「利用しやすいFX自動売買」など3部門のインターネット調査で第1位を獲得しました！

日本で初めてFX取引を提供した「ひまわり証券株式会社」（東京都港区　代表取締役　秋葉　仁、以下ひまわり証券）は、日本マーケティングリサーチ機構が2018年8月にインターネット調査を行った結果として、3つの部門で第1位となりました（2018年10月公表）。
※調査概要：2018年8月度「FX自動売買におけるイメージ調査」

・FXトレーダーが選ぶ、利用しやすいFX自動売買　第１位
・FXトレーダーが選ぶ、FXスマホ好感度　第１位
・FXトレーダーが選ぶ、安心と信頼のFX会社　第１位

[画像: (リンク ») ]

■ひまわり証券のFX自動売買とは
誰でも簡単に使いこなせる選ぶだけのFX自動売買「ループ・イフダン」を提供しています。通貨ペア、売りor買い、ループ幅の3つを選択してスタートすると、一定の値幅ごとに自動で注文を繰り返します。また、24時間市場を監視し続けるため、24時間の取引が可能なFXという商品性にマッチしています。
（ループ・イフダンの詳細は　 (リンク ») ）

■ひまわり証券のFXスマホアプリとは
発注画面の表示がスピーディーに行えるほか、最新の口座状況をいつでも確認でき、外出先でも安心してお取引いただける無料の専用アプリです。iPhone、Android、iPad、Androidタブレットのマルチデバイス対応です。
（FXスマホアプリの詳細は　 (リンク ») ）


■ひまわり証券の持つ安心と信頼とは
ひまわり証券は、FX（外国為替証拠金取引）のパイオニアとして1998年10月8日、日本で初めて個人投資家向けにFX取引サービスの提供を開始し、この2018年でFX20周年を迎える老舗です。自動売買サービスや優れた情報コンテンツ等の提供を通じて、先駆的な役割を果たしてきました。
（ひまわり証券公式ホームページは　 (リンク ») ）

■日本マーケティングリサーチ機構について
～市場調査で、明日の日本を創造する～
日本マーケティングリサーチ機構は「No1調査」「市場調査」を通して、大企業から中小企業の強みを正確にユーザーに届けることを目的として活動をしている、マーケティングリサーチを専門とした企業です。
（日本マーケティングリサーチ機構の詳細は　 (リンク ») ）

■ひまわり証券について
ひまわり証券は、FX（外国為替証拠金取引）のパイオニアとして1998年10月8日、日本で初めて個人投資家向けにFX取引サービスの提供を開始いたしました。その後も「FX取引手数料0円」や「自動売買サービス」などのサービスを「日本初」で提供し、FX市場の成長を牽引してまいりました。ひまわり証券は、「お客様満足度No.1」を目指し、その先にある「豊かな未来をお客様とともに実現」してまいります。


【ひまわりFXにおける重要事項】
●外国為替証拠金取引とは、元本や利益が保証された金融商品ではありません。お取引した通貨にて相場の変動による価格変動やスワップポイントの変動により、損失が発生する場合があります。●レバレッジ効果では、お客様がお預けになった証拠金以上のお取引が可能となりますが、証拠金以上の損失が発生するおそれもあります。ロスカット取引は、必ず約束した損失の額で限定するというものではありません。通常、あらかじめ約束した損失の額の水準（以下「ロスカット水準」といいます。）に達した時点から決済取引の手続きが始まりますので、実際の損失はロスカット水準より大きくなる場合が考えられます。また、ルール通りにロスカット取引が行われた場合であっても、相場の状況によっては、お客様よりお預かりした証拠金以上の損失の額が生じることがあります。●ひまわりFX：取引手数料は、無料となっています。ループ・イフダン口座をご利用の際には、投資助言報酬が別途発生し、当該報酬はスプレッドに含まれています。ループ・イフダンの売買ルールは、必ずしも記載通りに取引が行われることを当社が保証するものではありません。●取引レートの売付価格と買付価格には差額（スプレッド）があります。スプレッドは固定ではなく、主要経済指標の発表前後、早朝や主要市場の休日等で市場の流動性が低い時間帯、予期せぬ突発的事象等の発生時には拡大する場合があります。●個人のお客様の取引に必要な証拠金は、各通貨ペアのレートにより決定され、お取引の4%相当となります。証拠金の25倍までのお取引が可能です。法人のお客様の場合は、当社が算出した通貨ペア毎の為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額以上の証拠金が必要になります。為替リスク想定比率とは金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。●当社は、法令上要求される区分管理方法の信託一本化を整備しておりますが、区分管理必要額算出日と追加信託期限に時間差があること等から、いかなる状況でも必ずお客様から預かった証拠金が全額返還されることを保証するものではありません。●お取引の開始にあたり、契約締結前交付書面を熟読の上、十分に仕組みやリスクをご理解いただき、ご自身の判断と責任において開始していただきますようお願いいたします。●その他詳細は、ホームページにてご確認ください。


ひまわり証券株式会社
関東財務局長（金商）第150号（金融商品取引業）
加入協会：一般社団法人金融先物取引業協会・日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)