アイリッジ テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト 2017年 アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」で393位を受賞

株式会社アイリッジ 2017年12月11日

From PR TIMES

~100%の収益(売上高)成長を記録~

株式会社アイリッジ(本社:東京都港区、代表取締役社長:小田健太郎、以下「アイリッジ」)は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(以下、DTTL)が発表したテクノロジー・メディア・通信(以下、TMT)業界の収益(売上高)に基づく成長率のランキング、 「デロイト 2017年 アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」において、過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率100%を記録し、500位中393位を受賞いたしました。( (リンク ») )

 アジア太平洋地域テクノロジー Fast500は、DTTLが世界3地域(北米・欧州・アジア太平洋地域)で実施するプログラムで、アジア太平洋地域は今年16回目を迎えます。オーストラリア、中国、香港、インド、韓国、ニュージーランド、シンガポール、台湾、そして日本からの、上場・未上場企業を問わず、TMT業界に含まれる企業からの応募をもとに、過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率の上位500社がランキングされ、企業の成長性や成功を知る上でのTMT業界におけるベンチマークの役割を果たしています。プログラムの詳細は、 (リンク ») をご覧ください。

■受賞要因
 「インターネットを通じて、世の中に新しい価値を創り続けていく」という理念のもと、スマートフォンを活用した、企業のマーケティング活動を支援しています。1)O2Oソリューション「popinfo」の提供、2)O2Oアプリの企画・開発、3)O2Oマーケティングの企画・運用支援を行っており、O2Oやスマートフォン向け位置連動型サービスの分野では業界トップクラスの実績があります。
 アイリッジが過去3決算期で収益に基づく成長率100.50%を達成した要因として、以下の外部要因と内部要因が挙げられます。

<外部要因> 
 スマートフォンの保有率は平成28年末には56.8%となり、インターネット利用の中心はPCからモバイルへと変化しています(注1)。それに伴い、企業側のスマートフォンを活用したマーケティングへの取り組みは活発化しており、今後もその傾向は継続するものと考えております。

<内部要因>
 当社の開発・提供するアプリは、企業とユーザーを繋ぐ企業の顔(企業の基幹メディア)に位置付けられます。そのため、アプリの初期開発・リリース後もアプリ内企画や機能追加等を継続的に実施し、企業・ユーザー間のコミュニケーションの活性化を図ることが重要となります。当社では、アプリリリース後も継続して提案や開発等を行うことでO2O支援に取り組んでおり、技術力と企画力を両輪として、ワンストップでサービスを提供できる会社であることが、成長の要因になっております。
 足元では、popinfoやアイリッジの開発するO2Oアプリは、小売・流通業に限らず、金融機関や自治体に採用されるなど、コミュニケーションツールとして、業種を問わずご活用いただいております。popinfoを搭載したスマートフォンアプリの利用ユーザー数(注2)は、平成29年9月に7,000万ユーザーを超え、順調に推移しております。
 今後も、当社の強みである「豊富な実績とノウハウ」、「スマートフォン・マーケティングを行ううえで、企画から開発に至る一貫したサービス提供体制」、「柔軟な開発力」を活かし、O2O事業を進化させるとともに、新規事業・サービスを創出、育成していくことにより、収益基盤を拡大・多様化し、安定した成長を目指してまいります。

(注1)出典:総務省「平成28年通信利用動向調査」
(注2)利用ユーザー数とは、ユーザー数のカウント時点において、プッシュ通知の配信に同意しているユーザー数を指し、アプリごとにカウントしています。

■テクノロジーFast500について
 Fast500は、国際会計事務所組織 デロイト トウシュ トーマツ リミテッドが、TMT業界の急成長企業を、世界3極(アジア太平洋地域、北米地域、EMEA地域)の地域レベルで顕彰するプログラムです。北米地域では1997年から、EMEA地域、アジア太平洋地域では2002年より実施しており、日本は初年度から参加しています。ランキング基準は、過去3決算期(北米地域、EMEA地域は直近4決算期)の収益(売上高)に基づく成長率としています。

■日本テクノロジー Fast50について
 日本テクノロジー Fast50は、国際会計事務所組織 デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのランキングプログラムの日本版であり、TMT業界の企業を過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率で順位付けします。指標を収益成長率としていることにより、企業規模によらない成長性を表わすランキングとなっており、上場・未上場企業に関わらず応募が可能です。対象となる事業領域は、ハードウェア、ソフトウェア、通信、メディア、ライフサイエンス、クリーンテックです。
 日本では2003年から国内のランキングとなるFast50プログラムを開始し、この応募企業は自動的に「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」にエントリーされます。

※本プログラムで開示されている情報について
 Fast50は、集計に当たり正確を期しておりますが、企業からの回答をそのまま集計し反映したものであり、有限責任監査法人トーマツやデロイト トウシュ トーマツ リミテッドは、明示または黙示を問わず、これらの情報の正確性などについて何らかの意見を表明したりまたは内容を保証したりするものではありません。なお、Fast50およびFast500プログラムの詳細については、 (リンク ») よりご覧いただけます。

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