独自の投資情報メディア「マネークリップ」公開!

マネックス証券株式会社 2018年10月19日

From PR TIMES

~投資未経験者からベテラン投資家まで、幅広く役立つ情報をお届け~



 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:松本大、以下「マネックス証券」)は、本日2018年10月19日より、独自の投資情報メディア「マネークリップ(略称:マネクリ)」(URL: (リンク ») )を公開いたしました。


[画像1: (リンク ») ]


■概要
 「マネークリップ」は最新のマーケット情報から投資入門者向けのコンテンツまで、各種アナリストレポート、市況概況、他多数の投資情報コンテンツを集約し、スマートフォンでもパソコンでも見易くレイアウトされた投資情報メディアです。
 これまでもマネックス証券ウェブサイトでは、相場の急変時に緊急レポートを掲載するなど最新の情報発信に注力してまいりました。今後、これらのコンテンツをいつでもどなたでもご覧いただけるメディアにすることでより多くの方にご覧いただけるものと考えております。今後は、特集企画やインタビュー記事など新しいコンテンツも増やし、「投資に効く情報」を掲載していくメディアとして拡大させる予定です。

■特徴1 スマートさを求めたレイアウトと機能
・スマートフォンでもパソコンでも見易いレイアウトで表示。
・投資未経験者、ベテラン投資家を問わず今日注目の記事をピックアップして掲載。
・執筆者、連載名、キーワード等で簡易に読みたい記事の検索が可能。

■特徴2 今読みたい情報がきっとあるコンテンツ群
「マネークリップ」でご覧いだけるコンテンツの一部をご紹介いたします。

【社内執筆陣による、相場を読み解くレポート(一部抜粋)】
市況概況をはじめ、今の状況を把握する情報を盛り込んだ俯瞰記事を掲載しています。国外情勢、為替動向についての国内外のレポートをご用意。相場の急変時には、タイムリーに記事更新を行います。
社内執筆陣:5名(2018年10月19日現在)

ストラテジーレポート
[画像2: (リンク ») ]


チーフ・ストラテジスト広木隆が実践的投資レポートを配信します。
週1回配信(予定)


金融テーマ解説
[画像3: (リンク ») ]


チーフ・アナリスト大槻奈那が旬な金融市場のトピックを解説します。
不定期配信


投資のヒント
[画像4: (リンク ») ]


シニア・マーケット・アナリスト金山敏之が、日々のニュースの中から銘柄選びのお手伝いをする記事です。
毎営業日配信(予定)


日本株銘柄フォーカス
[画像5: (リンク ») ]


マーケット・アナリスト兼インベストメント・アドバイザー益嶋裕が様々な角度から焦点をあてて日本企業を紹介していきます。
不定期配信


【多彩な執筆陣によるコンテンツ(一部抜粋)】
米国在住執筆者による米国株レポート、ファイナンシャルプランナーによるやさしい資産運用解説、家計再生人によるお金との付き合い方、商社マンの視点での世界潮流などマーケットの中で働く金融業界人とは違った視点をもつ執筆者による「目から鱗」の情報も。今知りたい事柄をその道のプロが解説します。
社外執筆陣:17名(2018年10月19日現在)

米国株リアル情報
[画像6: (リンク ») ]


米国カリフォルニア在住の元金融マン広瀬隆雄氏による米国株のリアルな情報をお届けします。
週1回配信(予定)


家計術・家計管理
[画像7: (リンク ») ]


家計再生のプロ横山光昭氏が、投資をするためのお金を家計からどのように作るかを中心に、強い投資をするための家計術・家計管理のポイントをお伝えします。
隔週配信(予定)

                                           以上

【ご留意事項】
本コンテンツではマネックス証券でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。
マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引・取引所株価指数証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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