ブッキング・ドットコムのホーム、アパートメントなどバラエティ豊かな宿泊施設タイプでの掲載数がレポートベースで500万部屋を突破!

Booking.com Japan K.K.

From: PR TIMES

2018-04-11 10:01

世界の旅行者の30%は2018年の宿泊先として一味違う宿泊施設への滞在に関心あり!ブッキング・ドットコムは変化する需要に対応すべく同分野での拡大を継続

【2018年4月10日 - 日本発表】
世界最大のオンライン宿泊予約サイト Booking.com (ブッキング・ドットコム)の日本法人 ブッキング・ドットコム・ジャパン株式会社(本社:東京都港区 代表:アダム・ブラウンステイン 以下:ブッキング・ドットコム)は、ホームカテゴリーである別荘、アパートメントなどのバラエティ豊かな宿タイプの掲載室数がレポートベースで500万を突破したことを発表致しました。



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500万部屋もの幅広い個性的な宿を掲載することで、ブッキング・ドットコムは通常のホテルだけでなく、別荘やヴィラ、アパートメント、そして旅館など他のどの旅行プラットフォームよりも多くのこのタイプの施設を提供しています。ブッキング・ドットコムに掲載されている宿泊施設タイプの中でも、個性的なホームタイプの施設は昨年比27%増となっており、従来選ばれてきたホテル、ビジネスホテル、リゾートに比べ急激に増加しているカテゴリーとなります。


ブッキング・ドットコムが2017年に30ヶ所のマーケットで5万7,000人以上の旅行者を対象に行った調査によると、全体の30%が2018年はアパートメント、アパートホテル、コンドミニアムなどに滞在したいと回答しており、従来選びがちなホテルタイプの施設だけでない様々なタイプの宿泊施設への根強い需要が分かる結果となりました。また、2017年にブッキング・ドットコムが26ヶ国で1万9,000人の旅行者を対象に行った別の調査では、全体の21%が近い将来に自宅を旅行サイトに掲載することを考えていると回答しています。

ブッキング・ドットコムのホーム・アパートメント企画戦略担当のバイスプレジデント、オリヴィエ・グレミヨンは以下のように述べています:
「旅行者たちは、通常のホテルのほかに、アパートメント、ハウスボートなど、ありとあらゆるタイプの宿泊施設での滞在に大きな関心を寄せています。弊社では、多様化するユーザーのニーズに応えるべく、素晴らしい別荘やアパートメントを多数掲載できるように努めてきました。弊社ではこの成果を非常に誇らしく思い、この分野でのリーダーシップを強化するためにもさらなる努力を続けていきます。私たちは、どんな希望であれ、ユーザーが望む宿泊体験にピッタリ合った個性的な宿を紹介することを目標としています。」

シカゴのアパートメントやトスカーナのB&B、はたまたバリのヴィラのようなホームやアパートメントなどの500万部屋以外の通常のホテルタイプ を含むすべてのブッキング・ドットコムで掲載されている登録施設は、予約手数料なし、かつ即時に予約が確認できます。

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日本におけるブッキング・ドットコム
2009年に渋谷に最初のオフィスを開設。現在約350名以上の従業員が日本国内のオフィスで働いており、内200名以上がインハウスのカスタマーサービスのスタッフです。国内に、6つのオフィス(東京に2ヶ所、大阪、福岡、札幌、沖縄)があります。現在、国内では約20,000軒以上の宿泊施設の予約が可能(2018年2月時点)です。

ブッキング・ドットコムについて
1996年にアムステルダムにて設立されたブッキング・ドットコムは、オランダの小さなスタートアップ企業から、世界最大のオンライン宿泊予約サイトに成長しました。 ブッキング・ホールディングス(NASDAQ:BKNG)の一部であるブッキング・ドットコムは現在、世界70カ国・198のオフィスを設け、17,000人以上の従業員が所属しています。世界中の人々に世界を体験していただくことを使命とし、気軽な旅を実現できるよう、最新の技術を取り入れています。ブッキング・ドットコムでは、アパートメント、家族経営のB&B(ベッド&ブレックファスト)スタイルの施設から、5つ星の高級リゾート、ツリーハウス、さらにはイグルーに至るまで、世界最大の宿泊施設数を提供しています。ブッキング・ドットコムのウェブサイトとモバイルアプリは、43の言語で利用でき、レポートベースで世界2,700万室の宿泊部屋を、227ヶ国と地域で130,000以上の都市で提供しています。毎日、150万部屋以上が予約されており、お客様は24時間いつでも43の言語でサポートを受けることができます。ビジネスやレジャー等の用途に限らず、ブッキング・ドットコムで簡単に理想的な宿泊施設の予約が無料で行えます。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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