人工知能×アダプティブ・ラーニング!クラウド型学習システム「すらら」導入学習塾数 700 校(※1)突破~大手塾や放課後等デイサービスでの活用が拡大~

株式会社 すららネット 2018年03月19日

From PR TIMES

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦 以下、すららネット)が開発・展開するクラウド型学習システム「すらら」の導入学習塾数が 2018年2月末現在で 700 校を突破し、775校になりました。これは対前年同月比17%の増加率となります。

増加の要因の1つは、地方の中堅・大手学習塾チェーンでの導入が拡大していることが挙げられます。岐阜県大手のリード進学塾や愛知県で64校舎の学習塾を擁する野田塾では、新年度からの「すらら」の活用が決定しています。学習塾業界は、少子化の進展やブラックバイト問題などによる講師の採用難、個別指導業態のコモディティー化などの環境変化により、ICT教材を活用した変革期に入っています。学習塾は、ICTを活用することで、講師の教務品質や講師人数に依存せず手厚い個別指導が実現できるようになります。さらに、これまで進出できなかった過疎地などの未出店エリアへの進出も可能になります。このようにICTを活用した変革の動きは大手や中堅の学習塾において加速しており、近年は単なる教材の問い合わせだけでなく戦略的な相談も増加しています。

また、2つ目の要因は、民間教育の提供者の多様化が進んでいることが挙げられます。従来、学校以外の民間教育の提供者は、学習塾や通信教育、家庭教師などでしたが、近年、「すらら」のようなアダプティブな機能を持ったICT教材の活用により、これまで教科学習サービスを提供していなかった施設や法人が学習サービスの提供を始めたり、異業種の中小企業が参入したりと、新たな動きが活発化しています。たとえば、発達障がい児の療育を行う放課後等デイサービスが「すらら」による学習支援を行う、あるいは英会話スクールが、英語だけでなく、数学(算数)や国語など専門分野以外の指導を開始するなどしています。また、地域に根ざした不動産会社が、遊休スペースを活用して「すらら」による学習支援をスタートする、あるいはIT企業が地域創生事業として地方の古民家を利用して学習塾経営に参入する、といった動きも見られます。アダプティブなICT教材によるこのような教育提供者の多様化の進展も導入校舎数の増加の一因となっています。

すららネットでは、今後も、先端技術を搭載したアダプティブなICT教材により、多様化する教育業界をサポートできるよう、更なるコンテンツの制作、システムの強化や UI の改善、サポート体制の充実に注力してまいります。


※1 導入学習塾数は、学習塾やNPOなど学校を除く契約校舎総数を記載しております

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