介護人材のメンタルヘルス・介護適性チェックプログラムを提供開始

株式会社メディパス 2018年01月15日

From PR TIMES

― 介護人材の安心採用を可能に ―

株式会社メディパス(東京都品川区西五反田2-29-5 代表取締役 近藤 任)はクラウド型介護動画研修サービス「メディパスアカデミー介護」に介護人材のメンタルヘルス・介護適性チェックプログラムを追加し2018年1月15日に提供を開始いたします。



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あらゆる業界で人手不足が叫ばれる中、介護・福祉分野の人材不足はひときわ深刻です。
介護現場では常に人材を求めており、優秀な人材の確保は急務であるにもかかわらず、人材採用は年々難しくなっています。
一方で、人の命を預かる職種である以上、だれでも構わないというわけにはいきません。
近年、不適格な人材を採用したことで、取り返しのつかない結果を招いたケースが多発し、社会問題化しています。
「せめて介護の仕事にふさわしくない人材を採用の際に見極める客観的な指標があれば・・」
そんな介護現場の声に応えるべく、メディパスでは介護人材の採用時に、応募者のメンタルヘルスや介護適性のチェックを行えるプログラムの提供を開始いたします。

今回提供を開始するプログラムの開発にあたっては、電力会社や大手人材事業会社のメンタル面の採用基準を作ってきた石井 実夏氏(※)の監修により、大手の介護施設50箇所のスタッフ600人のメンタルヘルスや介護スキルに関する調査を実施。そこから得られたデータに基づいて作成した70問のテストを受けることで、被験者の介護スタッフとしての適性を客観的に判定します。
採用前にこのプログラムを実施することで、採用後にメンタル面の問題によって深刻な事態を引き起こすことを未然に防ぐことができます。

なお、このプログラムは、介護の基礎から応用まで、動画コンテンツで学べるクラウド型研修サービス、「メディパスアカデミー介護」の機能の一つとして提供されます。
パソコンやスマートフォンで“いつでもどこでも”学習できるほか、 日本語、英語はもちろんアジア各国の言語に対応しており、既にベトナムの技能実習生送り出し機関や教育機関などでの利用が始まっています。

メディパスアカデミー介護は、今回のチェックプログラムが追加されることによって、介護人材の採用から、採用後の教育まで、幅広く活用することが可能になります。
さらにメディパスでは今後、介護スタッフの学習習熟度の測定や労務管理機能などを追加することで、介護現場の総合的な人材活用プラットフォームとして発展させていく計画です。


(※)石井 実夏
EAPオフィスレジリエンシー代表、臨床心理士

早稲田大学人間科学部卒業。2002年4月より保健同人社勤務、所属員およびその家族を対象に、電話・面接によるカウンセリング、メンタルヘルス・ハラスメント研修、休職者の職場復帰支援等に従事。2004年より心の相談室室長、2006年よりEAP事業部研修・カウンセリングセンター長を経て2010年3月に独立、EAPオフィスレジリエンシー新横浜カウンセリングルームクオーレを開設、現在に至る。研修、セミナー等講師としての実績は250件以上。専門的知識と経験に基づいた内容が受講者の高い満足度を得ている。


■製品名
メディパスアカデミー介護メンタルヘルス・介護適性チェックプログラム

■利用方法
メディパスアカデミー介護のユーザーはだれでも利用可能

■メディパスアカデミー介護の料金体系
・ベーシックプラン
対応言語 :日本語
年間契約料:30,000円/年(税別)
個人使用料:200円/月(税別)
※10ライセンスからのご契約となります。
・多言語オプション
対応言語 :ベトナム語・ミャンマー語・英語・中国語・ロシア語・インドネシア語(対応言語は、順次拡大中)
月額利用料:1言語10,000円/月(税別)

■関連サイトのご案内
メディパスコーポレートサイト
URL: (リンク »)

■株式会社メディパスについて
メディパスは、医療機関・介護事業者の経営・運営支援、医療・介護従事者の転職支援、高齢者向け住まいの相談・紹介、高齢者施設入居者向けのレクリエーション支援等の事業を行っています。
高齢者やご家族、介護者のニーズを把握して適切な医療機関と「つなぐ」、医療機関・介護事業者の活動を「支援する」ことを通じ、高齢者の“生きる”を支える様々な人々から最も信頼される存在を目指し、高齢者の望む医療・介護が、持続的に提供される社会の実現に向けて努力し続けます。

商号株式会社メディパス
設立2008年9月
資本金1億円
代表取締役社長近藤 任
所在地〒141-0031
東京都品川区西五反田2丁目29番5号 日幸五反田ビル7階
TEL03-6417-4066
FAX03-6417-4067
事業内容・ 在宅医療機関向けサービス
・ 介護施設・事業所向けサービス
・ 訪問マッサージ事業
・ 人材紹介サービス
・ 有料老人ホーム紹介サービス

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