米国株取引サービスに、円貨決済機能を導入！

～2018年3月26日より4月30 日まで記念キャンペーンを実施～



　マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は2018年3月26日（月）より、米国株取引サービスに円貨決済機能を導入いたしましたのでお知らせいたします。

　従来、お客様が米国株取引を行うためには、取引の前に日本円から米ドルへの為替振替指示が必要でした。今回、円貨決済機能を導入したことにより、事前に為替振替指示を行わなくても米国株取引が行える（※1）ようになります。
　マネックス証券の米国株取引サービスは、お客様のご注文を24時間受け付けております。この円貨決済機能の導入により、お客様が米国株を取引したいと思われたタイミングで、ストレスなくご注文を行なっていただける環境を実現いたしました。

　また、マネックス証券の米国株取引サービスは、主要オンライン証券（※2）で他社比2倍強の取扱銘柄数、主要オンライン証券唯一の米国株スマートフォンアプリの提供、2018年2月に残高10億円を突破した取引手数料を実質無料とするプログラム「ゼロETF」など、業界最安水準の手数料体系(※3)のみならず、業界トップクラスのサービス内容です。その結果、米国株取引サービスをリニューアルした2012年11月と比較すると米国株取引の約定件数は約5年で27倍に増加しました。

[画像: (リンク ») ]


■記念キャンペーンについて
　米国株取引の円貨決済機能の導入を記念し、「円貨決済機能スタート記念キャンペーン」を実施いたします。

　対象期間：2018年3月26日（月）より2018年4月30 日（月）までの約定
　対 象 者：米国株取引での円貨決済利用者
　内 　 容：期間中の米国株取引の円貨決済時の為替振替手数料（片道1米ドルあたり25銭）を全額キャッシュ
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　注）本キャンペーンについては、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

　マネックス証券は、米国を拠点とする「TradeStation Group,Inc.」（トレードステーショングループ、代表者：John Bartleman、所在地：フロリダ州、事業内容：金融商品取引業、金融関連のシステム開発業を配下にもつ中間持株会社）と連携することで、日本国内のオンライン証券各社とは一線を画す米国株取引サービスを実現しています。
　今後も、マネックス証券は、米国株取引サービスを始め様々な証券サービスで先進的な取り組みを推進してまいります。

詳細はマネックス証券ウェブサイト（ (リンク ») ）をご覧ください。

※1 米国株の取引成立後に購入金額に応じて、お客様の取引口座で、日本円から米ドルへの為替振替を行います。
※2 主要オンライン証券：SBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。　　　（カブドットコム証券、松井証券は米国株の取扱いはありません）2018年3月26日現在。
※3 業界：米国株の取扱いがあり、オンラインでの取引が可能な証券会社のうち、SBI証券、野村證券、三菱UFJ
　　モルガンスタンレー証券、楽天証券、マネックス証券をいいます。2018年3月26日現在。

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【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)