【英国ファーンバラ/東京2018年7月17日】 GEアディティブは本日、株式会社本田技術研究所 航空機エンジンR&Dセンター（以下、航空機エンジンR&Dセンター）と日本国内で初めてアディティブ製造に関するコンサルティング・サービス「AddWorks™」を提供する契約を締結したことを発表しました。この契約は、次世代の航空機エンジン開発に向け、航空機エンジンR&Dグループにおける金属3Dプリンティングの導入から活用を含む、アディティブ製造技術の応用をさらに進めることを目的としています。
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GEアディティブは、金属3Dプリンターや造形素材のほか、企業へのアディティブ製造技術の新規導入を加速するため、アディティブ製造のコンサルティング・サービスAddWorks™も提供しています。AddWorks™のコンサルタントは、アディティブ製造技術を応用することで製品コストやパフォーマンスなどが改善し、実際にお客さまのビジネスメリットになるかどうかを見極めるお手伝いをします。同コンサルティングチームの豊富な専門知識の根底には、CFMインターナショナル社※1の航空機エンジン「LEAP」やGEアビエーションの高性能ターボプロップエンジン「GE Catalyst™」向けのアディティブ製の部品の開発から量産まで、アディティブ技術を社内で活用した経験があります。
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航空業界におけるGEとホンダの協力関係は、すでに10年以上に及んでいます。GEアビエーションとホンダ・エアロ社は2004年に合弁でGEホンダ・エアロ・エンジン社を設立し、両社はホンダジェット等の小型ビジネスジェット機搭載用のHF120ジェットエンジンを開発しました。ホンダジェットは、2017年の出荷数でこのカテゴリーのトップとなるなど、同エンジンは大きな成功を収めています。GEアディティブではAddWorks™コンサルティング・サービスを通じて両社の協力関係をさらに強固にするとともに、航空宇宙業界におけるアディティブ製造技術の応用をさらに広めていきたいと考えています。
GEアディティブ 日本統括責任者であるトーマス・パンは次のように述べています。「この度、本田技術研究所 航空機エンジンR&Dセンター様が、次世代の航空機エンジン開発のために弊社のアディティブ コンサルティング・サービスを選定していただきましたことを非常に嬉しく思います。当社は、自社の航空機エンジンパーツの設計、試作段階から量産まで多くの実績があり、このノウハウを提供できることを楽しみにしています。」
GEアディティブは、6月より国内での事業の本格始動を発表し、世界全体で2026年までに10,000台のアディティブ装置の販売を目指す戦略のもと、2020年までに10億ドル規模の事業に拡大していく計画の一翼を担っています。業界の有力調査会社のSmarTech Publishingによれば、世界のアディティブ製造市場への投資は今後10年で2,800億ドル以上に拡大すると見込まれています。GEアディティブは、航空宇宙、自動車、重工業をはじめとする主要産業を中心に、日本国内の企業に対して直販および国内の代理店を通じて金属3Dプリンターと造形素材の販売を行っています。
※1 CFMインターナショナルはGEと仏サフラン社が50-50で共同出資しているジョイント・ベンチャー
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アディティブ製造について
アディティブ製造（付加造形、金属３Dプリンティング）は、その無限の可能性で世界の常識を変えています。すでに製造の現場にディスラプション（革命的な変化）をもたらし、設計や製造工程を加速させています。アディティブ製造技術は、より軽く、強く、効率の良い部品を作ることで製品のパフォーマンスと品質を高めます。CADソフトをベースに、素材を幾何学的形状に重ね上げ「付加」してモノを作り出す製造方法であり、通常の製造において素材を切削し、「除去」加工する工程とは真逆の発想です。アディティブ製造技術によって、商品化までの時間短縮、コスト削減、競争率の向上、CO2排出削減等が実現します。
GEアディティブについて
GEアディティブは、ビジネスに革命的な変化をもたらす先駆的なアディティブ製造技術において世界を牽引しています。最先端の金属3Dプリンター造形システム、質の高い造形素材、およびアディティブ製造における長年の知識と経験に基づくコンサルティング・サービスを総合的に提供し、企業が画期的な新製品を開発・製造するための支援をします。アディティブ製品は、企業の様々な設計や製造上の課題を解決し、ビジネスメリットをもたらし、ひいては世界をより良い方向に変えていきます。GEアディティブには、金属3D装置メーカーのコンセプトレーザー社およびアーカム社、素材プロバイダのAP&C社が含まれます。
* GEの商標は1カ国もしくは複数の国で登録されている可能性があります。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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