認定SEOコンサルタント養成スクール4月期を東京・大阪で開講!ダウンロード学習コースは自宅や職場での学習も可能

一般社団法人全日本SEO協会

From: PR TIMES

2018-03-01 12:01

第一線で活躍するSEOコンサルティングのプロフェッショナルを養成するスクールが生徒募集を開始

SEO教育事業を行う一般社団法人全日本SEO協会(所在地:東京都港区、代表理事:鈴木 将司)は、SEOコンサルティングのプロフェッショナルを養成するスクールを東京校、大阪校で4月より開講します。さらに自宅でも学べるダウンロード学習コースの申し込みも同時受付を開始します。



[画像1: (リンク ») ]

■背景
Webサイトによる集客が一般化する中、SEO(検索エンジン最適化)が近年、企業の低コストでの新規客獲得手段として注目されるようになりました。
しかし、SEOはこれまで外部リンクを増やすことにより検索順位を上げるという外部対策偏重が続いてきましたが、Googleが検索順位決定方式を変更した結果、外部リンクを増やすだけでは検索順位は上がらなくなりました。
これにより多くのSEO実施企業が手詰まり感を抱くようになりSEOの効果に限界を感じる企業が増えました。
そうした中、着実に検索順位を上げる手法として近年定着化しつつあるのがサイトの内部対策に力を入れてサイトの価値を高めるという内部対策重視、コンテンツ重視のSEO技術です。


■認定SEOコンサルタント養成スクールの目的
近年ニーズが高まっている「サイトの価値を高めるという内部対策重視のSEO技術」を習得するためのスクールが認定SEOコンサルタント養成スクールです。
サイト内にユーザーにとって有益なコンテンツを具体的にどのように増やすのか、Googleに高く評価される内部施策は何かをクライアント企業にコンサルティングを通じて説明、提案するスキルを学ぶことができます。

さらには近年注目されているFacebook、Twitter、Instagramなどのソーシャルメディアを活用した外部対策を最新の事例を見ながら学ぶカリキュラムを充実させました。上位表示に有効な内部対策と外部対策を学んだ後は、クライアントを動かすコンサルティング技術を学習する実践的なカリキュラム内容になっています。

最新の内部対策・外部対策・コンサルティング技術を学ぶことにより、SEOコンサルティングを必要とする企業の集客増に貢献するためのスキルを獲得できます。


■スクールの沿革
認定SEOコンサルタント養成スクールは2010年に開講され創立8周年を迎えました。これまで全国から200名以上の生徒が入学、卒業しSEOの最前線で活躍しています。
前期からは自宅で動画とテキストを見ながら学べる「ダウンロード学習コース」を追加しました。
[画像2: (リンク ») ]


■スクールのカリキュラムについて
誰もが利用できる日本一のSEOコンサルタント養成機関を目指すために講師であり現役のSEOコンサルタントである鈴木将司が日頃のクライアント企業とのコンサルティング経験から導き出したSEO技術とコンサルティング技術をまとめて独自カリキュラムを作成しました。
変化の激しいSEOの世界において最新の情報をこの独自カリキュラムに取り込むため毎年海外で開催されるSEO技術のカンファレンスに出席し発見した新ノウハウを常に追加し、アップデートしたものになっています。
東京校と大阪校の通学講座は、4月より3ヶ月間実施します。自宅で動画とテキストを見るだけで学べるダウンロード学習コースは3月1日(木)から申込み可能です。

●確かなSEO技術を学びたい…
●社内でSEO担当者として活躍したい…
●SEOコンサルティング事業を始め、成功させたい…

認定SEOコンサルタント養成スクールは上記に当てはまる方をサポートできる内容になっています。


■『認定SEOコンサルタント養成スクール』の概要
スクール名: 認定SEOコンサルタント養成スクール
主催・運営: 一般社団法人全日本SEO協会
実施日 : 2018年4月3日(火)より順次各地で開催
実施エリア: 東京・大阪
実施形態 : 通学コース、またはダウンロード学習コース
受講料 : 東京校・大阪校通学コース 150,000円
ダウンロード学習学習コース 150,000円
公式サイト: (リンク »)


■協会概要
名称 : 一般社団法人全日本SEO協会
所在地 : 東京本部
〒105-0003 東京都港区西新橋1丁目11-1 丸万1号館7階
大阪本部
〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田1-1-3
大阪駅前第三ビル15階 1号
代表 : 代表理事 鈴木 将司
活動内容: SEO教育事業とSEO技術情報の提供。
URL : (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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