～ 株価の大幅下落に約75％の個人投資家が投資方針を変えず冷静に判断 ～
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、2018 年3 月2 日～5 日にインターネットを通じて、マネックス証券に口座をお持ちのお客様向けにアンケート調査（回答数754 件）を実施しました。
今回、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、2 月の相場急変動時の投資方針について個人投資家の行動および仮想通貨について特別調査を行いました。
米国のインフレ加速期待やそれに伴う金融引き締めの加速懸念がきっかけとなり、2018年2 月は世界的に株価が大幅な調整基調となりました。このようなマーケット環境の中、個人投資家がとった投資行動について興味深い調査結果が得られました。
【調査結果概要】
特別調査 2 月の相場急変動時の投資方針について
「相場急変時、個人投資家はどのように行動したのか」
「投資方針を変更していない」という回答が約75%を占め、「投資方針を変更した」と
回答した個人投資家は約25%でした。
投資方針を変更した投資家のうちリスク資産への投資を増やした投資家は約37%、減ら
した投資家は約63%となりました。
（マネックス証券コメント）
株価の大幅下落にもかかわらず、大多数の個人投資家が投資方針を変えず、冷静に判断
していることが分かります。また、投資方針を変更した投資家の半数以上は、相場急変を
受けリスク資産への投資を減らしました。
[画像1: (リンク ») ]
「仮想通貨への投資と興味」
仮想通貨に投資している個人投資家の割合は8.4%と前回調査（2017 年11 月～2017 年12月実施）の4.9%から高まり、これまでの調査の中で最も高い比率となりました。
（マネックス証券コメント）
各種の仮想通貨が一時的に大幅に値上がりし、メディアでの報道が大きく増えたことが仮想通貨に投資する個人投資家の割合を増加させた可能性があると考えています。
[画像2: (リンク ») ]
定例調査 個人投資家の相場観について
今後3 ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場に対する個人投資家の見通しは、前回調査から日本株DI（※）が16 ポイント低下、米国株DI が41 ポイント低下、中国株DI が4 ポイント低下と各DI が揃って低下しました。
日本株DI：17（今回、2018 年3 月）、-16 ポイント ← 33（前回、2017 年12 月）
米国株DI：5（今回、2018 年3 月）、-41 ポイント ← 46（前回、2017 年12 月）
中国株DI：-13（今回、2018 年3 月）、-4 ポイント ← -9（前回、2017 年12 月）
（マネックス証券コメント）
米国株が急落したことに加えてFRB（米連邦準備制度理事会）が着実に利上げを実施する方針を示しているほか、トランプ米大統領が鉄鋼やアルミの関税を大幅に高める方針を示すなど米国経済を巡る不透明感が高まったことが特に米国株DI を引き下げた要因として考えています。
[画像3: (リンク ») ]
（※）DI：DIとは、相場が「上昇すると思う」回答した割合(%)から「下落すると思う」と回答した割合（％）を引いたポイントです。
DIがプラスとは、「上昇すると思う」と回答した割合が高く、DIがマイナスとは、下落すると思うと回答した
割合が高いことを示します。
総括（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋裕）
米国のインフレ加速期待やそれに伴う金融引き締めの加速懸念がきっかけとなり、2018年2月は世界的に株価が大幅な調整基調となりました。
昨年秋頃から米国で大型減税の実施期待が高まり米国株はほぼ一本調子で上昇していたほか、日本株も衆議院総選挙の実施がきっかけとなり米国株の上昇も重なって大きく上昇していました。今回の株価調整はこれらの大幅上昇の反動という面も大きいと考えています。
調査結果の詳細は下記をご参照ください。
(リンク »)
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。
詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、2018 年3 月2 日～5 日にインターネットを通じて、マネックス証券に口座をお持ちのお客様向けにアンケート調査（回答数754 件）を実施しました。
今回、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、2 月の相場急変動時の投資方針について個人投資家の行動および仮想通貨について特別調査を行いました。
米国のインフレ加速期待やそれに伴う金融引き締めの加速懸念がきっかけとなり、2018年2 月は世界的に株価が大幅な調整基調となりました。このようなマーケット環境の中、個人投資家がとった投資行動について興味深い調査結果が得られました。
【調査結果概要】
特別調査 2 月の相場急変動時の投資方針について
「相場急変時、個人投資家はどのように行動したのか」
「投資方針を変更していない」という回答が約75%を占め、「投資方針を変更した」と
回答した個人投資家は約25%でした。
投資方針を変更した投資家のうちリスク資産への投資を増やした投資家は約37%、減ら
した投資家は約63%となりました。
（マネックス証券コメント）
株価の大幅下落にもかかわらず、大多数の個人投資家が投資方針を変えず、冷静に判断
していることが分かります。また、投資方針を変更した投資家の半数以上は、相場急変を
受けリスク資産への投資を減らしました。
[画像1: (リンク ») ]
「仮想通貨への投資と興味」
仮想通貨に投資している個人投資家の割合は8.4%と前回調査（2017 年11 月～2017 年12月実施）の4.9%から高まり、これまでの調査の中で最も高い比率となりました。
（マネックス証券コメント）
各種の仮想通貨が一時的に大幅に値上がりし、メディアでの報道が大きく増えたことが仮想通貨に投資する個人投資家の割合を増加させた可能性があると考えています。
[画像2: (リンク ») ]
定例調査 個人投資家の相場観について
今後3 ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場に対する個人投資家の見通しは、前回調査から日本株DI（※）が16 ポイント低下、米国株DI が41 ポイント低下、中国株DI が4 ポイント低下と各DI が揃って低下しました。
日本株DI：17（今回、2018 年3 月）、-16 ポイント ← 33（前回、2017 年12 月）
米国株DI：5（今回、2018 年3 月）、-41 ポイント ← 46（前回、2017 年12 月）
中国株DI：-13（今回、2018 年3 月）、-4 ポイント ← -9（前回、2017 年12 月）
（マネックス証券コメント）
米国株が急落したことに加えてFRB（米連邦準備制度理事会）が着実に利上げを実施する方針を示しているほか、トランプ米大統領が鉄鋼やアルミの関税を大幅に高める方針を示すなど米国経済を巡る不透明感が高まったことが特に米国株DI を引き下げた要因として考えています。
[画像3: (リンク ») ]
（※）DI：DIとは、相場が「上昇すると思う」回答した割合(%)から「下落すると思う」と回答した割合（％）を引いたポイントです。
DIがプラスとは、「上昇すると思う」と回答した割合が高く、DIがマイナスとは、下落すると思うと回答した
割合が高いことを示します。
総括（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋裕）
米国のインフレ加速期待やそれに伴う金融引き締めの加速懸念がきっかけとなり、2018年2月は世界的に株価が大幅な調整基調となりました。
昨年秋頃から米国で大型減税の実施期待が高まり米国株はほぼ一本調子で上昇していたほか、日本株も衆議院総選挙の実施がきっかけとなり米国株の上昇も重なって大きく上昇していました。今回の株価調整はこれらの大幅上昇の反動という面も大きいと考えています。
調査結果の詳細は下記をご参照ください。
(リンク »)
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。
詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
