楽天、ビッグデータを分析して消費行動を理解するAIエージェント「Rakuten AIris」を開発

楽天株式会社 2018年05月22日

From PR TIMES

- 機械学習を活用し、広告配信における高精度な拡張ターゲティングを提供開始 -

 楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)は、ビッグデータを分析して消費行動を理解し、マーケティングソリューションに活用するAIエージェント「Rakuten AIris(読み:楽天アイリス)」を開発しました。



「Rakuten AIris」は、約9,700万の楽天IDとそれに基づく消費行動分析データなどのビッグデータをマーケティングソリューションに活用するため、楽天技術研究所(所在地:東京都世田谷区、代表:森 正弥、設立:2005年12月)をはじめ、楽天のデータサイエンス部、広告事業ディビジョンが共同で開発したAIエージェントです。

「AIris」は “AI”(Artificial Intelligence:人工知能)と、英語で「虹彩」を意味する “Iris” を組み合わせた造語で、機械学習を用いた独自のアルゴリズムで消費行動を解析することで購買の見込みがあるユーザーを抽出することができる「Target Prospecting機能」を有しています。

本機能では、対象商品の購買実績があるユーザー層の属性データ、購買傾向、価格趣向、楽天グループサービス利用傾向など920項目にのぼるデータを分析してスコア化し、マッピングすることで、購買実績のないユーザー層の中から近い特性を持つユーザーを「購買見込みユーザー」として予測し、広告配信において精度の高い拡張ターゲティングを行うことができます。
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また、「Rakuten AIris」のTarget Prospecting機能を活用した広告配信ソリューションとして、「RMP - Customer Expansion」の提供を本日開始しました。広告配信における拡張ターゲティングはこれまで、アクセスログデータのみによるものが主流でしたが、「RMP - Customer Expansion」では、楽天の運営するインターネット・ショッピングモール「楽天市場」をはじめとする様々なEコマースサービスにおける購買データや、楽天グループサービスの利用傾向など、「量」と「質」、さらに「多様性」を兼ね備えたデータを解析することで、高精度な拡張ターゲティング配信を実現しています。

「RMP - Customer Expansion」は、従来の拡張ターゲティング配信のようなオンラインのディスプレイ広告だけでなく、メール型広告やオフラインにおけるダイレクトメールの郵送、サンプリング施策など、様々なチャネルを活用することができます。先行して実施したテストでは、従来用いられてきた、類似製品の購買実績があるユーザー層に対する広告配信と比較して、「RMP - Customer Expansion」を利用した広告を通じた購買率が5倍以上となったケースもありました。また、広告を受け取るユーザーにとっても実際の趣向に近い商品の広告が配信されるため、これまでより有益な情報を広告を通じて得られるようになります。

楽天は今後も「Rakuten AIris」において、ビッグデータを活用した様々な分析・マーケティング機能をさらに拡充していく予定です。また、「RMP - Customer Expansion」をはじめとするテクノロジーを活用した様々なマーケティングソリューションの提供を通じて、広告主のマーケティング活動を支援してまいります。


■「Rakuten AIris」概要
概 要: マーケティングソリューションへの活用を目的とするAIエージェント
特 長: 約9,700万の楽天IDとそれに基づく消費行動分析データなどのビッグデータを分析し、消費行動をより深く理解することが可能
機 能: 広告配信において精度の高い拡張ターゲティングができる「Target Prospecting機能」
     その他、様々な分析・マーケティング機能を順次拡充予定

■「RMP - Customer Expansion」概要
開始日: 2018年5月22日(火)
概 要: 「Rakuten AIris」のTarget Prospecting機能を用いた、拡張ターゲティングによる広告配信ソリューション
特 長: 機械学習を用いた独自の解析アルゴリズムにより、購買見込みユーザーを高精度で予測し、オフラインを含む様々なチャネルで広告を配信することが可能
対 象: ユーザー層の効率的な拡大を目指している企業
     潜在層の開拓に課題を抱えている企業
     潜在層に対してディスプレイ広告以外のチャネルの活用を検討している企業


以 上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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