ハピログ ポスト・ジェーピー、富山県遊覧船事業者のアンケート調査ツールとして採用「スマホから送る庄川遊覧船乗船記念ポストカード」、4月6日から開始

ハピログ

From: PR TIMES

2018-04-06 12:41

観光地マーケティングのWebシステムの開発・運営を行うハピログ株式会社(高岡市、代表取締役 中林秀仁)は、庄川遊覧船株式会社(富山県砺波市)に対して、ポストカードの利用を通じて来訪者の動向を効果的にリサーチすることができる「ハピログ posto.jp」(ポスト・ジェーピー)の提供を開始しました。



[画像1: (リンク ») ]

四季折々の庄川峡の美しい景観を求めて、毎年2万人以上が訪れる庄川遊覧船では、訪日外国人観光客の動向調査と認知向上を図るための施策の一環として「ポスト・ジェーピー」( (リンク ») )を導入し、本日より通年で運用します。来訪者に新しい体験を提供し満足度向上を図るだけでなく、収集されたデータを分析・活用することによって、近年旺盛なアジアからの団体客に加えて、アジア・欧米などからの個人旅行者を対象としたマーケティングを強化します。

来訪者は、ポスト・ジェーピーを利用することで、スマートフォンのブラウザ上で、自分が撮影した写真を組み込んだポストカードを作成し、そのまま任意の住所に郵送することができます。毎月100名までの限定サービスとして、利用時にアンケート回答することで、世界中の宛先に1枚無料で送ることができます。利用者数が上限を超えた場合や、一人で2枚目以上利用する場合は有料(郵便代込み1枚300円)で本サービスを利用することもできます。

庄川遊覧船では、来訪者にポスト・ジェーピーの利用を促すことで、これまで得ることが難しかった属性情報や行動情報、満足度などを効果的・効率的に収集することが可能となり、その分析結果を新しい企画や遊覧船運営等に活かし、来訪者の満足度向上と対応改善を図ることができます。さらに、蓄積された来訪者情報をソースオーディエンスとして利用することで、日本国内のみならず海外でのSNSマーケティングの精度向上が見込めるため、庄川遊覧船の広報・集客活動の費用対効果の改善を図ることが可能となります。

■ポスト・ジェーピー の特徴

自分のスマホで撮った写真がデザインテンプレートに自動レイアウトされたオリジナルポストカードが簡単に作成でき、そのまま世界中の任意の住所に郵送可能
アプリ不要のWebサービスのため、ほぼすべてのスマートフォンユーザーが対象となり利用を促しやすい
位置情報を認識し、特定の地域や施設周辺にいる人だけを限定的に対象とすることが可能
アンケート機能により、観光客や来訪者の「属性情報」「行動情報」「満足度」等を収集し、対応改善やマーケティング施策に活用
キオスク端末が不要のため、初期費用・運用費用ともに低コスト化を実現
企画からサービスインまでの期間は最短4週間と短期間での導入が可能


■「ポスト・ジェーピー × 庄川遊覧船」利用の流れ
【1枚目(無料)の場合】
1. 遊覧船乗り場で入手できる印刷物QRコードから専用サイトにアクセス
2. 位置情報の確認
3. 端末内の写真かSNS投稿写真を使って、ポストカードデータを生成
4. アンケートに回答
5. 宛名と宛先を入力して「送る」ボタンを押す
[画像2: (リンク ») ]

【有料利用の場合】
利用者数が月の上限を超えた場合や、一人で2枚目以上利用する場合は有料(郵便代込み1枚300円)で本サービスを利用することができます。お支払いはスマートフォン上でのクレジットカード決済となります。


<“ポスト・ジェーピー”名前の由来>
〔伊〕posto  ▽場所 ▽ 位置
“posto.jp” は SNSへの投稿(ポスト)、ハガキを送る郵便ポスト、イタリア語で場所や位置を表すpostoの三つを掛け合わせて作ったことばです。

■ポスト・ジェーピー の今後の展開
ポスト・ジェーピーは、観光客や来訪者に対するポストカードの新しい体験という「アトラクションの役割」と、観光客の動向調査、SNSによるソーシャルマーケティング、保有コンテンツの有効活用を図る、「デスティネーション・マーケティング支援ツールの役割」を併せ持つ観光地向けWebサービスです。今後ますます拡大が見込まれる訪日外国人旅行者向けのマーケティングや、より大規模の国内旅行者向けマーケティングにおいて新たなソリューションを求める全国の自治体やDMO、観光業、各種イベント主催者、レジャー施設・文化施設運営者などに向けて提案を行い、採用を働きかけていきます。
以上

「ハピログ」及び「HappyLogue」はハピログ株式会社の登録商標です。その他記載されているその他の会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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