メール無害化・スパムメール対策製品「SPAMSNIPER AG」の新バージョンを提供開始

キヤノンITソリューションズ株式会社

From: PR TIMES

2017-12-14 11:01

~ファイル無害化機能を搭載し、標的型攻撃対策を強化~

キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神森晶久、以下キヤノンITS)は、日本国内における独占販売契約を締結し、2017年2月より販売を開始した、株式会社Jiransoft Japan(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:吳 治泳、以下Jiransoft)のメール無害化・スパムメール対策製品「SPAMSNIPER AG(スパムスナイパー エージー)」の新バージョンを2017年12月14日より提供開始します。新バージョンの「SPAMSNIPER AG Ver4.2」では、メールの添付ファイルに含まれるマクロを除去する「ファイル無害化機能」を搭載しました。



標的型攻撃など新たなサイバー攻撃による被害が後を絶たず、企業におけるメールのセキュリティ対策はいまや必要不可欠です。キヤノンITSとJiransoftが共同で企画した「SPAMSNIPER AG」は、ウイルス・スパムメール対策、誤送信対策に加え、受信メールの添付ファイル削除やHTMLメールのテキスト化を行うメール無害化機能を1つに搭載した統合メールセキュリティ製品です。アプライアンス版、ソフトウェア版、仮想アプライアンス版の3つの形態で提供しているので、一般企業からサービス事業者まで幅広くご利用いただくことが可能です。
「SPAMSNIPER AG Ver4.2」では、高度化、巧妙化する標的型攻撃対策を課題とする企業ニーズに合わせ、メール無害化機能を強化した「ファイル無害化機能」を搭載しました。「ファイル無害化機能」は、受信メールの添付ファイルに含まれるマクロを除去し、感染の可能性があるファイルを無害化します。原本メールへのリンクを付与、テキストメールのURLリンク除去などを追加したことで、より安全なメールの運用が行えます。また、誤送信対策の機能改善として、G Suite環境での分割メールを1通にまとめる機能を追加しました。

<主な新機能および機能改善>
■ファイル無害化
Microsoft Office製品(Word、Excel、PowerPoint)に含まれるマクロとPDFに含まれるJavaScriptを除去し、不正コードが埋め込まれていない安全なファイルとして受信できます。
■原本メールへのリンク付与
受信メール本文のリンクをクリックするだけで、無害化をする前の原本メールを閲覧できます。「SPAMSNIPER AG」へログインせず原本メールの確認ができるため利便性が向上しました。
■テキストメールのURLリンク除去
テキスト形式のメール本文に書かれたURLリンクを除去することができます。ユーザーが誤って危険なWebサイトにアクセスすることを防ぎます。
■G Suite環境での分割メールを1通にまとめる機能
複数宛先宛のメール送信時に、送信者への通知(ZIPパスワード等)を1通にまとめることができます。複数宛先の件数分、送信者に通知が届かないため利便性が向上しました。

<ファイル無害化 動作イメージ>

[画像: (リンク ») ]



[表: (リンク ») ]



キヤノンITSでは他社メールセキュリティ・誤送信対策製品から「SPAMSNIPER AG」への「他社乗り換えキャンペーン」を実施しております。この「他社乗り換えキャンペーン」においてアプライアンス版を製品本体に加え5年間のライセンス・先出しセンドバック保守が付属した「SPAMSNIPER AGキャンペーン版」(¥1,900,000(税別)~)として提供します。キャンペーンは、2018年2月13日弊社受注受付分までとなります。

【他社製品乗り換えキャンペーン】
(リンク »)

キヤノンITSは、これまでセキュリティ事業で培ってきた豊富な知見・ノウハウを軸に、日本国内の企業が直面しているセキュリティ領域の課題・要望を取り入れ、今後も安心・安全なメール環境をユーザーに提案していきます。


<株式会社Jiransoft Japanの概要>
代表取締役社長:吳 治泳 (Oh, Chiyoung)
本社所在地:〒160-0022 東京都新宿区新宿 6-29-20 MATSUDA BLD. 7F
設立:2011年7月
URL: (リンク »)
開発元:Jiran Security Co.,Ltd.( (リンク ») )


※ Excel、PowerPoint は、米国Microsoft Corporation の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。

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●報道関係者のお問い合わせ先:
キヤノンITソリューションズ株式会社
事業推進部 コミュニケーション推進課
03-6701-3603(直通)

●一般の方のお問い合わせ先 :
キヤノンITソリューションズ株式会社
基盤・セキュリティソリューション企画センター
03-6701-3336(直通)
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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