マネックス証券、オリジナルプログラム「ゼロETF」が大好評

～開始から1年で残高10億円、保有口座数1,000口座を突破～



マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）はこのほど、2017年2月27日より開始した「米国ETF売買手数料実質無料プログラム（以下、「ゼロETF」）」の対象銘柄の残高合計が10億円、保有口座数が1,000口座を突破したことをお知らせいたします。

「ゼロETF」は、米国ETFの株式売買委託手数料を実質無料（※1）にする、国内唯一のプログラムです。「個人投資家の皆様に低コストで質の高い資産形成を行なっていただける環境を届けたい」という想いで、約1年前に提供を開始しました。売買コストをかけない長期的な資産形成のプログラムとしてお客様より高い評価を得ており、対象銘柄の合計残高と保有口座数は、開始から1年弱で3倍超となりました。

■ゼロETF対象銘柄の合計残高と保有口座数の推移

[画像: (リンク ») ]


※残高合計は2018年2月1日（木）に10億円を、保有口座数は2018年2月7日（水）に1,000口座を突破しました。数値はすべて受渡日ベースであり、米ドル/円の為替レートは2018年1月30日（火）のマネックス証券での評価レートです。

マネックス証券の米国株取引サービスは、業界（※2）最安水準の手数料体系であり、主要オンライン証券（※3）においては最多の取り扱い銘柄数を米国株スマートフォンアプリで唯一提供する、優良なサービス水準を誇っております。

「ゼロETF」は、国内の他の証券会社にはない、マネックス証券独自のサービスであり、お客様が米国株取引を行う際の有用なプログラムです。対象ETFは2月23日（金）時点で30銘柄であり、売買手数料の実質無料に加え、以下に代表される保有者だけの特典も用意しております。
（１）会場型セミナーへの保有者の優先招待（不定期）
（２）ジェレミー・シーゲル教授のマーケットコメンタリーの閲読（週次）
（３）「ゼロETF」を利用したモデルポートフォリオの情報提供（四半期）

なお、2月1日（木）からは、「ゼロETF」の新たな対象銘柄として、以下2銘柄の取扱いを開始しております。
中国をはじめとする新興国の、国営企業を除いた企業に投資するETFとなります。
（１）ウィズダムツリー 中国ニューエコノミーファンド（ティッカーシンボル：CXSE 連動指数：ウィズダム
　　　ツリー・チャイナ・エックスステートオウンド・エンタープライズ・インデックス）
（２）ウィズダムツリー 新興国株ニューエコノミーファンド（ティッカーシンボル：XSOE 連動指数：
　　　ウィズダムツリー・エマージング・マーケット・エックスステートオウンド・エンタープライズ・
　　　インデックス）

今後も、マネックス証券は、米国株取引サービスを始め様々なサービスの改善を行ってまいります。

詳細はマネックス証券ウェブサイト（ (リンク ») ）をご覧ください。

※1 取引を行った日の翌月末までに、売買手数料（税抜）を全額米ドルで外国株取引口座へキャッシュバック
　　いたします。売却時のみ発生する現地取引費用「SecFee」は、キャッシュバックの対象外です。
※2 業界とは、米国株の取扱いがあり、オンラインでの取引が可能な証券会社（SBI証券、楽天証券、野村證券、
　　三菱UFJモルガンスタンレー証券、楽天証券、マネックス証券）をいいます。2018年2月23日現在。
※3 主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。　　　（松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません）2018年2月23日（金）現在。

以 上

【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)