DSM-Niagaが研究開発におけるECORとの協働を発表

DSM株式会社 2018年01月26日

From PR TIMES

パネル材料を100%リサイクル可能に

ライフサイエンスとマテリアルサイエンスのグローバルカンパニーであるRoyal DSM社は、DSM-NiagaとECORが研究開発において協働を開始することを発表しました。この協働は、建築、家具、室内装飾、ディスプレイなどの産業で使用されるパーティークルボード、MDFと呼ばれる中密度繊維板やその他のパネル材料を100%リサイクル可能にし、より健康的な製品の開発を目的とするものです。オランダのVenloに研究開発施設を持つECORはパネル材の資源循環に関する技術を提供します。



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インテリアや建築産業から発生する廃棄物の山を目にすれば、リサイクル可能な製品設計が必要不可欠であることがわかります。ECORとDSM-Niagaの両社は、同じ製品へと完全にリサイクルできるよう製品の再設計(リデザイン)を進めてきています。MDFやパーティークルボードで作られた製品のほとんどは、材料と成分構成が資源循環できない状態であり、これは技術的かつ経済的に可能なリサイクルの実現にとって最大の課題となっています。ECORとDSM-Niagaの両社は、より健康的でリサイクル可能な製品を目指してこの複雑な課題に取り組みます。

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ECOR-NOBLE Environmental BeneluxのCEOであるEric Logtens氏は次のように述べています。「今までのような考え、例えばテーブルトップのような製品が寿命を迎えたときに、焼却処分あるいは廃棄するしかないという製品はやめるべきです。ECORとNiagaの技術を連携させることによって、製品の主要な材料をリサイクルされた成分で作ることができ、使用後はまた完全にリサイクルできるようになります。」

DSM-Niagaの最高技術責任者Chris Reutelingsperger氏は、次のように述べています。「ECORとNiagaが協力することで、廃棄物は宝の山となります。工業デザイナーたちが我々に美しい製品を作り出すためのアイデアを要求し、我々にNiaga(R)技術がより広範な製品に使えるようチャレンジしてきてくれることを願ってやみません。」
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ここ数か月に亘り、ECORとDSM-Niagaは互いの技術を組み合わせることによる協働を模索してきました。ECORの技術は、水、圧力、熱だけで天然繊維から材料を作り出すことができます。DSM-Niagaは、はがし易い接着剤 (可逆性接着剤)を使用して製品を製造します。この接着剤は、異なる材料の層を容易に分離できるようにし、完全な再生と価値あるリサイクルを可能にします。この2つの技術を組み合わせ、家具やディスプレイなどの幅広い製品用途で試験されています。こうした初期段階の結果により、さらなる用途が調査されており、新しい、完全にリサイクル可能な製品が生まれると期待されています。

組み合わせられた技術は、材料の安全性、品質、そしてリサイクル性を妥協することなく、MDFとパーティークルボードで製造されたあらゆる製品を完全にリサイクル可能にする代替手段を提供します。両社の共通の目的は、このような製造プロセスを地域の企業に提供し、地域の廃棄物問題を解決し、地域経済を地球規模で活性化することです。


ECOR社について
ECORは、循環経済への取り組みを支援します。NOBLE Environmental Technologies CorporationはECORテクノロジーを開発しました。これは廃棄物を製品にリサイクルするプロセスであり、高性能で持続可能な、また健康面で優しい材料を実現させるものです。廃棄物資源から始まって製品が寿命を終えたときにリサイクルを可能にする循環経済の原則を独自の手法で可能にします。ECORは、地域で収集された都市ごみ、農業廃棄物、プロセス廃棄物といった材料から100%リサイクルされたセルロース繊維を作り出し、また毒物、VOCをまったく含まず、C2C認証を取得しています。ECORは、水、圧力、熱だけを用いて作られ、しかも高度な設計、優れた性能、そしてさまざまな用途の設計を可能にするものです。
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DSM-Niaga社について
DSM-Niaga社は、Niaga社とDSMによって2014年に設立されたジョイントベンチャーです。毎日使う身の回りの品を、製品の品質や価格は妥協せず、再資源化を念頭に置いた素材構成で製品設計し、複雑な手順を踏むことなく100%再資源化を可能にしていくことを使命としています。Niaga(R)技術による最初の製品はカーペットであり、今後、様々な製品に活用展開していく予定です。
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* 本リリースは 2017 年 12 月 20 日に DSM 社から発表されたプレスリリースを抄訳したものです。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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