～日本ではAgile活用によるビジネス成長の意識が世界に比べ遅れているという結果に～
CA Technologiesは本日、日本を含む世界15カ国1,279人のIT上級管理者・経営者を対象に実施された「経営幹部への意識調査」（企業のリーダーシップや、最先端のソフトウェア・ツールや手法の導入が収益にどう関係するかを明らかにした調査）の結果を発表しました。
CA Technologies（東京都千代田区、社長：反町 浩一郎）は本日、日本を含む世界15カ国1,279人のIT上級管理者・経営者を対象に実施された「経営幹部への意識調査」（企業のリーダーシップや、最先端のソフトウェア・ツールや手法の導入が収益にどう関係するかを明らかにした調査）の結果を発表しました。
「AgileとDevOpsは企業のビジネスをどのように推進するのか」と題する本調査によると、全社規模で展開されるAgile手法の恩恵を受けている、または受けるであろうという認識、および、Agileでのソフトウェア開発がビジネスの意思決定や新たなビジネス・チャンス創出のカギであるという認識において日本の遅れが明らかになりました。
本調査では、世界の回答者の78%が「全社規模でAgile手法を業務に取り入れることによって恩恵を受けている、または受けるであろうと考えている」と回答したのに対し、日本では63％となり、15ポイントもの開きがありました。また、「Agileでのソフトウェア開発がビジネスの意思決定や新たなビジネス機会の創出のカギである」と考えている回答者も世界では74%だったのに対し、日本では56%にとどまり、Agileがいかにビジネス成長に貢献するかという認識において開きがあることが明らかになりました。
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一方で、世界、日本の回答者の約7割が「AgileとDevOpsの両手法を同時に活用することがビジネスの成長に重要である」と回答し、Agile、DevOpsどちらか一方ではなく両方活用することが重要であるという認識に大きな開きは見られませんでした。また、「経営層がDevOpsのメリットを理解し、必要な投資を支援してくれる」「DevOpsの取組みの有効性を正しく評価するための指標を開発している」という回答者も世界、日本でそれぞれ約7割となり、Agileに比べると企業内におけるDevOpsの重要性の理解が比較的進んでいる結果となりました。
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AgileとDevOpsの効果的導入が企業の成長を高める
今回の調査では、AgileとDevOpsを全面的に採用し、企業活動のさまざまなシーンで効果を生み出している企業を「アジリティに精通した企業（アジリティマスター企業）」と定義しています。今回調査を行った世界の企業全体の上位18%にあたるこれらの企業は、収益・利益成長率を60％も向上させるであろうと予測されています。
人材教育・確保が急務
今後Agile、DevOpsの活用を推進していくうえでの課題として、世界の回答者の多くがAgileの手法に通じた専門家、DevOpsの経験豊富な専門家、およびチーム間での共同プロジェクトの経験がある専門家を見つけることが困難であると回答しました。これは日本の回答者でも同様の傾向にあり、特にチーム間での共同プロジェクトの経験がある専門家を見つけることについては、その数値は10ポイント以上も上回る結果となりました。
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また、調査回答者がAgile、DevOps導入を推進するうえで重要だと考える項目は以下のようなものとなりました。
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CA Technologiesシニア・ディレクタ 古場 達郎
絶えず変化するお客様の需要、ユーザの期待、業界を取り巻く規制の変更、新しいビジネス・チャンスを創出するためにも、企業は企業活動のあらゆる部分を可能な限り柔軟にしなければなりません。そのためには、企業の経営陣は、AgileとDevOpsの自社内への導入促進を、積極的に対応する必要があります。企業が今後生き残っていけるかどうかは、その一点にかかっても過言ではありません。日本はAgileの活用の意識において世界を下回る結果となりました。アジリティーマスター企業に日本企業が後れを取ることがないよう、モダン・ソフトウェア・ファクトリの普及により、日本企業のビジネス成長を支援していきます。
*調査方法
本調査は、CA Technologiesの後援により、2017年7月、市場調査会社Freeform Dynamics社Intelligence Unit部門が世界15カ国（米、ブラジル、英、仏、独、西、伊、スイス、豪、日、中、印、香港、シンガポール、韓国）で実施しました。IT部門と業務部門の管理職以上（エグゼクティブ）1,279人（うち日本は78人）に対して実施したオンライン調査を、業界幹部への電話インタビューでさらに検証しました。Freeform Dynamics社についてはwww.freeformdynamics.comを参照ください。調査方法の詳細は、レポート「How Agile and DevOps Enable Digital Readiness and Transformation（AgileとDevOpsは企業のビジネスをどのように推進するのか）」を参照ください。
参考資料:
・ 調査レポート（英語）: 「How Agile and DevOps Enable Digital Readiness and Transformation」
(リンク »)
・Infographic (リンク »)
Freeform Dynamicsについて
Freeform DynamicsはIT業界アナリスト企業です。調査とインサイトを通じて、ITや業務の専門家が最先端の技術開発をスピードアップし、より適切な情報に基づいた投資判断を下すことができるよう支援しています。当社の詳細ならびに無償の調査レポートへのアクセスについては、 www.freeformdynamics.comをご覧ください。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、< (リンク ») (米CA Technologies)、< (リンク ») (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、 (リンク ») をご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
