<UR都市機構の情報誌『UR PRESS』最新号>巻頭インタビュー:タレント「関根 勤」さんが登場!特集:おいしい団地 元気な団地へ行ってみよう!

UR都市機構 2018年02月01日

From PR TIMES

独立行政法人都市再生機構(UR都市機構)は、1月31日(水)、情報誌『UR PRESS(ユーアールプレス)』最新号を発行しました。最新号の『UR PRESS Vol.52』は、URの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。




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最新号の巻頭インタビューは、タレントの関根 勤さん。

人気テレビ番組の「しろうとコメディアン道場」で初代チャンピオンとなり、芸能界入りしてから44年。第一線で活躍を続けるタレントの関根勤さんは、娘の麻里さんの子育てを振り返り、「子育ての極意は『笑い』と『共感』。それはコミュニケーションの極意でもありますね」と語ります。関根さんの元気の秘密を探りました。


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今号の特集は“おいしい団地 元気な団地へ行ってみよう!”

団地に住む人々の生活を支えるおなじみの商店街。昭和レトロな懐かしいお店が並んでいますが、その中に、団地の外からもお客さんがやってくる人気を誇るお店があります。地元マスコミに紹介されたり、お昼時には行列ができる店も。今号では、そんな「おいしい団地」の知られざる名店を関東、中部、関西、九州から16店紹介しています。多彩な食の数々を誌面でご堪能ください。

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特集後半では埼玉県三郷市にある「みさと団地」を取り上げました。新三郷駅から徒歩圏内のみさと団地は若い子育て世代にも人気があり、商店街には多世代を支援するサービスが充実、商店も多彩にそろっています。そんな元気な団地の素顔に迫りました。

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パソコンやスマートフォンからご覧いただける「オンライン版」では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、「WEBオリジナルコンテンツ」も掲載しています。

★「UR PRESS」オンライン版  (リンク »)


最新号の内容

【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ3.
「季節と義務感」角田光代(直木賞作家)

【Special Interview】未来を照らす15.
関根 勤さん(タレント)
子育てで大切なのは「笑い」と「共感」
コミュニケーションの極意でもありますね

【特集】おいしい団地、元気な団地へ行ってみよう!
●団地ごはん特集
学生が運営するコミュニティーカフェ「Cafeここたの」(国立富士見台団地)、ヘルシー&スパイシーで人気の「soup curry鳩時計」(車返団地)など関東、中部、関西、九州の団地にあるおいしいお店、人気のお店16店を紹介

●元気なみさと団地に行ってみた!
URで二番目に大きな団地の「元気」の秘密

【連載企画】
●URのまちづくり最前線6.
二葉の里土地区画整理事業、関連公共施設整備(広島県広島市)
生まれ変わった広島駅周辺が新たなにぎわいのまちになる

●URのまち あのまち・このまち・歩いてみよう!
その13. 大泉学園駅周辺(東京都練馬区)

●復興の「今」を見に来て!12.
「オール女川」パワーで親睦を深め、復興に励む!(宮城県女川町)


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節目の日を迎え新たな生活のステージへ(岩手県大槌町) 


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●ベランダで楽しむ四季の寄せ植え3. 黒田健太郎
壁掛けで楽しむ白いビオラとシルバーの葉物

●防災グッズの新常識3. 高荷智也
避難所へ行かない「在宅避難」の準備

●男子弁当のススメ!7. 相田幸二 カキわっぱ弁当

プレゼント付きクロスワードパズル/UR INFORMATION


■『UR PRESS』について

UR都市機構が発行する情報誌。編集協力を(株)新潮社が行っています。URの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。

「UR PRESS」オンライン版: (リンク »)


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■UR都市機構について

2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「UR賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、UR都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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