BSIジャパン、IoT環境でのセキュリティ対策をサポート「IoT入門トレーニングコース」スタート!

BSIグループジャパン株式会社

From: PR TIMES

2018-01-24 12:30



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 BSIグループジャパン株式会社(東京都港区 代表取締役社長 根本 英雄、以下BSI ジャパン)は、IoT環境でのセキュリティ対策をサポートする「IoT入門トレーニングコース」をスタートいたします。 

 インターネットに接続される機器の数は年々増加しており、総務省が発行する平成29 年版情報通信白書によれば、2020年には家電、防犯機器、自動車、医療機器、事務機器、産業機器など、約300億の様々な「モノ」がインターネットにつながると考えられています。これらの「モノ」が所有する情報がネットワークを介して収集・分析・フィードバックされ、様々な形で活用されることが見込まれています。そのようなモノをインターネット経由で通信させるInternet of Things(IoT)機器はインターネットを含む様々なネットワークと接続すること、プライバシーに関わる機微な情報を外部とやり取りすること、クラウドを活用すること等を前提とし、適切なセキュリティ対策が行われていることが必須となります。

 本コースでは、そもそもIoTとは何か?といった基本的なことから、IoTの活用事例や付加価値を考えるような演習を交えながら学んでいきます。また、経済産業省のIoTセキュリティガイドラインやEU一般データ保護規則(GDPR)など最新のガイドラインや規則もご紹介いたします。今後、IoT環境でのセキュリティ方針や対策を検討していく方の入門コースとしておすすめです。

 BSIジャパンは、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証実績No.1*の認証機関として、セキュリティ分野において審査、及びトレーニングコースなど様々な情報・サービスの提供により、お客様のビジネスに今後も貢献してまいります。
* 出典:一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC) ISMS認証組織数(2018年1月4日現在)

■IoT入門トレーニングコース概要
日時:5月16日(水) 9:30~17:00
受講料:37,900円(税抜)
内容:
IoTとは?
IoTの適用分野
IoTトポロジー
System components
IoTコミュニケーション
インターオペラビリティ(相互運用性)
サイバーセキュリティ
ISMSとの関連について
詳細・申込: (リンク »)

BSI(英国規格協会)とBSIグループジャパン株式会社について
BSI(British Standards Institution:英国規格協会)は、1901年の設立以来、世界初の国家規格協会として、また、ISOの設立メンバーとして活動する規格策定のプロフェッショナルです。現在、180カ国で81,000組織以上のお客様の活動に貢献しています。BSIが開発した多くのBS規格(英国国家規格)は、ISO 9001(品質マネジメントシステム)、ISO 14001(環境マネジメントシステム)、ISO/IEC 27001(情報セキュリティマネジメントシステム)などISO規格の原案として採用されており、その実績は世界随一を誇ります。
BSIグループジャパンは、1999年に設立されたBSIの日本法人です。マネジメントシステム・医療機器の認証サービスとトレーニングコースの提供をメインとし、規格開発のサポートを含め規格に関する幅広いサービスを提供しています。マネジメントシステムの認証サービスに関しては、国内に約60社ある認証機関の中で、最も多くの規格の認証サービスを提供している認証機関の一つであり、数多くの規格の認証件数において国内No.1の実績を誇る、業界をリードする認証機関です。
URL: (リンク »)

BSIは、組織レジリエンス(Organizational Resilience)のグローバルソートリーダーです。組織レジリエンスとは、組織が生き残り繁栄するために、変化や突然の中断に対して、予防し、準備し、そして対応して適応する能力です。これはリスクマネジメントの域を超えて、ビジネスの健全性や成功に対する全体的な視点を意味します。BSIは、110年以上に渡り組織の発展をサポートすることをミッションとしてきました。そして組織レジリエンスのソートリーダーとして、このミッションを今後さらに強固なものとしていきます。
URL: (リンク »)


■お問い合わせ先
BSIグループジャパン株式会社(英国規格協会) マーケティング本部
東京都港区北青山2-12-28 青山ビル5階
TEL: 03-6890-1174 FAX: 03-6890-1181
Email:Japan.Marketing@bsigroup.com

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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