CA Technologiesは本日、日本を含む世界15カ国1,279人のIT上級管理者・経営者を対象に実施された「経営幹部への意識調査」（企業のリーダーシップや、最先端のソフトウェア・ツールや手法の導入が収益にどう関係するかを明らかにした調査）の結果を発表しました。
CA Technologies（東京都千代田区、社長：反町 浩一郎）は本日、日本を含む世界15カ国1,279人のIT上級管理者・経営者を対象に実施された「経営幹部への意識調査」（企業のリーダーシップや、最先端のソフトウェア・ツールや手法の導入が収益にどう関係するかを明らかにした調査）の結果を発表しました。
「AgileとDevOpsは企業のビジネスをどのように推進するのか」と題する本調査によると、全社規模で展開されるAgile手法の恩恵を受けている、または受けるであろうという認識、および、Agileでのソフトウェア開発がビジネスの意思決定や新たなビジネス・チャンス創出のカギであるという認識において日本の遅れが明らかになりました。
本調査では、世界の回答者の78%が「全社規模でAgile手法を業務に取り入れることによって恩恵を受けている、または受けるであろうと考えている」と回答したのに対し、日本では63％となり、15ポイントもの開きがありました。また、「Agileでのソフトウェア開発がビジネスの意思決定や新たなビジネス機会の創出のカギである」と考えている回答者も世界では74%だったのに対し、日本では56%にとどまり、Agileがいかにビジネス成長に貢献するかという認識において開きがあることが明らかになりました。
[画像1: (リンク ») ]
一方で、世界、日本の回答者の約7割が「AgileとDevOpsの両手法を同時に活用することがビジネスの成長に重要である」と回答し、Agile、DevOpsどちらか一方ではなく両方活用することが重要であるという認識に大きな開きは見られませんでした。また、「経営層がDevOpsのメリットを理解し、必要な投資を支援してくれる」「DevOpsの取組みの有効性を正しく評価するための指標を開発している」という回答者も世界、日本でそれぞれ約7割となり、Agileに比べると企業内におけるDevOpsの重要性の理解が比較的進んでいる結果となりました。
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AgileとDevOpsの効果的導入が企業の成長を高める
今回の調査では、AgileとDevOpsを全面的に採用し、企業活動のさまざまなシーンで効果を生み出している企業を「アジリティに精通した企業（アジリティマスター企業）」と定義しています。今回調査を行った世界の企業全体の上位18%にあたるこれらの企業は、収益・利益成長率を60％も向上させるであろうと予測されています。
人材教育・確保が急務
今後Agile、DevOpsの活用を推進していくうえでの課題として、世界の回答者の多くがAgileの手法に通じた専門家、DevOpsの経験豊富な専門家、およびチーム間での共同プロジェクトの経験がある専門家を見つけることが困難であると回答しました。これは日本の回答者でも同様の傾向にあり、特にチーム間での共同プロジェクトの経験がある専門家を見つけることについては、その数値は10ポイント以上も上回る結果となりました。
[画像3: (リンク ») ]
また、調査回答者がAgile、DevOps導入を推進するうえで重要だと考える項目は以下のようなものとなりました。
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CA Technologiesシニア・ディレクタ 古場 達郎
絶えず変化するお客様の需要、ユーザの期待、業界を取り巻く規制の変更、新しいビジネス・チャンスを創出するためにも、企業は企業活動のあらゆる部分を可能な限り柔軟にしなければなりません。そのためには、企業の経営陣は、AgileとDevOpsの自社内への導入促進を、積極的に対応する必要があります。企業が今後生き残っていけるかどうかは、その一点にかかっても過言ではありません。日本はAgileの活用の意識において世界を下回る結果となりました。アジリティーマスター企業に日本企業が後れを取ることがないよう、モダン・ソフトウェア・ファクトリの普及により、日本企業のビジネス成長を支援していきます。
*調査方法
本調査は、CA Technologiesの後援により、2017年7月、市場調査会社Freeform Dynamics社Intelligence Unit部門が世界15カ国（米、ブラジル、英、仏、独、西、伊、スイス、豪、日、中、印、香港、シンガポール、韓国）で実施しました。IT部門と業務部門の管理職以上（エグゼクティブ）1,279人（うち日本は78人）に対して実施したオンライン調査を、業界幹部への電話インタビューでさらに検証しました。Freeform Dynamics社についてはwww.freeformdynamics.comを参照ください。調査方法の詳細は、レポート「How Agile and DevOps Enable Digital Readiness and Transformation（AgileとDevOpsは企業のビジネスをどのように推進するのか）」を参照ください。
参考資料:
・ 調査レポート（英語）: 「How Agile and DevOps Enable Digital Readiness and Transformation」
(リンク »)
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Freeform DynamicsはIT業界アナリスト企業です。調査とインサイトを通じて、ITや業務の専門家が最先端の技術開発をスピードアップし、より適切な情報に基づいた投資判断を下すことができるよう支援しています。当社の詳細ならびに無償の調査レポートへのアクセスについては、 www.freeformdynamics.comをご覧ください。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、< (リンク ») (米CA Technologies)、< (リンク ») (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、 (リンク ») をご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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