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Smart Industry向けの最新ソリューションをTECHNO-FRONTIER 2018に出展

STマイクロエレクトロニクス

From: PR TIMES

2018-04-16 10:01

多種多様な電子機器に半導体を提供する世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクス(NYSE: STM、以下ST)は、千葉・幕張メッセで開催されるTECHNO-FRONTIER 2018(2018年4月18日~4月20日) に出展します。STブースでは、生産設備などの予防メンテナンスや故障の検知に役立つセンシング技術をはじめ、高精度なシステムの駆動を可能にするモータ制御技術や、幅広い機器や規格に対応し、電力の効率的な利用を可能にする電源制御技術など、Smart Industryに貢献するさまざまなソリューションを展示します。

Smart Industryにおいて、故障などによる生産設備の停止の予防や最適なタイミングでのメンテナンスは、生産効率の向上ならびに維持コストの低減を図る上で欠かせません。STブースでは、「Industry 4.0」を視野に入れたモータの振動を解析するデモを行います。このデモは、モータ内に実装された6軸モーション・センサと環境センサを活用し、モータの振動や周辺の温湿度および大気圧をモニタします。これにより、メンテナンス時期を適切に予測できるほか、突発的な故障を感知し、迅速な修理を行うことも可能になります。また、MEMSマイクロフォンとSTM32マイコンを利用した、高圧管のガス漏れ検知を行う超音波検査デモも行います。このデモは、MEMSマイクロフォンによって、ガス漏れが発生した際の高周波を検出します。

昨今、産業用途向けにドローンやロボットなどの利用が進んでおり、多様なモータを搭載したこれらのシステムの動きを高精度で制御することが求められています。STブースでは、Arm(R) Cortex(R)-M0搭載マイコンを内蔵した高集積モータ・ドライバを活用し、ブラシレスDCモータをさまざまな回転数で制御するデモを行います。このモータ・ドライバは、超小型ドローンなど実装スペースに制限のあるシステムに最適です。そのほか、優れた利便性を備えた新しいモータ・コントロールSDKの紹介も行います。このSDKは、STM32マイコンを採用した製品向けソフトウェア開発プラットフォームであるSTM32Cubeとの互換性を有しており、モータ制御機能の開発を迅速かつ柔軟に行う様子をご覧いただけます。

また、先進的な電源制御および給電システムによって効率良く電力を使用することもSmart Industryにおいて重要です。STブースでは、非常に低い消費電力を実現するゼロ・パワー・モードを備え、各種省エネ規格への準拠をサポートする800V耐圧パワーMOSFET内蔵の高電圧コンバータ評価ボードと、最新のパワーMOSFET、ダイオードおよびSTM32マイコンを組み合わせたデジタル電源評価ボードを展示します。さらに、15Wまでの給電が可能なQi / Airfuel対応のワイヤレス給電チップセットや、ノートPCおよびスマートフォンなどの急速充電(最大100W)を可能にするUSB Power Delivery / Type-CコントローラICのデモを実施します。

そのほか、STブースではBluetooth(R) low energyとNFCによるスマートロックのデモ、高精度かつ高速で対象物との距離を測定するToFセンサ、ならびにRAIN(R)仕様の高感度UHF帯RFIDリーダライタICも展示します。また、IoT機器の試作開発を支援するため、STの32bitマイコン開発ボード「STM32 Nucleo」に加えて、モーション・センサ & 環境センサ、通信IC、測距センサ、モータ・ドライバ、NFCタグなどを搭載した各種拡張ボード「X-NUCLEO」の配布も行います。

これらのソリューションは、TECHNO-FRONTIER 2018(2018年4月18日~20日 :幕張メッセ)のSTブース(6ホール No.6E12)にてご覧いただけます。

STマイクロエレクトロニクスについて
STは、私たちの暮らしに欠かすことのできないエレクトロニクス機器に、優れた性能と高い電力効率を特徴とした半導体を提供する世界的な総合半導体メーカーです。あらゆるシーンで活躍するSTの製品は、お客様が開発する次世代モバイルやIoT機器の他、よりスマートな自動車、工場、都市および住宅を可能にします。STは、生活をより豊かにする技術革新を通じ、「life.augmented」の実現に取り組んでいます。STは、10万社を超えるお客様に半導体を提供しており、2017年の売上は83.5億ドルでした。さらに詳しい情報はSTのウェブサイト( (リンク ») )をご覧ください。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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