編集部からのお知らせ
解説集:台頭するロボット市場のいま
解説集:データ活用で考えるデータの選び方

高まるWEB動画広告需要に効果的な動画広告運用を提案!vivitoとAd Listingが業務提携

株式会社vivito

From: PR TIMES

2018-07-30 13:01

―動画制作~広告運用までそれぞれのプロがトータルサポート!―

デジタル動画に特化したプラットフォーム「Crluo(クルオ)」を展開する株式会社vivito(本社:東京都渋谷区、代表取締役:辻 慶太郎、以下「vivito」)は、株式会社Ad Listing(本社:東京都千代田区、代表取締役:佐藤 雅樹、以下「Ad Listing」)とWEB 広告運営支援事業で業務提携いたしました。



[画像1: (リンク ») ]

□動画広告費需要向上は更に高まり、2020年には2000億円に上る見込み
2017年の運用型広告費は9,400億円であり、動画広告費が占める割合は7.9%の966億円となっています。また、2017年の動画広告費が1155億円(前年比133%)に対し、2018年の動画広告費は1,612億円(前年比139.5%)に拡大すると予測されており、動画広告の需要が年々高まっております。(出典元:電通「2017年(平成29年)日本の広告費」・「2017年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」)
また、サイバーエージェントとデジタルインファクトが共同で実施した調査によると、2020年には2,000億円を突破する勢いで成長するとされており、動画広告制作及び運用の需要は今後もさらに高まっていくと考えられています。


□WEB動画広告の制作~動画運用までワンストップで対応!WEB動画広告運用をもっと簡単・効果的に!
今回の業務提携により、運営に関する広告運用代行、動画制作機能をセットにした動画マーケティングパッケージプランとして、WEB動画広告動画の制作から動画広告運用まで一貫して行うことが可能となります。動画制作専門であるvivitoと広告運用専門であるAd Listingが担当することにより、両社の強みを活かし、効果的・効率的なWEB動画広告運用を提供することを目指します。


[画像2: (リンク ») ]



今後もvivitoは、デジタルコミュニケーションにおいて最もリッチな表現である動画領域の最適化をめざし、更なる期待に応えることのできるサービスの展開に尽力してまいります。


■株式会社Ad Listing 会社概要
【社名】株式会社Ad Listing(Ad Listing Inc.)
【本社所在地】〒102-0074 東京都千代田区九段南4-7-15 JPR市ヶ谷ビル 3F
【代表】代表取締役 佐藤 雅樹
【設立】2012年 【資本金】5,000,000円 【URL】 (リンク »)

■株式会社vivitoについて
デジタル動画に特化したプラットフォーム「クルオ」( (リンク ») )の運営や、映画・テレビ・CM撮影などの制作会社様向けに、普段は稼働している実店舗やスペースをロケ地として紹介・提供するWEBプラットフォーム「Location Fit(ロケフィット)」( (リンク ») )を運営、及びロケ撮影をサポートするロケーションサービス業務やロケセットを備える自社スタジオの運営など、業界のインフラを目指した業務展開を行っています。

■株式会社vivito 会社概要
【社名】株式会社vivito(ビビトー)
【本社所在地】〒151-0053 東京都渋谷区代々木3-36-8 B棟
【代表者】代表取締役 CEO 辻 慶太郎
【設立】 2011年9月 【資本金】86,055,000円(資本準備金含む) 【URL】 (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

Special PR

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. クラウドコンピューティング

    AI導入に立ちはだかる「データ」「複雑さ」「コスト」「人材」の壁をどう乗り切ればいいのか?

  2. クラウドコンピューティング

    【IDC調査】2026年には75%のアプリがAIを実装!導入で遅れた企業はどう“逆転”すべきか?

  3. 運用管理

    経産省調査で明らかに:未だにレガシーシステムを抱える企業が8割!オープン化でよくある課題とは?

  4. 運用管理

    AWS東京リージョンの大規模障害に学ぶ、パブリッククラウド上のシステムの迅速な復旧方法

  5. windows-server

    【ユースケース】ソフトウェア開発にDell EMCインフラ+コンテナを使うメリット

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]