パーソルテクノロジースタッフが富士通総研と提携し「AIエンジニア育成プログラム」を開始

パーソルホールディングス株式会社 2017年12月01日

From PR TIMES

~技術系社員のスキル向上と長期的なキャリア形成を支援するとともに、企業におけるAI活用への期待に応えるため体制を強化~

総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:瀬野尾 裕、以下パーソルテクノロジースタッフ)は、株式会社富士通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:本庄 滋明、以下富士通総研)と提携し、ビッグデータ解析などの高度なスキルを有するAIエンジニアを育成し就業を支援する「AIエンジニア育成プログラム」を2017年12月1日より開始いたします。技術系社員のスキル向上と長期的なキャリア形成を支援するとともに、企業におけるAI活用への期待に応えられるよう体制の強化を図ります。

■背景: 高まるAI活用への期待と、高度なスキルを有する人材の不足

企業経営や事業活動におけるAI(人工知能)の活用が進む中、AIエンジニアの不足が顕著となっています。特にデータの収集・加工から多角的な分析、仮説検証など、ビッグデータの解析スキルを有する人材は枯渇しており、研修などにより新たに育成する必要性が高まっています。

■概要:富士通総研と提携、高度なスキルを有するAIエンジニアの育成・派遣プログラムを開始

パーソルテクノロジースタッフは富士通総研と提携し、ビッグデータ解析などの高度なスキルを有するAIエンジニアを育成し就業を支援する「AIエンジニア育成プログラム」を2017年12月1日より開始いたします。パーソルテクノロジースタッフの技術系社員に対し、富士通総研が統計や機械学習に関する理論などの座学研修、およびデータ解析ツールや分析結果のドキュメント作成などの実践型研修を6ヵ月間かけて実施。その後、技術系社員は富士通総研にて派遣スタッフとして長期就業し、クライアント企業のAI活用における課題解決に従事します。富士通総研での長期就業後は、様々な派遣先企業でAIエンジニアとして貢献します。

パーソルテクノロジースタッフの技術系社員は、AIに関する専門家の指導のもと高度な言語や技術を習得し、富士通総研で長期的に就業経験を積むことで今後のキャリアアップへつなげることができます。富士通総研はシステム開発経験があり意欲の高い人材を確保し、AIエンジニアとして育成し体制を強化することで、今後さらに拡大が見込まれる企業におけるAI活用への期待に応えることが可能となります。

富士通総研とパーソルテクノロジースタッフは「AIエンジニア育成プログラム」を通じて、技術系社員のスキル向上と長期的なキャリア形成を支援するとともに、企業のAI活用に貢献します。

■「AIエンジニア育成プログラム」について

[表: (リンク ») ]


■株式会社富士通総研について< (リンク ») >

株式会社富士通総研は、お客様の真の経営革新を実現するために、それぞれの企業の様々なフィールドにある課題に対し、解決策を提案する「コンサルティング」、最新の技法とICTを駆使してコンサルティング・サービスの強化を図る「研究開発」、社会・経済・産業の動向を鳥瞰し、未来に向けた政策提言を行う「経済研究」の3分野を備え、これらのシナジーを最大限に発揮してお客様の課題解決に取り組む、わが国でも数少ないシンクタンク/コンサルティング会社です。

■パーソルテクノロジースタッフ株式会社について< (リンク ») >

パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

■「PERSOL(パーソル)」について< (リンク ») >

パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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