日本経済新聞社が英会話トライオンと業務提携

企業のグローバル化に必須な「英語研修のプロ」育成へコンサルティングサービスを提供



　日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）は、「コーチング英会話」のトライオン（東京都港区、代表取締役：三木雄信）と業務提携しました。両社で企業向けに英語研修のプロを育てる「組織英語力開発コンサルティングサービス」を提供します。企業の人事・研修担当者に学習計画の立案など様々なノウハウを提供し、社内で継続的に高いレベルの英語研修ができるようにします。

　トライオンは1年1000時間集中型のコーチング英会話スクール「TORAIZ（トライズ）」を運営しています。専門のイングリッシュ・コンサルタントと、ネイティブの講師が連携して受講生１人ひとりに最適な英語学習計画を提案、実施しています。受講生の満足度は96.9%と高い水準です。TORAIZの受講生は毎月、日経が教育出版世界大手の英ピアソンと提携して日本で提供する英語スピーキングテスト「VERSANT(R)」を受けて学習成果を確認し、スキル向上につなげています。

　新サービスでは、これまでTORAIZで個人の受講生を対象に高い成果を出したプログラムのノウハウを企業向けに提供します。トライオンのコンサルタントが企業を訪問して、人事・研修部門の担当者がゴール設定、教材選定、進捗状況の管理やモチベーション維持などを指導できるようにします。コンサルティングサービスを受けることで専門的な知見を持つ「英語研修のプロ」が社内に育ち、これまで以上に効果的な社員教育が可能になるよう支援します。
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　日経とトライオンは法人向け組織英語力開発コンサルティングサービスを共同で販売していきます。長く人材教育事業などを手がけてきた日経グループの持つ顧客基盤を生かし、トライオンとともに日本企業にとって重要なグローバル人材の育成力を高めるサービスを提供します。

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日本経済新聞社について
1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約250万部、2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在59万人超、有料・無料登録を合わせた会員数は400万人を超えています。

トライオンについて
2006年12月に創業。インターネットを通じて時間や場所にとらわれずに多くの人が様々な学習コンテンツに出会える場所を提供することを目的に、日本最大級の通信講座「脳内カレッジ」を運営。2015年6月から1年間1000時間集中型のコーチング英会話スクール「TORAIZ（トライズ）」を開始。現在は東京や大阪などに学習センターを９カ所展開しており、受講生は専属のイングリッシュ・コンサルタントから手厚い学習支援が受けられます。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)