Indeedが「オリンピック・パラリンピック」に関連する求人情報検索データを発表

Indeed Japan株式会社 2018年03月29日

From PR TIMES

~自身の"スキル"や社会的な"需要"をもとに、仕事探しをする人が急増~


世界No.1の求人検索サイト*を運営する「Indeed (インディード)」の日本法人であるIndeed Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:高橋 信太郎、 (リンク ») )は、Indeed上で検索された「オリンピック・パラリンピック」関連の求人情報検索に関するデータを分析し、発表しました。




「オリンピック・パラリンピック」関連ワードの検索数の推移を見ると、東京2020オリンピック・パラリンピックの開催決定が発表された2013年9月の検索数は、前月に比べ634%増加しており、それ以降からの検索数は2018年2月にかけて、全体的に増加傾向にあります。「日本で大会が開催される」ということが実際に決まったことを受け、海外で開催されるオリンピック・パラリンピック競技大会に比べ、日本の求職者の自国大会の職に対する興味・関心が高まっていることが伺えます。

【オリンピック・パラリンピック関連ワード検索数の推移

[画像: (リンク ») ]


【注】上記グラフは、2013年1月から2018年2月の「オリンピック・パラリンピック」関連ワードに関して、2013年1月の検索数を1としたときのIndeed上での検索数の推移を表しています。

■大会開催期間中に検索数が増加
大会開催月の検索数について、前月からの増加率を見ると、東京2020オリンピック・パラリンピックが開催決定した2013年9月は634%増加、リオデジャネイロ2016オリンピック・パラリンピックが開催された2016年8月は273%増加していることがわかりました。
開催期間中は多くのメディアで選手の活躍が報じられますが、特にリオデジャネイロ2016オリンピック・パラリンピック、平昌2018オリンピック・パラリンピックは日本人のメダル獲得数が過去最多であったこともあり、その興奮や感動が仕事探しにも影響し、自国で開催される際には「オリンピック・パラリンピックに関わる仕事をしてみたい」という動機のきっかけになっていることも示唆されます。

■平昌2018オリンピック・パラリンピックではソチ2014オリンピック・パラリンピックに比べ、開催月の検索数が139%増加
冬季大会に関しては、2014年ソチオリンピック開催月に比べ、2018年平昌オリンピック開催月の検索数が139%増加しました。地理的近さに加えメダル獲得数過去最多という日本人選手の活躍から、2018年平昌オリンピックの方が関心度も高く、日本の求職者にとってインパクトが大きかったことが伺えます。

■2020年に向けて、求職者は個人の“スキル”や高まる“需要”を検索
「オリンピック・パラリンピック」関連の検索ワードトップを見ると、英語・中国語・スペイン語などの語学 (通訳・翻訳職を含む)、デザイン、広報などが検索されていました。オリンピックに関わる仕事の中でも、自身のスキルや強みを活かして、「オリンピック・パラリンピックに関わりたい」という意向があるようです。また、競技場の建設や開催時のセキュリティ対策など、開催に向けて確実に需要が増すことが予想される領域についての検索も増加傾向にありました。

■総括
上記のように「オリンピック・パラリンピック」関連の仕事を探している求職者は、2020年に向けて大幅に増えてきています。特に、海外で開催されるオリンピック・パラリンピック競技大会の様子やニュースを、TVや新聞、WEBを通じて観戦している中で、次第に「オリンピック・パラリンピック」に自身の「スキル・経験」や社会的な「需要」に紐づけて、関連する仕事探しをしていることが伺えます。AIを用いてWEB上にある求人情報を表示することが可能なIndeedを使用すれば、自分の関心や希望に合った、または自分が思いつかなかった仕事を検索できるかもしれません。


Indeed (インディード)について
Indeedは、世界で最も多くの求職者に利用されている世界No.1の求人検索サイトです。現在60カ国以上、28の言語でサイトを展開し、求職者はパソコンやモバイルで何百万もの求人情報を検索することができます。月間で2億以上のユーザーがIndeedを利用し、求人検索や履歴書の登録、企業の情報検索を行っています。Indeedは、何千もの企業が採用活動をする際の一番の情報源になっています。詳細は (リンク ») をご覧ください。
出典:comScore 2017年3月訪問数
出典:SilkRoad & iCIMS

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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