特集　ジャーナリズムへの誘い

「月刊Journalism」１０月号発売!

　株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：渡辺雅隆）が発行する「月刊Journalism」の２０１８年１０月号が１０月１０日に発売となりました。



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　特集は「就職でメディアを考えている若い人へ　ジャーナリズムへの誘い」です。メディア業界の第一線で活躍している記者やディレクターの姿からジャーナリストという職業を考えてもらいたいという思いで作りました。

香港フェニックステレビ東京支局長の李淼（リ・ミャオ）さんは何にでも食い下がり、質問を繰り返します。これが「真実に迫るための近道だ」と書いています。
　ＮＨＫディレクターの小口拓朗さんは昨年のＮＨＫスペシャル「戦慄の記録　インパール」や今夏に放送された未解決事件シリーズ「警察庁長官狙撃事件」を手がけました。「誰も知らないことを知り、報じられたくないことを掘り起こし、そして表現することに無限の可能性を感じています」とのメッセージを発しています。
　写真家の初沢亜利さんは「自分の正しさを主張するために社会を解釈してはいけない」という意識でいつも現場に立っています。このほか、デジタル時代の報道のあり方を考え続けている朝日新聞の原田朱美、若松真平両記者のほか、事件や被災地で試行錯誤しながら報道を続けている朝日新聞の地方総局の若い記者たちが体験記を寄せています。
　また、ハーバード大学のホセ・マルティネス＝シエラ教授が米国のトランプ政治を解析する論考を寄せています。

「月刊Journalism」は２００８年１０月、研究誌をリニューアルする形で創刊。「過労死しないために」（２０１８年５月号）、「ＡＩと社会」（同７月号）、「女性の生きづらさ」（同８月号）など、さまざまな社会問題にジャーナリズムの観点から切り込んでいます。定価８００円（税込み）、年間購読料は８８００円（税・送料込み）。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年に発足。入社1、2、3年目の若手記者向けの研修を中心に、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
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〈お問い合わせ〉
朝日新聞社 ジャーナリスト学校
TEL 03-3545-0131（代表）


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