オプトグループ、デジタルマーケター人材の開発研究機関「OPT HR Development センター」を設立

株式会社オプトホールディング

From: PR TIMES

2018-03-16 10:01

~グループ共同で研修プログラムを開発、育成ナレッジは企業へも販売~

株式会社オプトホールディング (本社:東京都千代田区、 代表取締役社長 グループCEO:鉢嶺 登)は、デジタルに特化したマーケター人材の開発研究機関「OPT HR Development センター」を設立いたしました。センター長には株式会社オプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:金澤 大輔)の経営企画、マーケティングコンサルティング事業を管掌する掛谷章往が就任いたします。



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■概要
テクノロジーの進化や消費者行動の変化により、多くの企業はマーケティング変革に迫られ、デジタル技術やデジタルメディアの活用がマーケターに必須の能力となりつつあります。しかし変化のスピードが速いダイナミックな環境下においては、企業がマーケティングへのデジタル活用能力を獲得することは容易ではありません。変化に柔軟なマーケター人材の育成を企業単体で対応することは、情報の量や情報鮮度の問題があり難しいのが現状です。

オプトグループでは、デジタルに特化したマーケティング専門会社を複数社有しており、大手企業から地方・中小企業、ベンチャー企業のマーケティングのデジタル化支援をしてきました。自社人材だけでなく、クライアント企業においてもデジタルに強みを持つマーケターを育成してきた実績があります。

OPT HR Development センターでは、オプトグループが有する人材育成に関するプログラムを集約し、ITのマーケティング活用ならびにビジネス活用能力を体系的且つ実践的に習得できるよう整備します。それらをグループ横断のナレッジマネジメントシステムとして社内教育に活用することで、人材育成の速度向上や効率化を実現します。またナレッジをベースとすることにより、社員においてもさらに高度で幅広い能力が獲得でき、企業により良いサービスを提供していくことが可能になります。
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具体的には、教材を含む研修プログラム開発ならびに講師の育成、シミュレーションゲーム等で実務を体験できるトレーニング環境の整備、マーケティング・サイエンスやニューロマーケティング研究機関との産学連携事例の創出、マーケターに特化した人的資本ROIの計測方法の整備などを行います。

また、OPT HR Development センターで整備したプロセスや仕組みは、随時外部への販売も予定しており、マーケティングだけでない企業全体のデジタルシフトを支援していきます。


■オプトグループで提供しているサービス
・マーケティングトレーダー育成カリキュラム(エスワンオーインタラクティブ株式会社)
運用広告トレーダーの育成プログラムを通じ、デジタル領域におけるマーケティングのインハウス化を支援。20社超の支援実績あり。
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・マーケティングコンサルティング事業(株式会社オプト)
webプロモーションだけでなく、データやブランドといった企業資産を活用することで事業課題の解決を目指した事業。組織内にCRMコンサルタント、ブランドストラテジスト、データアーキテクトならびにアナリストといったスペシャリストを複数保有しており、戦略設計、ツール導入含むデータ設計、各種施策実行までを担務とし、企業のデジタル化を支援している。

・デジタルマーケティング専門人材育成サービス「ジッセン!」(株式会社サーチライフ)
企業のデジタルマーケティング人材育成において、eラーニングやオフライン研修などの教育コンテンツを掛け合わせ、課題に応じたプランを提供。日本全国900社以上の企業が「ジッセン!」を導入し、専門領域において国内最大級のシェアを誇る。
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・データサイエンス分野の教育研修(株式会社SIGNATE ※4/1設立予定)
データサイエンスに関するクラウドコンペティションのノウハウに基づいた実践的な教育研修を実施。世界最大級のオンライン学習プラットフォームUdemyで公開した「ゼロからはじめるデータ分析」講座はUdemy上最速でベストセラーとなっている実績がある。
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■掛谷章往のご紹介
2006年にオプト入社後、2008年より総合広告代理店へ出向。デジタルマーケティングの事例創出と業務スキーム構築、人材育成に従事。2012年に帰任後は統合マーケティング専門部隊を組成しコンサルティング事業を立ち上げる。2015年よりオプト執行役員に就任。マーケティングコンサルティング事業ならびに経営企画部門を管掌。

【株式会社オプトホールディングについて】
オプトホールディングは自立人材の集合体として、新しい価値を創造するイノベーションカンパニーです。マーケティング事業と投資育成事業を通じ、企業活動のデジタルシフトを進めていきます。社会に必要なあらゆるモノ・コトをデジタル化することで、デジタル産業革命を牽引し次代の繁栄を築いていきます。

■会社概要
設立年月日:1994 年 3 月 4 日
資本金 :76億84百万円(2016年12月末現在)
代表者 :代表取締役社長グループCEO 鉢嶺登
上場区分:東証一部(証券コード2389)
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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