーの役割を担っています。私は、これまで何度も大阪と関西を訪れ、“やってみなはれ”精神の薫陶を受けて参りました。この“やってみなはれ”という商人の気骨こそ、今も昔も関西の活気とチャレンジ精神の源泉だと感じています。だからこそ、この街での万博開催は『OSAKA, KANSAI EXPO 2025』のテーマにも謳われているように、私たち人類の<未来>に比類なき貢献をもたらすものであると確信していします。この素晴らしい取り組みにオフィシャル・スポンサーとして関われることは、MGMリゾーツ・インターナショナルにとって何よりも光栄なことであり、大阪と関西の招致活動を世界中でサポートさせていただきたいと考えています」。

MGMリゾーツ・インターナショナルは、これまでラスベガスのリゾート施設において、毎年春にジャパン・ウィークを設け、日本の春をテーマとした催しや、日本人アーティストの作品などを数多く紹介してきました。2015年の松竹株式会社、パナソニック株式会社、チームラボとのコラボレーションによって実現した歌舞伎のスペクタクル・ショーも、日本の伝統文化と最新のテクノロジー/クリエイティビティを融合させ、MGMリゾーツ・インターナショナルがキュレーターとして世界に向けて紹介した良い例と言えるでしょう。伝統を継承し、最新のテクノロジーと調和させることで新たなものを創出する弊社のアプローチは『OSAKA, KANSAI EXPO 2025』が目指す万博のあり方とも呼応しています。

また、日本MGMリゾーツ、代表執行役員 兼 社長のジェイソン・P・ハイランドは以下の通りコメントしています。「かつて大阪に住み、幾度となく訪問する機会に恵まれた者として、この街は2025年の国際博覧会の開催地として、極めて素晴らしい選択肢だと言えます。きめ細やかなおもてなしの精神と、世界的なハイテク企業を数多く育んできたこの地での万博は、人類に大きな貢献をもたらすことでしょう。この度、弊社がオフィシャル・パートナーとなることを誇りに思います。日本政府と協力し、招致活動を主体的かつ積極的に盛り上げて参りたいと思います」。

MGMリゾーツ・インターナショナルは、大阪、夢洲での万博の誘致活動をサポートし、地域社会や観光産業に資する統合型リゾートの建設を目指します。


MGM リゾーツ・インターナショナルについて
MGMリゾーツ・インターナショナル(NYSE: MGM)は、世界のエンターテインメント企業として、米国ならびにその他の諸外国で、最上級のホテルにカジノ、最先端の会議施設、ショッピング・モールに加え、ライブ音楽・パフォーマンス、バラエティ豊富なレストランにナイトライフといった多岐に渡るエンターテインメントを提供しています。観る・泊まる・遊ぶ・集う ― すべてのシーンにおいて「心躍る」体験を提供するラスベガスで培ったノウハウを通じ、魅惑的な「MGMブランド」の体験を世界中のお客様にお届けしています。 MGMリゾーツ・インターナショナルは、世界で27に及ぶ滞在型リゾート施設を保有・運営しており、現在もその事業規模を拡大中です。アジアでは、マカオにて「MGMコタイ」を来年初旬にオープンする予定です。上海では、海外初となるベラージオ・ブランドのホテルを誕生させるべく取り組んでいます。約8万人に上る世界のMGMリゾーツ・インターナショナル社員は、米経済誌『フォーチュン』より「世界で最も賞賛される企業」の1社として認められたことに誇りを持っています。 詳細は、www.mgmresorts.com 、www.mgmresorts.co.jp をご覧ください。

合同会社 日本MGM リゾーツについて
日本MGMリゾーツは、日本の統合型リゾート市場の参入を目指し、MGMリゾーツ・インターナショナルが日本法人として2014年12 月に設立した会社です。MGMリゾーツは大阪でも同時期に合同会社日本MGMリゾーツ西日本を設立しており、両拠点をベースに社員が活動しています。

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