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世界最大、かつ最も信頼性の高いクラウド・デリバリー・プラットフォームを有するアカマイ・テクノロジーズ合同会社（本社：東京都中央区、職務執行者社長：徳永信二、以下「アカマイ」）は、株式会社さとふる（本社：東京都中央区、代表取締役社長：藤井宏明、以下「さとふる」）がアカマイの画像最適化と高速配信を自動化する「Image Manager」を採用した結果、約60％の圧縮率を実現しウェブサイトのパフォーマンスとCV率が向上したことを発表しました。
ふるさと納税サイト「さとふる」は画像を多く使用しており、その画像数はトップページだけで100点ほど、サイト全体においては3万点以上に及んでいます。それらの画像は、各自治体や返礼品の魅力をユーザーに伝えるためにファイルサイズの大きな高解像度のものが多く、ウェブサイトの表示速度に影響を与えていました。特にモバイルでの表示速度が影響を受けており、快適なユーザー体験の提供に取り組むべく、マルチデバイス対応で画像の最適化を自動で処理するソリューションを検討していました。
さとふるではアカマイのCDN(コンテンツ・デリバリー・ネットワーク)とWAF（Web Application Firewall）を利用しており、アカマイのソリューションに対して以前から信頼を寄せていました。こうした経緯から「Image Manager」の検証を通じて、導入と運用のしやすさを実感でき、さらに圧縮効率が約60％と期待以上の効果を得ることができたため、検証開始から2週間ほどで導入が決定しました。特に運用性については「導入に必要だったのは申込書記入の手間くらい」（さとふる 業務企画推進グループ グループマネージャー 青山卓氏）と高く評価されました。
Image Manager導入後は、SEO対策やUI改善などを同時に行ったことで次のような効果を得ることができました。
l 速度向上：Google PageSpeed Insightsでの数値が大きく改善した
l コンバージョン率（CVR）の向上：導入前と比較して明らかなCVR向上の効果が出た
l ユーザー目線での高画質表示：画質の差は見比べないとわからない程度のもので、ユーザーから見れば十分美しい画像として配信されている
さとふるの青山氏は「アカマイのImage Managerを導入したことで、表示速度とCVR向上に明らかな効果が出ました。今後はセキュリティ対策の強化も考えており、アカマイにはパートナーとしての支援を期待しています」と語っています。
アカマイ 社長の徳永信二は「今回、国内有数のふるさと納税サイトを運営する株式会社さとふる様にImage Managerを採用いただいたことを大変嬉しく思います。今日のウェブサイトには、魅力的なコンテンツと快適なパフォーマンスの両立が厳しく求められています。こうした中、アカマイのソリューションは今後ますます重要な役割を担うことになると確信しています。アカマイは、より速く、より安全かつ安定したインターネットソリューションを提供することにより、なお一層お客様に貢献してまいります」と語っています。
Image Manager製品概要：
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アカマイ について：
世界最大、かつ最も信頼性の高いクラウド・デリバリー・プラットフォームを有するアカマイは、デバイスや場所に関係なく、最高、かつ最もセキュアなデジタル体験をお客様に提供します。アカマイのプラットフォームは130ヶ国に20万台以上という比類のないスケールで展開されており、お客様に優れたパフォーマンスとセキュリティを提供しています。ウェブ/モバイルパフォーマンス、クラウドセキュリティ、エンタープライズアクセス、ビデオ・デリバリー・ソリューションによって構成されるアカマイのソリューションは、優れたカスタマーサービスと365日/24時間体制の監視によって支えられています。グローバルトップの金融機関、eコマース事業者、メディア・エンターテインメント企業、政府機関等が、アカマイを信頼する理由について、<www.akamai.com/jp/ja/> または<blogs.akamai.com/jp/>およびTwitterの@Akamai_jpでご紹介しています。
アカマイ・テクノロジーズ合同会社について：
アカマイ・テクノロジーズ合同会社は、1998年に設立された、アカマイ・テクノロジーズ・インク（本社：米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、最高経営責任者：Tom Leighton）が100％出資する日本法人です。アカマイは、静的なコンテンツ配信だけでなく各種コンサート・スポーツ試合等の国内限定ストリーミング配信やWebアプリケーションなどの動的配信を多数実現し、日本国内では350社以上が当社サービスを利用しています。
※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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